東洋電機製造株式会社（とうようでんきせいぞう、）は、鉄道車両用電気機器、産業生産設備をはじめとする電気機械などの生産を行う企業である。通称、「東洋電機」と呼ばれる。東京証券取引所第1部上場（証券コード:6505）。同社は半導体製造部門を持たない重電機器メーカーのためGTOサイリスタ、IGBTやダイオードなどの主要電力半導体は三菱電機より供給を受けている。ただし、1980年代まではサイリスタを自社製作、その後もSIサイリスタの商品化研究を行っていたが、1998年限りで半導体事業からは撤退した。鉄道車両下部の機器収納箱やパンタグラフ基部などに「Toyo Denki」と書かれた同社の現ロゴや「T」「D」「K」の三文字をあしらった旧ロゴ（現ロゴ「Toyo Denki」と併用している）をしばしば見ることができる。みどり会の会員企業である。それまで外国製品の輸入に頼っていた鉄道車両用電気機器の国産化を目指し、石川島造船所（現・IHI）の社長で京阪電気鉄道の役員であった渡邊嘉一が中心となり設立、イギリスのデッカー社（1920年にイングリッシュ・エレクトリックに改称、GECを経て現在のアルストム）との技術提携により生産を開始した。会社設立の背景には、第一次世界大戦によるヨーロッパを中心とする輸入製品の不足、大戦による好景気があった。この時点で、芝浦製作所はすでにGEと提携関係にあり、1921年（大正10年）には三菱電機が創立、1923年（大正12年）に三菱電機とウェスチングハウス・エレクトリックの技術提携が成立し、鉄道車両用電機品の分野でも、自主開発を貫く日立製作所を含め、4社による激しい受注競争が繰り広げられることとなった。1961年、安価なカラーテレビの開発を発表し、その後の株主総会で総会屋に協力を依頼した事件。東洋電機製造と取引のある鉄道部品販売会社「エヌ・ケイカンパニー」が、シムやこれを成型加工するための金型など鉄道部品などの架空発注を行って裏金を作り、大半を還流させていたことが、2013年8月19日に一部マスコミの報道により判明。また、その一部が東洋電機製造社員に渡った疑いも持たれた。東洋電機製造では内部調査を実施し、その後同年11月14日に、東洋電機製造では社内調査結果を公表したうえで、エヌ・ケイカンパニーとの取引を中止するとともに、東洋電機製造の社内の担当者を、管理責任を問う形で処分することとした。

出典:wikipedia