廃棄物固形燃料 （はいきぶつこけいねんりょう、ごみ固形燃料、Refuse Derived Fuel、RDF） とは、家庭で捨てられる生ゴミやプラスチックゴミなどの廃棄物を固形燃料にしたものである。紙や木、廃プラから製造されたRPF(Refuse Paper & Plastic Fuel)は発熱量が調整された固形化燃料である。塩素分は調整され、使い道の少ない資源を、熱としてリサイクル（サーマルリサイクル）するために製造される。最近の化石燃料高騰の影響を受け、製造された廃棄物固形燃料は、廃棄物発電や乾溜ガス化燃焼、ボイラーなどの燃料になる。石灰や土砂、セメント、軽量骨材等の焼成・焼結の熱源として有効活用できる。1990年代後半から、廃棄物埋立場（処分場）の減少に悩む自治体のゴミ減量の切り札として注目を浴びるようになった。海外からのプラント輸入、国内の商社や重電メーカーが独自開発したプラントの売り込みが活発化し、一部の地方自治体が積極的に導入するに至った。家庭から分別収集した生ゴミ、紙ゴミ、プラスチックなどの可燃ごみを破砕・乾燥し、接着剤・石灰などを加えて練り上げ圧縮し、直径1–5cm大の円筒状のペレットにする。体積は元のごみの約5分の1となる。普及活動の初期段階から、メーカーが提示した性能を発揮できる施設が少なかったことや、燃料のだぶつきなどで稼働率を落とさざるを得なかったことなどトラブルが続出した。RDFの含水率が高く乾燥設備や発酵を防ぐための温度管理で失敗したと考えられる。RDFの普及と歩調を合わせるように、焼却炉から発生するダイオキシン問題が顕在化した。RDFはゴミを燃やすということで施設周辺の住民から反対運動が起き、そのために導入中止に追い込まれる自治体も出た。1997年にはダイオキシン対策のために廃棄物焼却炉の規制が強化され、これに準じた規模の焼却炉を作れない地方自治体に対しては国が補助を行うことになり、これを使って2006年度までに88市町村が50のRDF化施設を作った。これには建設費として合計約1988億円が投じられており、そのうち国庫からの補助金は約584億円に及ぶ。RDFは発熱カロリーが低く、均質的ではないことから、燃焼温度をこまめにコントロールするために少なからず重油が必要となった。またRDFの含水比率を下げる等ために石灰を投入するケースでは、燃え残りの灰に大量の石灰が残され、産業廃棄物の処理費として多額の費用を要するようになった。このように、RDF生成には費用がかかるため（一般的なごみ焼却の倍以上）、作れば作るほど自治体にとって大きな負担となっている。高いコストをかけて生成したRDFも品質が低いなどの理由で利用量が伸びず、ストックを大量に抱えてしまう自治体もある。このため、先述の50施設のうち26施設はわざわざ代金を支払って工場などに引き取ってもらっている現状が会計検査院の調査で判明している。RDFで利用されていた一般廃棄物ではなく、民間企業から分別された品質の良い（不純物の混ざっていない）産業廃棄物を原料とするものがRPF(Refuse Paper & Plastic Fuel)である。廃棄物の内容が明確であるため、RDFの欠点であった発熱量がコントロールでき、含水量が少なく、ダイオキシンの発生原因とされたPVCを除外できる。少量のエネルギーで製造でき、原油高の影響もあってサーマルリサイクルとしてRDFに変わり、急速に増加している。

出典:wikipedia