森林破壊（しんりんはかい）とは、自然の回復力を超える樹木の伐採により森林が減少もしくは存在しなくなる状況を指す。国連食糧農業機関 (FAO) の統計によれば、全世界の森林面積は1990年には4,077,291千haであったが、2005年には3,952,025千haとなった。すなわち、この間に125,266千haの森林が消滅した（全世界の3.1%にあたる）。森林面積の変化は地域の差がある。東アジアは増加、ヨーロッパは微増、しかし東南アジアやアフリカや南アメリカでは大きく減少している。すなわち、熱帯雨林の森林減少が地球規模で進行している。日本は森林の割合（森林率）が国土の68.9%を占め、森林大国と言われる（森林大国として名高いカナダでも森林の比率は45.3%）。ただし、人口が多いため、一人当たりの森林蓄積量は世界平均の6分の1ほどである。森林の保水力が失われる結果、土壌栄養分の流亡や洪水、土砂崩れを引き起こすことがある（水源涵養機能の低下）。また水質・大気浄化能力を低下させる。さらに、二酸化炭素の固定機能の低下の結果地球温暖化につながると指摘される。生態学的な観点から見た場合、陸上生態系の基盤となる森林を失うことで生態系自体の安定性を低下させ、森林で生きる動植物や昆虫の住みかを奪うことになる。基本的かつ公共性の高い社会資本の喪失という側面もあるため、途上国における森林破壊は国際的な経済格差拡大の原因のひとつともなっている。日本では戦後、高度経済成長に伴う木材需要に対応するため、大規模に天然林が伐採され、住宅の梁や柱、家具材などとして消費された。こうして伐採された所にスギなどが大量に植林がなされた。現在では安価な外材の輸入の増加とともに国産木材が売れなくなったことと林業就労者の収入減少が影響し、林業就労者の減少がおき、間伐や間引きなどの手入れの行き届いていない不成績造林地が増加して全国各地で問題になっている。手入れの行き届いていない所では木々が密集した状態で日光が十分に当たらなく細い木ばかりになっている。アフリカや中南米の熱帯地域では、木質燃料の比率が非常に高い状況にあり、薪炭材の利用が急増しているとの指摘がある。これらの地域では、貧困のためエネルギー源は安価な薪炭材に頼らざるを得ず、熱効率の悪い調理用カマドが使用されている等の事情から、人口の急増に伴って、家庭用エネルギー源としての薪炭利用が増加したとの見方もある一方、家庭用の薪炭については、枯木や枝木を採取することが主で、大木を伐採して薪炭材として利用することは少ないとの意見も存在する。これら薪炭材をめぐる森林伐採の問題については、世界銀行の研究報告によると「世界で伐採される（建材も製紙用の伐採も全て含んだ）木材の6本に1本は、葉タバコを乾燥するために使用されている」。また、1998年には、世界公衆衛生協会連盟（WFPHA）の政策文書においても「森林破壊がタバコによる主要な害悪」の1つとして掲げられており、WHO（世界保健機関）からも「途上国でのタバコ栽培と森林破壊についてのカラー図版」が公開されている。なお、タバコの乾燥に使用される木の伐採の具体的な事例の1つとしては、タンザニアの森林破壊がある。道路の敷設に関しては、森林が分断化されることで動物や昆虫などの移動が制限される、車に轢かれるなどの問題が起こっており、森林生態系への影響が懸念される。また、法面の緑化には外国からの生命力の強い植物の種子が用いられることが多く、在来植生を凌駕する場合がある。海の女王として栄えた中世のヴェネツィア共和国では、農業の他に海上貿易に必要な輸送船や艦船を建造するための木材確保が重要だった。森林資源の枯渇が進むにつれて木材の確保に苦しむようになり、森林資源の保護や木材の使用を制限する法律が出されるようになった。18世紀後半にイギリスからはじまった産業革命の背景の1つに森林破壊が関わっている。燃料として使用していた木炭の消費により森林資源の枯渇が進み、代替燃料として当時はまだ扱いが困難だった石炭への転換が進められた。いわば必要に迫られての技術革新が産業革命をおこすきっかけの1つとなった。保全生態学の観点からは潜在的な（その場所のもともとの）植生や地理的な遺伝変異などを考慮した植林がなされるべきだが、現在一般的に行われている事例ではそうしたことを意識すらされていない場合がほとんどである。また（林業関係以外の）企業が行う植林にはいわゆる「環境に配慮した」活動をしていることにより企業イメージの向上を図るという側面もある。森林破壊を食い止めるための有効な解決手段として、世界では麻（亜麻、ケナフなど）の栽培が注目されている。

出典:wikipedia