日式 (にっしきあるいはにちしき) とは、中国、韓国、台湾、香港、シンガポールなど、主に日本以外の漢字文化圏において「日本風 (の) 」「日本式 (の) 」といった意味を表す言葉、およびその漢字表記。日式咖哩飯 (日本風カレーライス) や日式餐廳 (日本風レストラン) など、主に食材や料理、レストランなど食に関する事柄に使用されることが多いが、日式温泉や日式介護のように食以外の様々なものごとに対しても使用される。本項目では、食を中心に説明する。日式という漢字表記は、「日本風」「日本式」といった意味をもつ点で、中国語や韓国語など言語間で共通している。対象となる事物がどのようなものであれ、また程度の差こそあれ、少なくともその地域の人びとの視点からみて、そこに何らかの意味で日本的な要素を含んでいれば、「日式○○」と称されることがある。例えば中国・上海の場合、日本風の女性服、髪形、アニメに対し、「日式」を付けて呼ぶことがある。同じく中国では、日式温泉や日式介護、日式美甲 (日本式のネイルアート) といった表現・サービスが存在する。日式という言葉自体には、本来は上述の「日本風」「日本式」といった意味しかないが、各地域やそこに暮らす人びとの文脈によっては、それ以上の意味が含まれる場合もある。例えば、日本の高い技術や品質に評価に基づいてブランドイメージ化している場合もある一方で、あくまでも「日本風」であって当地のものよりは高級であるが、日本の本場のものよりは一段格が落ちると認識される場合もある。日式の語源として、文化人類学者の朝倉敏夫は、もともと韓国で日本料理を「日食 (イルシク) 」と表記していたが、のちにハングル表記になり、その後さらに漢字表記に戻された際、同音である「日式」の漢字が充てられた、との説を示している。日式という漢字表記では共通しているものの、その発音は言語・地域ごとにまちまちである。どのような食材・調味料、味付け、料理、レストランが日式と呼ばれたり名付けられたりするかは、それらが置かれている国や地域、文化、人びと、食や日本に対する認識によって異なる。次のような例がある。その国の料理ないしは日本以外の第三国の料理に対し、その国の人びとがイメージする日本的な食材や調味料を使用したり、あるいは味付けを行ったものが日式と呼ばれる。中国・韓国・台湾・香港などでは、和食・日本食を提供するレストランは、二つに大別されている。一つは、経営者や調理人が日本人で食材も日本から空輸している本格的な日本料理店、もう一つは和食・日本食をローカル向けにアレンジした日式料理を提供する地元資本の日式料理店である。両者を比較すると、前者は高級、後者は大衆向けであるものの、後者であっても地元の一般的なレストランよりも高額である。日式料理の中には、もともとは和食ではないもの (日本人から見れば、和食とはみなしていないもの) の、受入国側でその料理の中から日本的な意匠を見出し、日式料理として提供している事例がある。上海では、健康ブームにのって日本食への関心がもたれた結果、日本食の料理店は500軒を超えた。これらは、高級な店舗と大衆向けの日式とに二分化している。日式料理に対する評価だが、例えば日式カレーに対しては、現地の人びとにとっては油が少ないと感じられるが、口当たりは良いとされている。香港で日本食を扱うレストランの変遷は、1970年代は20-30店、1980年代は100店以上、1990年ごろは150店、1996年には250店ほどに増加しているが、そのうち近年は日式料理店が増えている。これら日式料理店は地元資本によるものであったり、少なくとも料理人は日本人ではなく香港人である。韓国においては、かつて日本式の食堂は倭式と呼ばれていたが、この表現はすたれて現在は日式と呼ばれている。韓国で日式料理店が特に若者の間で流行するようになったきっかけは2002年サッカー・ワールドカップで、居酒屋、すし屋、ラーメン屋、日本酒が流行した。また、韓国の日式料理店では刺身を扱うところが多く、本来は韓国料理である刺身にコチュジャンを付けた丼物であるフェトッパプ (회덮밥) が、日式料理店でもよく提供されている。 中国・韓国・台湾・香港などアジア圏のコンビニや食料品店では、日本と同じようにペットボトルや紙パック入りのお茶（緑茶飲料）が販売されているが、これらの多くには砂糖が入っている事が多い。こういった加糖の緑茶飲料に対し、"日本式"の無糖の緑茶飲料は日式緑茶などの名称で販売されている。日本国内では、伝統的な和食・日本食料理ではなく、東アジア各国でアレンジされた日式料理をあえて提供するレストランは、数は多くないもののまったく存在しないというわけではない。ある韓国料理のレストランが、期間限定ながら「日式カツカルビ定食」を販売した例がある。日本人が海外で調理・提供する本格的な日本料理ではなく、現地の調理人が現地の好みに応じてアレンジした日式料理に対し、日本国内からは様々な反応が挙がっている。以下、好意的な反応と否定的な反応とに分けて取り上げる。日本の食品メーカーの中には、本格的な日本食とは言えないまでも、日本の料理に関心がもたれている現状を肯定的にとらえ、各国の日式レストランに自社の日本産食品・食材を仕入れてもらおうと企図する会社がある。例えば、日本酒メーカーの月桂冠は、1994年以来日式居酒屋向けに日本酒を韓国に輸出している。各国で日式料理が普及する一方で、日本の本来の味が現地へ伝わらなかったり、日式料理が正統な日本の料理との認識を現地でもたれたりすることを問題視する日本の食品・調理師業界の関係者がおり、具体的な対策が講じられている。例えば、複数の料理学校が、日式ではなく本格的な日本料理の調理師を育成するため、ソウルに専門学校を設立している。また日本政府も、伝統的な製法に基づく食材や食品を認定する制度を2016年度に創設する予定である。

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