2009年新型インフルエンザの世界的流行（2009ねん しんがたインフルエンザのせかいてきりゅうこう）では、2009年春頃から2010年3月にかけ、A型、H1N1亜型という種類の型のインフルエンザウイルスによるインフルエンザ（流行性感冒）が世界的に流行した事象について記述する。このインフルエンザは、「A型H1N1亜型インフルエンザ」、「新型インフルエンザ」、「swine flu」、「H1N1 flu」、「A/H1N1 pdm」（国立感染症研究所の表記）とも呼ばれる。今回の流行はパンデミック2009H1N1とも表記される。このウイルスの名称は、「A(H1N1)pdm09」である。2009年4月にメキシコでの流行が認知された後、世界的に流行したとされる。2009年6月12日、世界保健機関(WHO)は、世界的流行病（パンデミック）であることを宣言し、警戒水準をフェーズ6に引き上げた。老齢者の一部に免疫があるとされ、過去に流行した可能性がある。豚の間で流行していたウイルス（豚インフルエンザウイルスとも呼称される）が、農場などで豚から人に直接感染し、それから人の間で広まったとされる。このため、当初は「豚インフルエンザ」とも呼称されていたが、後に多くの公的機関や報道機関などで呼称名が変更された（詳細は「#呼称」参照）。この流行が大きな問題になったのは、流行初期にメキシコにおける感染死亡率が非常に高いと報道されたからであるが、世界全体では重症急性呼吸器症候群(SARS)のような高い死亡率は示してはいない。2009年9月30日の報道では、致死率は季節性インフルエンザ並みかそれ以下の0.045%と分析されている。日本では、当初感染症予防法第6条第7項の「新型インフルエンザ等感染症」の一つに該当すると見なされ、感染者は強制入院の対象となった。2009年6月19日に厚生労働省が方針を変更してからは、この扱いはなくなり、季節性インフルエンザとほぼ同様の扱いとなっている。本インフルエンザに対するワクチンは既に完成しており、2010年後半から接種可能なインフルエンザワクチンは、通常の季節性インフルエンザワクチン2種に加えて新型インフルエンザワクチンにも対応した3価ワクチンとなっているものがほとんどである。2009年4月、メキシコで3か所、米国では2か所において、いずれも局地的な発生が確認された。その後、メキシコのメキシコシティ、米国のテキサス州とカリフォルニア州の3か所にて確認された。感染者は、いずれも20歳以下の青少年。他にも感染が疑われるケースは1,000以上にも及び、これら全てを把握することは不可能に近かったため、WHOの緊急委員会は「すべての国が、通常とは異なるインフルエンザのような症状や深刻な肺炎に対する監視態勢を強化する」よう勧告した。2009年4月24日の段階では、メキシコで感染が疑われている例は大半が比較的若い年齢層で、小児や高齢者の感染確認例は無かった。これらの患者からは、ヒト同士でも感染するA型インフルエンザウイルスのH1N1亜型が検出されている。4月に入りWHOは、米国のアメリカ疾病予防管理センター(CDC)から7件の確定と9件の疑い例の報告を受理。WHO のマーガレット・チャン事務局長は、4月25日の緊急委員会の会合に先立ち、感染が世界的流行（パンデミック）につながるかどうかについて「断定はできない」とした上で、「その可能性はある。人に感染しているからだ」と懸念も表明。同会合（第1回会合）後の記者会見で、チャン事務局長は「報告のあった症例に関する臨床的特徴、疫学、ウイルス学及び適切な対応に関して、情報が不十分な点が多いことが分かった」としながらも、緊急委員会の助言に基づいて状況がWHOの国際保健規則(IHR)が定める「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」（PHEIC）に該当すると決定したことを表明した。その後、WHOの緊急委員会は4月27日の会合で世界的流行の警戒水準（下の節を参照）をフェーズ3からフェーズ4に引き上げることを決定。さらに4月29日には、各国の専門家らによるWHOの電話会議でフェーズ5への引き上げを決定、チャン事務局長が記者会見で発表した。そして、その後も世界中で感染が拡大し続け、WHOは同年6月11日にフェーズ6を宣言するに至った。2009年に発生した新型インフルエンザにおける現時点での症状を以下に示した。新たに発生し現在拡大している感染症であり、今後、症状が変化する可能性があるため、その点十分考慮する必要がある。症状は、タミフル投与のタイミング・本人の体力・侵入したウイルス量などで変わるため、下記の全てが出現すると限らない。例えば、始めから高熱が出るとは限らず37度前後の熱が1-2日続いた後に急に38度を超える場合もある。発熱が伴わないこともある詳しくは、案内インフルエンザかな？(厚労省)相談窓口(厚労省)、Q&A(厚労省)参照。小児の場合、小児救急(8000番)も注)発熱時の受診病院に関する指針の改定下記の人々は、特に注意が必要とされる。妊婦・基礎疾患等をお持ちの方々へ(厚労省)参照。科学技術振興機構の西浦博・さきがけ研究員らによると、新型とスペイン風邪のウイルスの構造は同じで、免疫のある60歳以上は感染しにくい。0-19歳が感染する確率は、60歳以上の15.88倍、40歳以上の4.82倍、20-39歳の2.7倍。再流行は小規模な流行にとどまる見込み。新型の感染力は季節性インフルエンザと同程度以下で、1人の感染者から広がるのは1.21-1.35人CDCによると、18歳以下が家庭内感染・発症する確率は、19-50歳の2倍。4歳以下の乳幼児は3.5倍、51歳以上は0.4倍。家庭内感染の大半は、最初の患者が発症して間もない時期か、その直前に起きると考えられ、家族に感染し発症するまでの期間は、平均2.6日まとめ(日本)日本では急速に症状が悪化、死亡するケースが目立つ。ひとりひとりが人にうつさないよう徹底的に努力することで、防げる死を防ぐ必要がある個人個人が行うことのできる対策：インフルエンザの予防、国立感染症研究所感染症情報センター、政府インターネットテレビ、厚生労働省、NHK、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、産経新聞、時事通信、共同通信、中外製薬、グラクソ・スミスクラインメイヨークリニックは、季節性インフルエンザの感染を個人のレベルで予防する方法を提唱しているが、それは新型インフルエンザに対しても応用可能である。それは、可能な時に予防接種を受けること、頻回に充分に手洗いをすること、新鮮な野菜と果物を含むバランスのとれた栄養、全粒穀物、脂肪の少ない蛋白質、充分な睡眠、恒常的に運動すること、人ごみを避けることなどである。日本人が常食している発酵食品（味噌、醤油、納豆、漬物など）に含まれる乳酸菌が、SARSに対する免疫機能を果たしたともいわれていることにも留意すべきであろう。WHOなどが提唱する他の追加的な予防法：口や鼻を触らない（感染者の手に付着したウイルスがボタン・ドアノブ・手すり・つり革などに付着し、他者がそれらを触れ、そのまま手で口や鼻を触ると感染する可能性が高い）。うがいをする。石鹸で手洗い。症状のある人に近づかない。部屋を換気し、温度・湿度を高めに保つ。基礎疾患による重症化は、健康的な日常生活という基礎疾患の管理によっても軽減できる。肥満が免疫機能と治療効果を落とすので、食事は腹八部目。高血圧を予防するために、不規則な生活と塩分を避ける。運動不足を予防するために、1日30分程度の軽い運動(家の中の掃除で良い)。ストレスなどによる免疫低下を予防するために、緊張・興奮状態に陥ると感じたら外の風にあたる・トイレに行く・軽く体を動かす・深呼吸などで気分転換、規則的な食事、規則的で十分な睡眠、不規則な生活を避ける、過労を避ける、暖かく保つなど。口腔内の細菌を減少させるために食事の前後と就寝前に歯を磨くなど。普段から早く寝て、栄養のある食事を取って基礎体力をつけておくことが何よりも大切(横田俊平横浜市立大教授・日本小児科学会会長)感染者の家族・医療従事者・接客業など感染者と接する可能性が高い人少し具合が悪い人肺炎球菌ワクチンにより、新型インフルエンザに感染しても死亡や重症化を抑制でき、日本人の死因4位である肺炎が予防できるとされている。肺炎による死者の95%は65歳以上であり、季節性インフルエンザの場合は季節性インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチン併用で死亡率は80%減少するとされる。肺炎予防推進プロジェクト（無料電話相談）WHOの指針：パンデミックワクチンの方針と戦略についてのWHO専門家アドバイス/新型インフルエンザに対するワクチン/recommendationsアメリカ欧州日本日本における国産ワクチンへの注意喚起2009年に発生した新型インフルエンザにおける現時点での治療を以下に示した。新たに発生し現在拡大している感染症であり、今後、治療方針が変化する可能性があるため、その点十分考慮する必要がある。主な治療法は、WHOと厚生労働省の方針によると、抗インフルエンザウイルス薬の投与。ただし、タミフルなどの抗インフルエンザ治療薬は、投与すれば完全に回復する万能薬ではなく、基礎疾患のケア、全身の状態の維持、けいれん・意識障害など重症と思われる場合は痰をかきだすなども必要と想定すべき。小児の場合、小児用に薬を用意、小児用の器具なども必要となる。治療指針は、年齢・基礎疾患の有無に関わらず、強い毒性を有する症例を前提とする早期治療が推奨されている。重症者・妊婦・基礎疾患がある人以外は薬剤を使用せず自身の免疫でも治すことができる（2009年夏、WHO）という考察もあるが、09年8月のアルゼンチン（真冬）では死者の53%に基礎疾患がなかった（アルゼンチン保険省）。過労・低体温・栄養不良などで免疫は低下する。WHOなどによると、インフルエンザ症状がある場合は、検査結果の確定を待つことなくできるだけ早期のタミフル投与が重要。タミフルとリレンザはウイルスの増殖を抑える薬であり、ウイルスがもっとも増殖する発症後48時間以内の服用が重要。発症後48時間を越えるとウイルスは既に最大限増殖してしまった後となり、効果は低くなる。子供用タミフルの不足に伴い、大人用を分解して処方している場合もある抗インフルエンザ治療薬服用後もインフルエンザによる飛び降りなどの異常行動は抑制できない場合があるので、発熱後48時間は家族が目を離さないよう期待されている。発熱後48時間家族が目を離さないことで、睡眠中の呼吸停止に伴う突然死も回避できる可能性がある。新型インフルエンザに伴う異常行動と抗インフルエンザ治療薬の投与に因果関係は認められていない。発症後48時間以内に抗インフルエンザ治療薬を投与された生存例は、治療薬なしの死亡例・投与後の後遺症と死亡例よりはるかに多い。日本の死者は、米国の1/16、アルゼンチンの1/73服用期間は、タミフルは1日2回・5日間の経口投与、リレンザは1日2回・5日間の吸入が必要とされ、インフルエンザの症状が緩和されても服用し続ける必要があるとされる。急性および慢性心筋炎の診断・治療に関するガイドライン厚生労働省 医政局指導課による(9月7日現在)WHOによる世界的流行（パンデミック; 英語 pandemic）の警戒水準を、英文解説を要約して以下に示す。2009年4月26日、麻生太郎首相(当時)が検疫体制の強化や在外邦人への情報提供などの体制を指示。厚生労働省や自治体に電話相談窓口が開設された。4月27日、厚生労働省が感染の疑いのある帰国者・入国者を留め置く「停留」のための医療施設を既に成田周辺で約500室を確保した。また4月28日からはメキシコ、米国、カナダから成田、中部、関西、そして福岡の国内4空港に到着した国際便については降機前に乗客に機内で「機内検疫」の実施を始めている。4月29日からは「臨船検疫」も開始され、横浜、神戸、関門の港についても上記3か国からの乗員乗客への検疫体制が強化される。検疫官不足解消のため防衛医科大学校職員と陸上自衛隊の医官の応援派遣をしている。また、4月30日より品種改良の目的で輸入された生きた豚の全頭検査も開始された。国内各地では、保健所での「発熱相談センター」や医療機関での「発熱外来」が順次設けられることになっており、早いものは4月28日から開設された。同日、政府は「新型インフルエンザ対策本部」を設置し「基本的対処方針」を決定した。地方自治体の動きとしては、5月17日、兵庫県が緊急事態宣言を発表した。現在では国の方針転換を受けて、7月24日以降全数検査を全国で中止するよう通達が出され、発熱外来も多くの保健所で廃止し、全ての医療機関で受診、治療を受けられるようにした。また、東京などの都市部では、A型インフルエンザと判定された場合でも従来型か新型かの追加検査を行わない方針とした保健所が多い。これにより、都市部では通常の季節性インフルエンザと同様の扱いとなるが、都市部以外では依然として独自に自治体内の新型感染者数の全数調査を行うなど特別扱いしている地方も多く、全国で対応が統一されるには至っていない。詳細は、以下の厚生労働省のホームページを参照。当初、感染症法に基づき、対処する事を目論んでいたが、公衆衛生上の対策（例として、外出自粛や学校、興行場、催物の制限など）を市民に要請する際に、感染症法では興業の制限などの要請を想定しておらず対応が出来ないことが明らかとなった。この事態を踏まえ、2012年5月新型インフルエンザ等対策特別措置法が施行された。アメリカ合衆国（米国）は2009年4月26日、ジャネット・ナポリターノ国土安全保障長官が緊急記者会見において、「公衆衛生に関する緊急事態」を宣言した。2009年10月24日、オバマ米大統領が新型インフルエンザを深刻な自然災害などに準ずる国家非常事態に指定する宣言に署名した。米国では新型インフルによる死者が23日に1000人を突破し、ワクチンの調達確保など対策強化が必要な状況になっている。エジプト政府は2009年4月29日、人民議会の勧告を飲む形で、同国内で飼育されている豚の処分に着手した。イスラム教では豚は不浄の動物とされる一方で飼い主たちはキリスト教系のコプト派信者だったが、あるイスラム原理主義系議員は「宗教上の理由で豚の飼育に反対しているわけではない」と読売新聞に語っている。なお、エジプトでは豚が処分された結果、今まで豚が生ゴミの処分を行っていたため生ゴミが処分されずに町中に溢れかえりゴミ問題が深刻化している。下記、感染確定者数、および死亡者数は、毎日変動しているため、参考資料となる。また、感染確定者数は、感染を遺伝子検査で確認していない者は含まれていない。感染確定者数以外にも感染者が多くいるとみられている。※1 プエルトリコ（感染908、死亡45）、グアム（感染338、死亡2）、アメリカ領サモア（感染85、死亡1）、アメリカ領ヴァージン諸島（感染80、死亡1）、それに北マリアナ諸島（感染6）を含む（出典共通）。※2 ケイマン諸島（感染105、死亡1）、フォークランド諸島（感染7、死亡1）、ジャージー（感染234）、マン島（感染75）、アクロティリおよびデケリア（感染58）、タークス・カイコス諸島（感染39）、ジブラルタル（感染35）、ガーンジー（感染17）、イギリス領ヴァージン諸島（感染15）、アンギラ（感染14）、それにバミューダ諸島（感染10）を含む（出典共通）。※3 日本国内の詳細については下記の記述を参照。※4 ニューカレドニア（感染500、死亡9）、フランス領ポリネシア（感染183、死亡7）、レユニオン（感染759、死亡7）、マヨット（感染164、死亡2）、マルティニーク（感染261、死亡1）、フランス領ギアナ（感染213、死亡1）、グアドループ（感染197、死亡1）、サン・マルタン島（感染62）、ウォリス・フツナ（感染55）、それにサン・バルテルミー島（感染2）を含む（出典共通）。※5 オランダ領アンティル（感染98）とアルバ（感染13）を含む（出典共通）。※6 クック諸島（感染106、死亡1）を含む。厚生労働省は、重症化や死亡した例などを除いて、新型インフルエンザかどうかを調べるPCR（遺伝子）検査を当分の間行わなくてよいとしたため、現在の国内の正確な感染者数は不明であるが、国立感染症研究所は2009年第28週（同年7月12日）以降これまでの累積の推計患者数は約1546万人に達したと推計している。また、ここには国立感染症研究所が発表した2009年12月7日-12月13日（2009年第50週）の間に都道府県ごとに簡易検査でインフルエンザA型と診断された人数（全国約5000カ所の定点医療機関からの報告数のみ）と、同定点医療機関の1医療機関あたりの人数、それに2009年12月21日までの新型インフルエンザによる死者数が掲載されている。※1 新型か季節性かは不明だが、ほとんどは新型とみられている。2009年7月6日より、WHOの集計方法が変更された。（注） 南北アメリカ地区は、11月13日の発表より新たな感染者の報告を中止した。2009年12月4日より、WHOの集計方法が変更され、感染者数の公表を中止した。2009年10月24日、オバマ米大統領が新型インフルエンザを深刻な自然災害などに準ずる国家非常事態に指定する宣言に署名した。米国では新型インフルによる死者が23日に1000人を突破し、ワクチンの調達確保など対策強化が必要な状況になっている。専門家によると、日本の対策には問題がいくつかある。（主として、「カンブリア宮殿」「クローズアップ現代」などによる）2009年11月6日、世界保健機関(WHO)は、新型インフルエンザによる日本の入院率・死亡率が主要国で最も低いことを明らかにした。北半球と南半球のそれぞれ5カ国、計10カ国を調査したところ、人口10万人当たりの入院患者数は、日本が最も低い2.9人。アメリカは3人、ブラジルは8.8人、オーストラリアは22.5人。最も高いのはアルゼンチンの24.5人だった。人口100万人当たりの死亡者でも日本が最も低い0.2人。イギリスは2.2人、アメリカは3.3人、ブラジルは7.0人、オーストラリアは8.6人。最も高いのはアルゼンチンで14.6人だった。日本の新型インフルエンザ死亡率が低いことについて専門家は、日本では医療保険制度が整備されており、少ない家計負担で医療機関を受診できるため、発熱者の医療機関受診率が高いことが要因であると分析している。2009年11月末現在、遺伝子解析により以下の動物への感染が確認されている。2009年の確認当初は、豚インフルエンザに最も近いとする分析や、メキシコにおいて豚からヒトに伝わった可能性が高いとする見方もあって、WHOや米国CDCを初めとする公的機関の発表、英語や日本語などによる報道では、呼称として「豚インフルエンザ」が用いられた。ところがこの呼称が、ウイルスが豚肉を介して感染するとの誤解を招き、豚製品の敬遠など、養豚関連産業への影響が出始めたこともあり、呼称から「豚」を外す動きが起きた。また、宗教上の理由で、「豚」という言葉を忌避する向きもあった。なお、世界の公的機関や報道機関、言語や地域によっては、「豚」を継続使用している場合や、もともと使用していない場合もありうる。WHOは2009年4月30日、"swine" （豚）を冠する英語呼称を、ウイルス型による呼称"influenza A(H1N1)"に切り替えた。農業や食品業界に配慮したものと言われる。同様にフランス語呼称は"Grippe A(H1N1)"に、中国語呼称も「猪流感」から「甲型H1N1流感」に切り替わっている。この切り替え前、WHOは"swine Influenza A/H1N1"(4月24日、26日、28日)、"swine influenza A(H1N1)"（27日）といった英語呼称を用いた（文脈によりウイルスを指す場合あり）。なお、報道によると、WHO には「混乱を招く」として呼称切り替えに消極的な向きもあったとされまた、OIE（国際獣疫事務局）は当初から発生地（北米）にちなむ呼称を提唱したとされる。WHOが英語呼称を切り替えた4月30日には、両機関とFAO（国連食料農業機関）を合わせた三機関が、豚肉の安全性に関する共同声明を出している。日本政府は、2009年4月28日から「新型インフルエンザ」と呼び始めた（フェーズ4移行に伴って、感染症予防法第6条第7項で「新型インフルエンザ等感染症」の一つとして規定する「新型インフルエンザ」に該当）。ただ、地方の新聞や新聞社のウェブサイト（ニュースサイト）では、「豚インフルエンザから変異した新型インフルエンザ」や、「新型の豚インフルエンザ」「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」のように、依然として「豚」の文字が使われている。豚を飼育している施設の少ない東京や大阪などの大都市では、このような現象は見られない。アメリカ合衆国（米国）連邦政府は2009年4月29日から、「農家の生活を守るため」として、亜型名H1N1による呼称に切り替えた。カナダ公衆衛生庁のサイトでは2009年5月4日現在、亜型名H1N1による呼称のほかに、「ヒトの」を意味する言葉を「豚インフルエンザ」に添えた呼称（英語"Human Swine Flu"; フランス語"grippe porcine chez l'être humain"）も使用している。WHOが亜型名H1N1による英語呼称に切り替えた後の英語報道においても、「豚の」を意味する"swine" はなお使用されている。2009年5月下旬の時点で、たとえば英国BBCや米国CNN、オーストラリアのABCのニュース・サイトには"Swine" インフルエンザの特集があり、また、「WHOの発表を出典としていても"swine"を使用、亜型名は無し」という記事も見られる。2009年5月現在、ウイルスの呼称表記は一様ではなく、WHOのようにA のあとでH1N1を()に入れる以外にも、たとえば型名A を書かず亜型名H1N1を()無しで表記している記事も見受けられる。日本の法律上の呼称"新型インフルエンザ"の"新型"について、日本の新聞社による英語表記を見ると、2009年5月現在、読売新聞と毎日新聞が少なくとも"new type"と"new strain" を使用、"new strain"は朝日新聞も使用している。中華人民共和国のメディアでは、2009年5月1日に国営新華社通信が「猪流感」（「猪」は豚）から「甲型流感」への呼称変更を伝え、「猪」の字がいっせいに消えた。国営中国中央テレビ(CCTV)は同日、変更理由を「養豚場や飲食店などでの無用な混乱を避けるため」と報道した。イスラエルの保健副大臣は2009年4月28日、ユダヤ教では豚を食べることが禁じられている事を受け、「メキシコ・インフルエンザ」という呼称を用いると発表した。しかしながら、マスメディアでは「豚インフルエンザ」が一般に使用される。

出典:wikipedia