この記事では、備蓄が奨励されている品物について解説する。様々な行政機関によって備蓄が推奨されている物品であり、特定の呼称があるわけではない。農林水産省や厚生労働省は、2009年3月に2009年新型インフルエンザ対応も視野に入れて、食料品の備蓄を奨めている「ガイド」（パンフレット）を公表した。2週間分程度の生活必需品を確保すべきとされている。地震災害とは異なり、電気・ガス・水道といったライフラインがある程度確保されていることを前提としている。農林水産省は、インフルエンザの場合は、電力・ガス・水道が使えなくなる事態を想定して3日程度の食料備蓄を推奨。2009年新型インフルエンザについては、発熱外来へ連絡の上適切な治療を受ければ軽症ですむとされているものの、感染時に重症になるリスクの高い妊娠中の女性、糖尿病、心臓病、高血圧、喘息、リウマチなどの持病を抱えた人は十分に注意する必要がある、とされた。政府広報オンラインの2011年8月版では、災害時に備えた備蓄品に関して解説してあり、それによると「3日分を目安に」という考え方もあるが、きわめて広い範囲に被害が及ぶ巨大地震を想定し『1週間分以上の備蓄が望ましい』とする指摘もあるという。具体例として、次のようなものを挙げた。※　他にも「非常持ち出し品」（リュックや防災袋入り）も用意しておく、という前提での話。経済産業省では2014年、9月1日の防災の日に合わせ、経済産業省本館1階において、トイレットペーパーの備蓄推進に関するパネル展示を行った。目安としては1カ月分。消防庁では「備蓄品チェックシート」を掲載した。そこには次のものが掲載されている。※　災害の後に取りにゆけるよう（全てを自宅に置くのではなく）倉庫や自動車のトランクなどにも分けて備蓄しておくとよい、とのこと。

出典:wikipedia