多胎児（たたいじ）とは、同じ母親の胎内で同時期に発育して生まれた複数の子供である。多生児ともいう。つまり、双子（ふたご）・三つ子などの総称だが、三つ子以上を意識した呼び方である（多胎児と表現する時は、双子を除いている場合もある）。三つ子以上を限定して指す場合、スーパーツインズ ("supertwins") と言う。なお、多胎は多くの哺乳類（犬や猫など）で一般的に観察される出生形態の一つである。出産の時には数分から一時間程度の時間差で産まれる事が多いが、記録では数十時間から数十日の間隔が開いて生まれる場合もあるので、誕生日・誕生年が異なる兄弟姉妹もいる。また日本では後から生まれた方を兄または姉、先に生まれた方を弟または妹として扱う慣習があったが1874年12月13日の太政官指令により生まれた順に兄弟が定まるようになっている。胎児数によって多胎の呼称は異なり、以下のように表される。多胎の種別は、一卵性と多排卵性の組合せで決まる。稀ではあるが多胚化（受精卵の分裂）が複数回繰り返される場合があり、一卵性多胎児が誕生する場合がある。なお卵割は単独の胚が2の階乗倍に細胞分裂していくことであるが、多胚化は胚そのものが分裂することである。ただし一度に一つの胚（受精卵）が分裂する数は2つであり、三つ子以上の一卵性は複数回の分裂が発生していると考えられる（一度に3つ以上に分裂しない）。したがって一卵性周胎（五つ子）の場合、受精卵のうち一つは最低でも3回、最高で4回の分裂をしていると考えられる（参考画像）。一卵性三つ子、二卵性三つ子、三卵性三つ子が存在する。二卵性三つ子は、二卵のうち一方が一卵性双生児という組合せになっている。品胎と同じように四つ子の卵性も、一卵性から四卵性のケースに別れる。四つ子の4人の中に、一卵性が含まれている組合せは4.35%であった。そのうちで四つ子全員が一卵性、つまり一卵性四つ子となるケースは次のような状況である。　　→ 二つの受精卵のうち、一方が2度目の分裂（品胎の状態）
　　　　→ 三つの受精卵のうち、1つが3度目の分裂 - 一卵性要胎なお、一卵性を含む要胎の中には二卵性・三卵性の要胎も含み、一卵性品胎を含む二卵四つ子が確認されているケースも、記録にあるだけで50件程度が存在している。厚生労働省 人口動態・保健統計課による2007年の人口動態調査によれば、複産（多胎出産）による出生人数は24081人であった。この年の出産総数は1089818人（うち単生児が1065737人）であるため、この年の全出生人数に占める複産による出生児の割合（24081人/1089818人）は約2.2%となる。複産の多くは双胎であるため、双生児出生率（出産母体総数に占める双胎出産者の割合）はおおよそ1%となる。多胎児の出生率に関する法則として、ヘリンの法則（"Hellin's Law"）と呼ばれる計算式がある。胎児数をnとすれば、多胎妊娠の発生率は近似的に、formula_1（89の n－1 乗分の1）で表されるとしている。この法則は、19世紀の欧州諸国（コーカソイド系住人が多い）での統計データから得られた自然妊娠による多胎妊娠発生率に関する経験則であり、1895年にヘリンによりまとめられた（ただし、法則そのものの第一報告者はヘリンではない）。この法則は論理的には成立し得ないことが1993年に指摘されているが、生殖補助医療によらない多胎妊娠率としてはおおよそ正しい。しかし近年では生殖補助医療等の影響により多胎妊娠の頻度は上昇傾向にあり、全体の多胎妊娠率はこの法則から大きく逸脱するようになってきている。多胎の数が多くなるほどその発生確率は低下していく。2004年のアメリカ合衆国における多胎児出生総組数は139,494組であり、三つ子以上の多胎児出生率は1000組中2組であった。各種多胎の組数は以下のとおり。1980年代前半頃から多胎妊娠の発生率は上昇してきている。1997年4月7日にラジオたんぱ第1放送にて生放送された「日産婦医会アワー」（講師・石井明治日母広報委員会副委員長=当時）では日本では「1984年から10年間で多胎の発生頻度が双胎で1.2倍、3胎で2.7倍、4胎で6.7倍、5胎で4.2倍」になり、「3胎以上の多胎が1995年には分娩件数10万対30.5で、1974年の6.2に比較して約5倍に増加している」と報告された。また、アメリカ合衆国における多胎妊娠の頻度は1971年から1997年の間に品胎で5倍、要胎で12倍、周胎で6倍に増大している。2011年までの双子の出産の36%および三つ子以上の出産の77%が排卵誘発剤の利用などのが原因になっていると推測されている。三つ子以上の多胎児が一卵性で生まれてくる確率は極めて低い上に、その出生確率も不確かである。一卵性多胎児が誕生するとその受胎・出生確率に関する担当医師のコメントが報道時に引用されるが、その報道される数字はしばしば下記のように大きな隔たりがある。一卵性三つ子の場合、引用される確率の隔たりは6万分の1から2億分の1にわたる。なお一般に（卵性不問で）三つ子の受胎率はコーカソイドで8100分の1、ニグロイドでは9800分の1とされる。日本における1980年の学術調査によれば三つ子の各卵性別の出生頻度は100万組あたり以下の組数であったと報告されている。但し、北海道と九州・沖縄の一部地域は他の日本国内地域の標準的な多胎児出生率と比べ極端な相違があるため、この数字には含まれていない。また、報道される四つ子の出生確率では、二組の一卵性双生児による二卵性四つ子の確率は7000万分の1と報道されているのに対し、より低確率となる一卵性四つ子の発生確率は1300万分の1と報道されている。なお、へリンの法則によれば四つ子の出生確率は全卵性の合計で約70万分の１となるが、アメリカでは2010年における出生総数3,999,386人に対し、多胎児出生数は卵性不問で三つ子5153組、四つ子313組（およそ0.0078%、1万3000分の１の確率）、五つ子以上は37組である。近年における実際の出生率は、明らかにヘリンの法則から逸脱している。法則からの逸脱が、明確に出生率に結果となっている。多胎妊娠の場合、母体への負担が非常に大きい。妊娠高血圧症候群をはじめとした妊娠リスクも単胎妊娠と比較して大きく、場合によっては母体に生命の危険が生ずる場合もある。特に品胎以上の多胎妊娠の場合は早産になったり帝王切開を選択することが多く、NICUを備えた病院で診察を受ける事が強く推奨されている。また多胎妊娠の場合、胎児の生育環境が母体子宮の物理的大きさに制約され、胎児の栄養状態・発育遅延の問題が生じる可能性が高い。2009年の単生児の出生時平均体重が3.02kgであるのに対し、多胎児の出生時平均体重は2.20kgである。母体と複数の胎児の生存可能性の問題により、一部の胎児を人工的に堕胎させる選択をせざるを得ない場合もある。これに伴う倫理上の問題やその他の詳細については減数手術を参照のこと。ただし多胎児の出生にリスクを伴う蓋然性は高いものの、無論のことながら順調に全員が生育する例も多い。1990年から1992年における日本の多胎妊娠調査ではでは、胎児数と妊娠期間は下記の表に見られるように、顕著な差が報告されている。現在においては多胎の出生順により、「（○子中第○子）」という形式で第一子（兄・姉）、第二子以下続（弟・妹）となる。かつて日本には「後から生まれた方を兄（姉）とする」という因習があった。これは「兄（姉）ならば先に母の中に入ったので、後から出てくるはず」、「弟（妹）が兄（姉）を守るため、先に露払いとして出てくる」などの考え方による当時の「産婆ノ妄説」だったが、1874年12月13日の太政官指令により「前産ノ児ヲ以テ兄姉ト定候（先に産まれた方を兄・姉とする）」と多胎児の兄弟姉妹の順が定められた。それ以後、少なくとも法令上は出生順により兄弟姉妹が決められている。現在は戸籍法第四十九条第三項の定めにより、子が出生すると出生証明書を添えた上で出生の届出（出生届）をしなければならない。この届書に「出生の年月日時分」を記載する必要があり、届書に添えられる出生証明書にも「出生の年月日時分」、「単胎か多胎かの別及び多胎の場合には、その出産順位」などが立ち会った医師（またはそれに準ずる者）により記載されていなければならない（出生証明書の様式等を定める省令（昭和27年法務省令・厚生労働省令第1号）第1条第5号）。この出生届出と出生証明書の記載に従い、兄弟姉妹の順が定められている。多胎数の上昇に伴って出生児の指紋形状の一致率は低下し、2001年のある調査では一卵性双生児の指紋形状一致率が88％であるのに対し、一卵性の五つ子の一致率は71％であった。これは胎児数の増加による子宮内環境の多様性が大きくなり、環境要因の影響が拡大したことが影響していると考えられている。三つ子以上の親が情報交換する場として各地に「多胎児サークル」が存在する。地方公共団体が子育て支援事業の一環として主催、あるいは補助している公的・準公的な性格のものが多いが、NPO・NGOによるもの、完全に私的なサークルとして活動しているものなど多様な形態がある。

出典:wikipedia