株式会社ネットワークス・プラスは、東京都港区に所在するネットベンチャー。≪会社≫広告ツールの開発メーカーとして2001年に数名の投資家と代表の藤枝勲の出資により設立。リアルからウェブへの誘導ツールPop'n Web（ポップンウェブ）と双方向通信バナーZeeta（ゼータ）を開発、提供していた。2002年に藤枝勲がウェブクルーを退職し同社にフルコミット。クリエイターの野島哲也と2人で広告ツールの開発を本格的に開始したが両サービスの開発は困難を極め設立2年目の2003年には解散寸前まで追い込まれる。2003年にようやくサービス提供が開始され大手企業の採用も増え、中国に進出するなど、事業も軌道に乗り始める。Pop'n Web（ポップンウェブ）の採用が拡大しZeetaバナーのサービスを開始した2007年には、銀行系VCからの出資、2010年にはYahoo!JAPANを筆頭株主に株式の上場を狙うも東日本大震災の影響により派手な広告が自粛傾向になり売り上げが大幅に下がる。その後も広告技術の開発提供を専門に行う会社が増え、さらにWEB広告全体がリスティング広告など費用対効果を追求した広告技術が主流となり広告をリッチに演出する機能であった両ツールは企業側にとって見た目の広告費UPにつながり採用が進まず売上が伸び悩んだ。VCのファンド期限の到来により株主から経営陣が株式を買い取り、独自の事業継続を断念し事業売却を図るも売却先が見つからずWEBサイト運用の受託事業など一部の事業をシステム会社等に無償で譲渡する形で引受先を確保した時点で事業を整理し、有利子負債を抱えていたため2013年破産整理となる。≪事業≫・Pop'n Web（ポップンウェブ）は赤いフィルム上特殊なシールをPC・携帯の画面に合わせると文字が浮かび上がるというWEB版のスクラッチカードのようなもの。主に企業がチラシやDMなど紙媒体からWEBに誘導するツールとして開発され、2003年 全国の日産自動車のディーラーの来店客のWEBアンケートツールとして採用されたことをキッカケに販売促進ツールとして様々な業界で利用されていた。日本発信のWEBマーケティングツールとしては初と言える。その後、日本の化粧品メーカーなど中国国内での販促ツールとしても使われ、北京、上海ではその模倣品が開発されていたこともある。誘導率においては高い評価をされていたものの、コストが高く、リーマンショック以降に広告費削減傾向にあった広告業界において費用対効果が高くても通常の2倍から3倍程度のコストUPとなる付加価値ツールの採用は進まず、通販企業やカード会社を中心とした展開に収束していった。・Zeetaは、サーバと連動させることで双方向の通信（インタラクティブ）を可能としたFlashバナー広告の技術。2010年の民主党の政権交代時の選挙戦におけるWEB広告で「政権交代の賛成/反対」をバナー広告内で任意に投票しリアルタイムにその集計結果を表示させるバナーとして登場した。広告媒体を横断し、さらにWEBサイトにもリンクさせず、バナー広告内でユーザにクリックさせる形で投票を促し、リアルタイムにその結果をバナーのクリエイティブ反映させるなどということは、不可能だと言われていたため、当時は世界に類を見ないバナー広告でもあり、WEB広告の概念を一新したといえる。その後、バナー広告内に生中継の映像を配信したトヨタの広告ではYahoo!クリエイティブアワードの金賞も受賞しておりバンクーバー、ロンドン、北京五輪の番組宣伝バナーとしても採用されていた。また日本気象協会の天気と連動するバナーでは紫外線指数と連動させて広告表現を変更させるなど趣向を凝らした企業のバナーが数多くみられるようになった。2011年ユーザの広告への接触履歴を企業側のWEBページにも連動させることができる「Zeeta id」という技術では三井住友銀行でも採用され、日経産業新聞のTOP面や数々の新聞雑誌に取り扱われる。しかし、新しいものを常に求めるメーカー側の要求も高度になり、FacebookやTwitterなどのソーシャルディアとの連携に応えることができなかったことなども要因となりこの技術を使ったバナーを見る頻度が減少していった。さらにWEB広告がブランディングではなくレスポンス型の広告に急速にシフトしたことによりZeetaに関するニーズが減少し、2012年には一部 大手WEB媒体との何らかのトラブルによりサービスの一部停止（一部では資金繰りの影響で継続運用が難しくなったとも言われている）が公式サイトに発表され、2013年にサービス終了となった。

出典:wikipedia