船井電機株式会社（ふないでんき、"FUNAI ELECTRIC CO., LTD."）は、主にAV（テレビ、ビデオなど）機器を中心に製造・販売を行っている企業である。通称はFUNAI、フナイ。近年は液晶テレビやBD/DVDレコーダー、3D対応BDプレイヤー、デジタルハイビジョンチューナーなどの製品をコンスタントに市場へ投入している。かつてはアーケードゲーム用テレビゲームの製造・販売も手がけていた。社是は「より良い製品を より厚い信用を より実りある共存共栄を」、コーポレートステートメントは“DIGITAL VISUAL ENTERTAINMENT”。iVDRハードディスクドライブ・コンソーシアム（現在のiVDRコンソーシアム）のGeneral Member（2012年4月17日現在）。製造ラインを短期的に組み直しすることで、多様な家電製品を安価で大量生産することに優れている（F.P.S.＝フナイ・プロダクション・システム）。会社設立当初より、専ら日本国外への輸出、および他メーカーへのOEM供給を行っていた。しかし1980年代の急激な円高に伴い、日本国内市場への自社ブランドでの参入を決定。「FUNAI」のブランド名で販売を行った。1987年にホームベーカリー『らくらくパンだ』の製造・販売を開始し、松下電器（当時）とともにこの分野での草分けとなり、ブームを引き起こし、消費者の認知度を高めた。ほか「FUNPAL」や「SUEDE」なるブランドも存在した。また「ATHLETE」（アスリート）ブランドで小型液晶テレビ・ブラウン管テレビ・テレビデオを中心に展開、これらはイオン系列の店舗の家電売場に多く納入されていた。しかしホームベーカリーは一時期のブームに終わり、日本国内ではブランド力が弱く、販売網も整備されなかった。そこで2001年にはアンテナメーカーであるDXアンテナを子会社化し、この強力な販売網で日本国内市場での製品販売を行うこととし、新たに国内専用ブランド「DX BROADTEC」（ディーエックスブロードテック）を立ち上げた。ロゴは一見Tがrのように見えるが、BROADTECである。DX BROADTECブランドの使用により一時的に日本からFUNAIブランドは消えたが、2006年7月5日にヤマダ電機との業務提携で液晶テレビ2つを発表しFUNAIブランドの日本再参入を果たした。なお、2011年9月現在、船井電機ウェブサイトの情報によれば、FUNAIブランドの日本向け製品の生産・販売は行っていない。2010年9月には、日本市場向けに初めてフルHD液晶テレビ（40V型）を市場導入。フルHD液晶テレビはこれまでに4機種（すべて40V型）を投入し、うち3機種ではAVCHD形式の動画再生に対応、最新モデルでは3D表示に対応。近年、市場における省エネ・節電志向の高まりから、バックライトに白色LEDを用いたタイプの液晶テレビが各社より発表されているが、船井電機の日本市場向け製品においては19V/22V型において3機種ずつ、32V型において2機種、40V型において1機種をラインナップする。いわゆる地デジ特需の終了に伴って業界再編やさらなる競争激化が懸念される中、日本メーカー、急速に台頭するアジアメーカーやファブレスメーカーを含めた数ある廉価な製品群の中にあって、アクトビラ ビデオ・フルへの対応、AVCHD形式動画の直接再生機能、自動照度調整機能、USB-HDD録画機能などで他社との差別化を図っている。また日本国内向けにDVDレコーダー・VHSビデオデッキを製造・販売する唯一のメーカーであり、これまで同社が得意としてきたニッチ市場への製品供給は今後も続くと見られている。今後はコンシューマー向け製品のみならず、法人(ホテル、医療施設、福祉施設等)向けカスタマイズ製品の拡充、サイネージ用途への対応、文教市場への積極的な拡販によってブランド・製品の認知度向上、売上増加を目指す。北米ではブランド認知度が高く、ウォルマートなどを中心とした広範な販路を持つ。また、BDプレイヤーを内蔵した42V型フルHD対応液晶テレビをリリース。ボストン・レッドソックスと独占的にFUNAIロゴ（最近まで“FUNAI TV&DVD”、ごく最近は“FUNAI TV&Blu-ray”）を掲載するなどの契約を結んでいる。2008年にはフィリップスとブランドライセンス契約を結び、北米で液晶テレビなどにPhilips、Magnavoxの2ブランドを使用できるようになった。欧州においても順調に販路を広げており、大型のフルHD対応テレビから小型で手軽なテレビまで多彩にラインアップされている。またごく最近、FUNAI EUのウェブサイトが刷新され、新しいデザインのFUNAIロゴも掲載、新たにオンラインショップも開設された。LEDバックライトを搭載する液晶テレビは“KATANA LED”ブランドで販売し、従来のCCFLバックライトを搭載する液晶テレビと共に「高品質」「高信頼性」をアピールする。5年間のメーカー保証・2年間のドット抜けゼロ保証（製品交換サービス）を用意。1990年代は「HRSフナイ」という子会社を通して、海外映画作品（主に独立系のB級、シアタースルー作品）やエンターテインメント作品のビデオソフトの版権取得・販売も行われていた。(その後 1995年に社名をクライムエンターテイメントと変更し、音楽作品レーベルも設立。2003年にヤマダ電機系列となり、2009年4月に株式会社ヤマダ エコ ソリューションに社名変更された)この時点での音楽レーベル部門が株式会社クライムエンタテインメント（販売委託元はユニバーサル ミュージックカタログにはももいろクローバー(現・ももいろクローバーZ)などの音楽CD等も取り扱う）となった。なお、大阪市にある経営コンサルティング会社「船井総合研究所」とは無関係。また新潟精密（電機部品メーカー）やプロピア等の親会社である「船井興産」は、船井電機の創業者・船井哲良の資産管理会社という点で人的なつながりはあるが、直接的なつながりはない。

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