日本でのリサイクル（にほんでのリサイクル）では、日本におけるリサイクルについての説明を行う。循環型社会形成推進基本法には、「再生利用とは、循環資源の全部又は一部を原材料として利用すること」と定義されている。また法の中では、(マテリアル)リサイクルが自己目的化しないよう、リデュース（抑制）、リユース（再使用）の次にくるものとして位置づけられ、さらに(マテリアル)リサイクルに次ぐものとしてサーマルリサイクルが位置づけられている。これは、「大量消費-大量リサイクル」のシステムでは循環社会の目的に合致しないからである。資源の有効な利用の促進に関する法律では、アルミ缶、スチール缶、ペットボトル、紙製容器包装、プラスチック容器包装、小型二次電池、塩化ビニル樹脂製建設資材については、リサイクル識別表示マークの表示を義務付け、製品が廃棄されたときに容易に分別収集して資源として再利用できるようになっている。日本では古くから紙のリサイクルが行われているが、ほかにもぼろ布、アルミ缶、スチール缶、ガラス、蛍光灯電池類、ペットボトル、タイヤ、食用油などがリサイクルされている。年々回収率は上昇傾向にあり、2012年度における回収率は、90.4％に上った。うち、62%が国内においてリサイクルに回され、その他は輸出されている。リサイクルに回されたものの再資源化率は概ね80%であり、海外輸出分の再資源化量を推計し合計すると、リサイクル率は、85%程度である。約20%が材料リサイクルされ他の製品の原料となっている（オープンリサイクル）。リサイクル本来の意味である「再循環」が行われるクローズドリサイクルはわずか1%にすぎない。詳細はペットボトル#リサイクルを参照。社会に蓄積された鉄鋼約12億6千万トンの鉄が循環しており、転炉法と電炉法によりリサイクルが大規模に行われている。「日本の鉄鋼循環図」として、鉄のマテリアルフローが図で追いかけられる。また2005年度の日本のスチール缶リサイクル率は過去最高の88.7%となり、世界一を継続している。回収した紙は古紙として再び紙の原料となりトイレットペーパー、段ボール、白板紙の原料となる場合が多いが、最近は新聞や雑誌を含む紙製品の多くに「この商品は再生紙を使用しています。（あるいは「しました。」）、R=○○」という注釈が書かれている（R=古紙パルプ配合率）。同じ紙であっても、品質が高いものから低いものにされる場合、厳密にはリサイクルではなく、カスケード利用に分類される。牛乳パックはバージンパルプ（リサイクル素材を含まないパルプ）から作成されていて繊維の品質が高いものとして流通するが、回収された古紙はトイレットペーパーや板紙といったものに加工されており、有効に利用されることが多い。用途に特化した紙が作られるようになるにつれ、感熱紙を始めとしてリサイクル上の問題となる禁忌品が増えており問題視されている。また、シュレッダーで処理された紙は、用途によってはパルプ繊維が切り刻まれているため再生には不利である。日本の新聞紙は全体で800万 - 1000万部、割合にして1割前後が消費者へ流通されることなく販売店からそのままリサイクルにまわされる。古紙回収率が高い一因でもある。また、段ボールは器包装リサイクル法の除外であるが、リサイクル率は100%を超えている。これは海外からの梱包による持ち込み分が、日本のリサイクルルートにのるからである。また、古紙利用率自体も9割を超えている。ラミネート等リサイクルが困難なものもあるが、徐々に段ボールにもリサイクルマークが浸透してきている。衣料品の場合は再利用（古着として）されることが広く行われてきた。兄弟、親子間での再利用や、近所、親戚、コミュニティなどでリユースされるパターンがある。また、バザーやフリーマーケットなどで販売するというパターンもある。そのような手段がない場合、あるいは再利用に耐えられない品質の衣料品については、古布として回収される。回収された布は選別された後、ウエス（工業用の雑巾）やフェルト、自動車のクッション材などに利用される。選別後まだ衣料品として利用可能なものは古着として再利用される。古着として再利用される場合には、リサイクル団体が販売したり輸出されたりする。現在、中国への再利用衣料品の輸出は認められていない。医療用衣料品などに付着してくる細菌、ウィルスなどが一緒に持ち込まれないようにするためである。石鹸、ディーゼルエンジン用燃料などに再利用される。一部自治体や事業者ではリサイクルにより製造されたディーゼルエンジン用燃料によってバスを運行している。詳しくは「バイオディーゼル 」を参照のこと。アルミニウムで造られるアルミ缶は広く流通しており、かつ収集も容易なことから広くリサイクルのルートが整備されており、2014年度のアルミ缶リサイクル率は87.4%である。プリンター（複合機含む）用のインクカートリッジについても、家電量販店などにカートリッジをリサイクルするための回収ボックスが設置されている。これらはもともとは純正品のメーカー(CanonやEPSONなど)の回収ボックスのみであったが、近年は独自の回収ボックスを設置し、回収されたカートリッジにインクを再充填するなどしていわゆる「リサイクルインクカートリッジ」などとして販売する業者も現れている。なお、それらの業者は無論純正品のメーカーから許諾を得て販売しているわけではないため、純正品メーカーがそのようなカートリッジを回収して再充填して販売する行為が特許侵害にあたるとしてリサイクル品製造・販売メーカーとの裁判となったケースもある。2008年4月8日からインクジェットプリンターメーカ6社が日本各地の郵便局3,638局に共同回収箱を設けて回収しリサイクルを始めた。回収箱の設置局は順次増やし、さらに郵便局以外の場所にも拡大する。回収されたカートリッジはまとめてゆうパックで長野県諏訪市の「エプソンミズベ湖畔工場」に送られ、メーカーごとに仕分けされ、その後各メーカーに送られ再生（リサイクル）される。これは「インクカートリッジ里帰りプロジェクト」と呼ばれる。日本ガラスびん協会は、誰でも使える開放型のリターナブル瓶をRびんと認定している。Rびんのデザイン（設計図）は開放されていて、識別マークとして瓶の底や肩部にRマークが刻印されている。生活協同組合(生協)の一部が、規格統一したRびんを複数の生産者が使用し生協が回収再利用するびん再使用ネットワークを1994年に設立した。2005年度までに累計回収本数は1億本を超え、累計回収ビン重量は33,477トンに達した。これを地方自治体の回収費用に換算すると約20億円の税金を節約したことに相当する。輸送コストを低減する超軽量びんでできているRびんや、ペットボトルに置き換わる携帯可能なリターナブル瓶Rドロップスを開発している。びん再使用ネットワークに参加している生協は、現在、生活クラブ生協連合会、パルシステム連合会、東都生協、グリーンコープ連合、生協連合会きらり、新潟県総合生協である。また、リターナブル瓶以外の、砕いてカレットとすることでガラス原料として再利用されるワンウェイ瓶に関しては、瓶入りの物品を販売している事業者が独自に回収するものの他、分別収集など一般家庭から排出されているものを効率よく回収するシステムも構築されており、ガラス瓶原料の7割以上がこのカレットを使用している。

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