女子教育（じょしきょういく、）は、女子に対する教育のことである。女子は人間であり、本質的には、女子教育は教育の基本原則である「人間の可能性を一人一人の中から引き出し、能率的・効果的に成長を促す」ものであるべきであるが、諸要因によりこの原則は達成されていない。また、女子が人間であるからといって、男女の性差を無視してまったく同じ教育を施してもよいとは一概には言えない。保健体育などがその例とされる。フランスでは14世紀に女子教育論の文献が出され、フランス革命期にはシャルル＝モーリス・ド・タレーラン＝ペリゴールやコンドルセらが女子教育を支持した。ドイツではフランスに影響を受け、17世紀末にフランケ学院に女子の中等教育機関が設置された。また同時期の教育学者コメニウスは以下のように述べ、男子同様に女子にも教育が必要であると主張した。18世紀前半にはイギリスのダニエル・デフォーが「この世界で最も野蛮な習慣の一つは、女子の学問の利益を否定することだ」と主張した。一方でサミュエル・ジョンソンは「男というものは、一般には、食卓の上で御馳走にありつける方が、自分の妻がギリシア語を話すことよりも喜ぶものだ」と言ったようにすべての人に女子教育の必要性・重要性が一般認識であったわけではなかった。アメリカでは、1833年にオベリン・カレッジ（オベリン大学）が男女共学を採用、1841年に同校が大学がBachelor of Arts（教養学士）の学位を与えるなど世界的に見て女子への高等教育の門戸を開いたのは早かった。イギリスで大学が女子の入学を認めたのは1841年でロンドン大学のクインズ・コレジが最初である。アラブ諸国では2010年現在も女子教育が十分とは言えず、非識字が広がっており、2010年10月28日にはアラブ連盟の付属機関であるアラブ女性機構の第3回会議の場で女性への教育・訓練に力を入れるよう呼び掛けられた。また、女子教育への関心が女性の就業や社会発展に必ずしも結び付いていないことも問題視された。識字率は特定の国や地域の総人口に占める「識字者」の割合であり、経済・社会の発展と密接に関連する数値とされる。ただし、「識字者」の定義が国によって異なり、読み書き能力を問う場合、自己の名前を書けるかを問う場合などさまざまで、日本では就学率をもって識字率と見なしている。ゆえに、一概に比較できないことに注意を要する。二宮書店発行の『データブック オブ・ザ・ワールド 2011年版』によれば、男性の方が女性よりも識字率の高い国が多いが、いくつかの国では女性の識字率が男性を上回っている。以下に女性の識字率が男性の識字率より高い国を列挙する。（ただし、『データブック オブ・ザ・ワールド 2011年版』には識字率のデータが掲載されていない国がある（先進国など）。）なお、1990年の統計では、日本の女性識字率は99.7%、男性識字率は99.9%である。702年（大宝2年）に施行された大宝律令による大学寮には女子は入学できなかったが、典薬寮、雅楽寮で学び、女医、楽士になることはできた。平安時代、万葉仮名から女文字ができ、詩文を書くことから仮名交じり文に発展した。貴族の女子については、習字、絵画、琴と琵琶、読書に及び教育、特に和歌の修練は大切にされた。鎌倉時代になると尼僧になる子供は寺子屋に入り、室町時代には、庶民の子女も寺子屋へ入学するようになった。16〜17世紀にはキリシタン宗門が九州を中心として各地に学校を設け、男女の区別なく教育を施すようになった。教科は、国語、ポルトガル語、算数、修身、音楽、作法であった。江戸時代は寺子屋が興隆を極め、江戸時代末には就学率は7割を超えた。女子限定の寺子屋もあったが多くは男女共学（寺子屋によっては席を分けるなどの配慮はあったようである）で多くの女子が「読み・書き・そろばん」の教育を受けた。上流階層の女性には読書、習字、和歌、女礼、琴、生花、茶、絵画などが身だしなみとして学ばれていた。国民皆学を目指した1872年（明治5年）の学制には、女児小学校もあり、尋常小学校の教科のほかに手芸も教えた。1869年のジョン・スチュアート・ミル『Subjection Of Woman』（邦訳では婦人の隷属、婦人解放など）がイギリスで出版され、西欧で婦人解放運動が叫ばれはじめ、日本でも1875年（明治7年）には森有礼が女性の地位向上を謳う「妻妾論」の連載を始めた。1872年には官立女子教育機関として東京女学校が新設されたが、西南戦争による経費削減のため1875年（明治８年）に廃止され、同年に田中不二麻呂の建白により、東京女子師範学校が開校された。1883年（明治15年）には同校の予科に替わって、高等普通科として付属高等女学校が設置され、1885年には学習院女子部が学習院から独立した。女子児童の就学率はなかなか上がらず、1893年の「女子教育ニ関スル件」(文部省訓令第８号)によると、学齢児童のうち修学者は50%強であり、女子に至っては15%しかなく、女児の就学率向上のために、保護者にもっと就学を働きかけ、地方の情況によっては女子のための実用的教科として裁縫を加えることを推奨した。なお1899年（明治32年）の高等女学校令の実施以降、特にキリスト教宣教師、私学人による女子教育が振興され、科学、技術、地歴教育、習字、手芸、家政、体錬も加わったが、その基本とされた理念は良妻賢母であった。一方で1887年（明治20年）に渋沢栄一や伊藤博文らが発起人となって設立した女子教育奨励会は、欧米の貴婦人と対峙できる日本女性の育成を目指し、女性の社会参加と国際化の教育を推進した。女子の高等教育は教員養成から始められ、1874年（明治7年）に女子師範学校が設けられ、1890年（明治23年）には女子高等師範学校が設置された。明治30年代になると、日本女子大学校などの私立の高等教育機関が設けられたが、いずれも専門学校（旧制）であった。その後、大正年間には女子の高等教育振興の声も大きかったが、女子は大学教育から疎外されていた。これについて「昔は男を立てるために女子への就学限度があった。これは一般男性の魅力を高めるために女子は大学では就学を認められなかった。」といった意見もある。女子の中等教育は初期は私塾的な学校が主体となっていたが、女子中等教育制度が確立されると、師範学校令（1886年）により初等学校の教員を養成する女子師範学校と、高等女学校令（1899年）により普通教育及び実践教育を実施する高等女学校によって担われた。私立の主な学校には、跡見花蹊によって設立された私立跡見学校（1875年）、下田歌子によって設立された実践女学校・女子工芸学校（1899年）、戸板関子によって設立された戸板裁縫学校（1902年）・三田高等女学校（1916年）がある。女子の高等教育は1890年（明治33年）に中等学校の教員を養成する女子高等師範学校を設置したことに始まる。その後、専門学校令により私立の女子専門学校として、普通教育及び実践教育を目的とする日本女子大学校が1901年（明治44年）に成瀬仁蔵によって設置されたのを皮切りに、現在の私立女子大学の前身となる学校が次々と開設された。主な学校に、ミッション系の聖心女子学院専門学校（1916年）、東京女子大学（1928年）、横井玉子によって設立された女子美術学院を前身とする女子美術専門学校（1929年）、鳩山春子によって設立された共立女子専門学校（1928年）、津田梅子によって設立された女子英学塾を前身とする津田英学塾（1933年）がある。官立の女子専門学校は、1923年（大正12年）の福岡県女子専門学校を皮切りに各地に開設されたが、官立の女子専門学校は、国ではなく道府県市によって設置された。一方、1912年（明治45年）には医歯薬系の教育を目的とする東京女子医学専門学校が吉岡弥生により設置されたが、医歯薬系の女子専門学校は第二次世界大戦期になるまで長く私立の学校のみであった。なお、旧制大学には女子大学として設置されたものはなく、大学レベルの教育を受けるためには一般の大学に入学する必要があった。「女子教育刷新要綱」により、旧制大学が正式に女子学生を受け入れた1946年、東京大学では全入学者1026名中女子生徒は19名で全体の1.9％、京都大学では入学者1505名中17名で全体の1.1%だった。なお戦前の学制では、女子学生は大学の進学課程とされていた旧制高等学校に入学することが出来なかったため、女子学生が大学に進学するには女子高等師範学校、女子専門学校から進学（傍系入学）した。第二次大戦後、教育基本法が施行された後の女子教育は、アメリカ教育使節団報告書が男女共学を打ち出し、公立学校の共学化が進んだこともあり、高等学校における職業専門の課程・短期大学・女子大学と、私学を中心として発展してきた。良妻賢母教育の最たるものであった家庭科が男女共通科目になったのも、戦後間もないころであった。大伴茂は「日本天才児の心理学的研究」を発表した。この論文は1926年から1950年にかけて関西地方・中国地方を中心として知能指数（IQ）140以上の小中高校生を調査し、そこに掲載されているデータを読み取ると男女比では女子の方が少なく、低学年から高学年になるにつれてIQの高い女子が減少するような傾向が読み取れる。このことについて日本女子大学助教授（当時）の吉田正昭は私見として「『女の子だから』ということで、周囲も手加減し、本人も安きについてしまう従来の"女子"教育の思想が禍いしているためではあるまいか」と述べている。日本国との平和条約（サンフランシスコ平和条約）と日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約（日米安全保障条約）が締結された頃より、いわゆる逆コースの風潮が高まり、家庭科の女子のみ必修化推進、高等学校のクラス編成を男女別にするなどの動きが現れた。1959年（昭和34年）に文部省が発表した『わが国の高等教育』では「女子労働力に対する社会的要請が高まりつつあることも関連して、今後の女子の高等教育には、いろいろ検討すべき問題が含まれている。」と書かれたが、1960年代に女子の高等教育への進学率が上昇した際には「女子大生過剰論」が盛んに叫ばれ、文学部や薬学部が女子に多数派を占められている現況では学問的水準の低下は余儀なし、と非難する動きがあった。女子の大学生就職戦線からからの締め出しもあった。ただし、当時の女子進学率は22.5%（1964年度）で、ソビエト連邦の42%、フランスの41.5%、アメリカの38%と比較しても高い値ではなかった。このころには中等教育段階でも技術家庭科において「男子は技術、女子は家庭」という方針が明確化され、女子高校では保育士（当時は保母）・看護師（当時は看護婦）不足を補うことを目標とした家庭科・看護科・保育科が新設され、「女子の特性」を強調するいわば男女差別の様相を呈するにいたった。また、1965年（昭和40年）6月には、2歳の女児が交通事故で死亡し損害賠償を求めた裁判で、裁判所は「女子は25歳で結婚するものとされていることから、賠償すべき金額は、中学卒業から結婚するまでの10年に見込まれる利益分であるべき」という判決を下した。これは、結果的に女児への賠償は男児よりもはるかに安いものとなった。しかし、1986年（昭和61年）4月1日に施行された男女雇用機会均等法とともに女性の社会進出が進み、女子教育のあり方も変化してきている。今日では女子教育は歴史的使命を終えており、女子だけに門戸を開放した教育機関（女子高校、女子大学など）は男性差別的であるという意見も現れつつある。また女子校でも、少子化や長引く不況のあおりを受け、男女共学に移行する学校が増加している。このような社会情勢の中でも女子校として女子教育を継続する学校では、それぞれ女子教育の必要性を訴えている。例えば、東京女子学園中学校・高等学校は「男は男らしく、女は女らしく」という意識が現代でも根強く残っており、共学校では性差による役割分担が見られると指摘したうえで、女子生徒のみの女子校であれば男子がいない分、性差による役割分担や甘えはなく、自立した女性の育成に適している、と主張している。名古屋女子大学などを運営する学校法人越原学園は、創立者の越原春子が定めた学園訓「親切」に則り、変化する社会の中で女性としての見方・考え方を生かし、自己実現するために女子教育が必要であるとしている。愛徳学園小学校・愛徳学園中学校・高等学校を運営する学校法人愛徳学園は、「今だからこそ、女子教育」と銘打ち、女性として逞しく生きる人の育成に努めている。また明治期に設立された女子教育奨励会を21世紀版として再生した特定非営利活動法人女子教育奨励会（JKSK）は、「停滞した日本には女性の活力が必要」であるとして、2001年（平成13年）に発足した。同会は東京女学館に事務所を置き、女性のリーダーシップの育成を目指している。

出典:wikipedia