英国学派（えいこくがくは、English School）は、国際政治学国際関係論における一学派を指す。「英国学派」という言葉は、広くはイギリスの国際関係論の中にある一潮流を指す。これは、特に国際関係論という学問領域では、アメリカの科学主義的方法が優勢であるという事情を背景としている。しかし、実際には、英国学派がいかなる学術的集団を指示するかということ自体に論争がある。その上で国際社会（society of states or international society）を一つのキーワードとしながら、歴史・国際法・（政治）思想を重視するところに特徴が見られる。国際社会のどの位相に焦点を当てるかによって英国学派の研究は3つに大別される。1959年に、ロックフェラー財団の後援で組織された「英国国際政治理論委員会 the British Committee on the Theory of International Politics」が、のちに英国学派と呼ばれる潮流を形作ったとされる。この委員会には、委員長を務めたハーバート・バターフィールドのほか、マーティン・ワイト（国際関係論）、デスモンド・ウィリアムズ（外交史）、ドナルド・マッキノン（哲学）、マイケル・ハワード（軍事史）、ヘドリー・ブル（国際関係論）に加えて、アダム・ワトソン（外務省）とウィリアム・アームストロング（財務省）の実務家が参加した。1959年から3年間続いた委員会における議論の成果は、1966年に、"Diplomatic Investigations" として刊行された。ティム・ダンの研究に代表される英国学派の出自を「英国委員会」に求める見解に対しては異論があり、チャールズ・マニングと、彼が教鞭を執っていたロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの貢献を重視する見方もある。英国学派という名称が一般に普及したのは、1981年に発表されたロイ・ジョーンズの論文 "The English School of International Relations: A Case for Closure" によってである。ただしジョーンズの意図が英国学派の終焉を宣言することにあったことはその論文名から明らかであるが、皮肉にもアメリカ合衆国の国際関係論とは異なるアプローチとして英国学派が自覚され、独自の発展を遂げることになった。オール・ウィーヴァーの分類に従えば、英国学派の歴史は4つの時期に区分できる。英国委員会の創設から、その成果である"Diplomatic Investigations"の刊行まで。この時期の特徴は、政治理論と区別された国際関係論を探求するに当たり、国際社会に注目し、その概念的精緻化を図っていたことにある。英国学派の代表的文献となるブルの "The Anarchical Society" とワイトの "Systems of States" の刊行によって、英国学派の枠組みが出来上がるとともに、研究の関心が国際社会の比較歴史分析に移行していった時期である。比較史の視座からヨーロッパ国際社会の拡大・グローバル化を考察した、Bull and Watson eds., "Expansion of International Society"の刊行とブルの死（1985年）をもって、英国委員会の活動が事実上終わりを迎える一方で、次世代の研究者たちによる成果が相次いで刊行された過渡期にあたる。たとえば、Donelan ed., "The Reason of States

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