無線用語（むせんようご）とは、無線通信において使われる用語である。国際電気通信連合（ITU）では、国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則(RR:Radio Regulations)に対する勧告(Recommendation)に海上業務用略符号、略語を規定している。日本ではこれらを含め総務省令無線局運用規則（以下、「運用規則」と略す。）の別表に略符号、略語を規定している。また、運用規則には告示された略符号を、複数の無線局のコールサインを一括して表示する符号として告示された識別符号を用いることも許容している。これらの略符号、略語や識別符号が基本的な無線用語といえる。無線従事者は通信操作にあたり、運用規則第13条第1項において「無線電信による通信の業務用語には、別表第2号に定める略語又は符号を使用するものとする」、運用規則第14条第1項において「無線電話による通信の業務用語には、別表第4号に定める略語を使用するものとする」とこれらの略符号等の使用が義務付けられている。無線従事者国家試験においても、陸上無線技術士など一部を除き、法規の中でこれら別表にある略符号や略語の知識を問われる。その他の用語についても、海上通信や航空通信においては運用規則第14条第5項には、「海上移動業務及び海上移動衛星業務の無線電話による国際通信においては、なるべく国際海事機関 (IMO)が定める標準海事航海用語」を、第6項には、「航空移動業務及び航空移動衛星業務の無線電話による国際通信においては、なるべく国際民間航空機関 (ICAO)が定める略語及び符号」を使用するものと規定している。これらの用語等も広い意味での無線用語である。上記以外の用語についても運用規則第10条第2項に「無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない」と冗長な用語の使用は戒められている。また、電波法第58条には「実験等無線局及びアマチュア無線局の行う通信には、暗語を使用してはならない」とある。この暗語とは通信の当事者のみしか理解できない用語のことである。すなわち、これ以外の種別の局では使用してかまわないということであり、派生語、俗語の中には略語が慣用語となったもの、他の業務に由来する用語などがある。Q符号別表第2号「無線電信通信の略符号」の「1 Q符号」による。その他の略符号別表第2号「無線電信通信の略符号」の「2 その他の略符号」による。別表第4号「無線電話通信の略語」による。昭和25年（1950年）昭和28年（1953年）昭和30年（1955年）昭和36年（1961年）昭和44年（1969年）昭和50年（1975年）昭和59年（1984年）平成2年（1990年）平成11年（1999年）告示にある固定業務用の略語を掲げる。これは、固定局（陸上の移動しない無線局）同士の間で行われるモールス自動機による通信やラジオテレタイプの通信設定に用いられる。参考 Z略語は、英国のケーブル・アンド・ワイヤレスが制定したものが基礎となっている。有線・無線通信の初期から商用通信で用いられたが、他の通信手段の発達により20世紀末には廃れてしまった。これとは別に北大西洋条約機構(NATO)では、同様の構成であるが軍用通信に特化した"を制定しており、21世紀になっても使用されている。Z略語とZ codeとの間には、一部に重複があり異なる意義付けがされているので注意を要する。告示にある漁業通信用の略語を掲げる。これはモールス通信に用いられるものである。1.構成2.略符号(い)発見日時(ろ)発見位置(は)透明度略符号を用いず測定値を示す数字を二けたで表わす。測定しなかつたときは、「ナシ」とする。(に)水温略符号を用いず測定値を示す数字を小数点以下一けたまで三けたで表わす。但し、表面水温以外の資料がないときはその部分を示す数字は省略する。(ほ)魚群3.その他前二項に該当しない事項を通報するときは、第一項の通報に引き続いて、普通の語辞を用いて送信する。告示にある航空用の無線電話略語を掲げる。1.無線電話通信の略符号(1) Q符号はQ符号#告示を参照。(2) その他の略符号2.無線電話通信の略符号（航空移動業務に限る。）(1) 一般略語(2) 要撃時に使用する略語（注）この略語は、2回繰り返して使用するものとする。(3) 業務等の識別に使用する略語以下は、をとりまとめたものである。（電信）とあるものはほぼ国際的に通用するが、それ以外は一部を除き日本国内にしか通用しない。また、略符号はモールス通信で使うものであるが "CQ" のように音声通信で使うものもある。俗語（特に大型トラックなどの違法CB無線に由来するものが多い。）の使用は不快に感じられることもあり、注意を要する。

出典:wikipedia