秋草 直之（あきくさ なおゆき、1938年12月12日 - 2016年6月18日）は、富士通株式会社取締役相談役（2008年6月-）、関西大学政策創造学部客員教授。栃木県出身。日本電信電話公社（現NTTグループ）総裁を務めた秋草篤二を父親に持ち、家族は夫人と子供二人。早稲田大学高等学院を経て、1961年（昭和36年）に早稲田大学第一政治経済学部を卒業し、富士通入社。秋草は富士通初の文科系出身のシステムエンジニアだとされており、入社以来、一貫してシステム開発部門を歩んできた。公共システム事業に部長として携わった際にはオーストラリア統計局とのメインフレーム商談を成功に導いた。取締役就任後は出自であるシステム開発の経験を生かして、ソリューションビジネスを同社の収益の柱に育てた。また、系列のSE子会社の設立にも深く関わっていたと言われている。しかし、ITバブルが崩壊した事でソリューションビジネス中心のスタイルが裏目に出た上、社内でも1993年（平成5年）に導入した成果主義の弊害面が顕著に目立ち始め、その上、これら問題に対する対処が悉く後手に回ってしまい、社長在任期間に富士通を著しい凋落に陥らせた。2001年（平成13年）、週刊東洋経済10月13日号上で、業績の下方修正に対する社長の責任を問われ、「業績が悪いのは従業員が働かないからだ。」という回答を行った。このインタビューは各方面に大きな反響を呼び、一部では「経営の責任放棄」などと批判された。2003年（平成15年）6月、業績悪化の責任から社長を退任したものの、なぜか代表取締役会長に昇進。富士通を迷走させたまま、同社の再建は後任社長の黒川博昭に託されることとなった。2008年（平成20年）に代表取締役会長を退任した後も取締役相談役として取締役に留任し、取締役会を構成。2009年（平成21年）9月に野副州旦社長が辞任した際には、間塚道義会長らとともに、野副社長に対し「社長として適切ではない」と迫り辞任に追い込んだと野副は主張している。社長を辞任した野副は引き続き富士通に留まり、非取締役の相談役を務めていたが、2010年（平成22年）2月代理人の弁護士に依頼し社長辞任の取消しを求める通知を送付した。同年3月、富士通は、信頼関係が失われたとして野副を相談役から解任した。2010年（平成22年）3月24日、富士通取締役を退任することが発表された。2016年（平成28年）6月18日、急性心不全により死去。。

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