ヘクシャー＝オリーンの定理 (Heckscher-Ohlin theorem) は、スウェーデンの経済学者エリ・ヘクシャーとベルティル・オリーンが構築した国際分業パターンの形成に関する定理であり、国際経済学における最も基本的な定理の1つである。この定理によれば、各国の輸出と輸入の構造を決定するのは、各国に存在する資本や労働などの生産要素の賦存比率（物量同士の比率）である。この定理を構築したオリーンは、この功績が称えられ、1977年にイギリスの国際経済学者ジェイムズ・ミードとともにノーベル経済学賞を受賞した。生産要素が国際間で全く移動せず、2財、2要素、2国を想定したケース（ヘクシャー＝オーリン・モデル）において、ヘクシャー＝オリーンの定理は直観的には次のように説明できる。自国の労働に比べて資本の賦存量が希少である国では、資本の価格である資本のレンタル率と比較して労働の価格である賃金率が低くなっている。そのため、労働を比較的多く使用する労働集約財の価格が、資本集約財よりも安価になる。これに対して、自国の労働に比べて資本の賦存量が豊富である国では、賃金率と比較して資本のレンタル率が低くなっている。このため、資本を比較的多く使用する資本集約財の価格が、労働集約財よりも安価になる。すなわち、労働豊富国の比較優位は労働集約財にある。したがって、労働豊富国が労働集約財を輸出、資本集約財を輸入し、資本豊富国が資本集約財を輸出し、労働集約財を輸入することになる。これが、ヘクシャー＝オリーンの定理の意味していることである。さらに、生産要素が国際間で全く移動しなくとも、賃金率や資本のレンタル率などの要素価格が両国で均等化することが「要素価格均等化定理」として知られている。ヘクシャー＝オリーンの定理からは、2つの定理を導出することができる。1つは、労働量が増加すると労働集約財の生産は増加するが資本集約財の生産は減少し、逆に資本量が増加すると資本集約財の生産は増加するが労働集約財の生産は減少することを意味するリプチンスキーの定理、もう1つは、労働集約財の価格が上昇すると賃金率は増加するが資本のレンタル率は減少し、逆に資本集約財の価格が上昇すると資本のレンタル率は上昇し賃金率は減少することを意味するストルパー＝サミュエルソンの定理である。リプチンスキーの定理からは生産パターンと生産要素賦存量との関係に関する洞察を、ストルパー＝サミュエルソンの定理からは生産価格と所得分配との関係に関する洞察を、得ることができる。ヘクシャー＝オリーン＝サミュエルソンの理論は、新古典派国際貿易論の標準的理論となっているが、クルーグマン＝オブストフェルトほかに批判されているように、現実との整合性に乏しいほか、理論上・実証上、多くの問題点がある。HO理論は、それぞれの国が自然に備わる優位を生かすという思想に基づいている。その発想には批判もあり、は「自然の気まぐれは過去におけるよりもずっと重要でない。今日では、比較優位は、自然条件よりも人間の努力に由来する。たとえば、コンピュータ会社がシリコンバレーに集中しているのはシリコンが豊富に埋蔵されていることとはまったく関係ない。」と指摘している。HO理論は、新古典派の標準的な貿易論として受入れられているが、実証的な裏付けに乏しいという指摘がある。また、実証的には多くの反例がある。は、これらを「ミステリー」と呼んだが、コンウェイは、「ミステリー」というのは、理論が棄却されたという暗号名(code name)であると指摘している。HO理論で重要な要素価格均等化定理は、それが成立する国々の間では、要素価格が同一であると結論する。これは労働についていえば、貿易国間で、ある通貨に換算した賃金率が等しいことを意味する。このような状況は、先進国間ではありえても、先進国と途上国の間ではありえない。HO理論、とくに要素価格均等化定理の前提が成立する経済は、途上国の貿易問題を考察する基礎として用いることはできない。HO理論は次の基本的仮定に基づいている。これらの前提には、以下のような問題がある。HO理論は、生産要素と完成財の2分法に基づいている。そのため、中間財貿易・投入財貿易が基本的に扱えない。理論分析も、中間財という第三の分類を導入して行なわれている。しかし、中間財の生産は、用途が指定されているとは限らない。加工貿易の理論が発展しなかったのは、部分的にはHO理論のこの性格による。

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