大人買い（おとながい）とは、食玩（玩具付きの菓子）などの子供向けの商品を、大人が一度に大量に買うことを表す俗語。転じて、子供向け商品に限らず、単に通常人が1回に買う平均を大幅に上回る数量の物やサービスを購入することも言う。2000年前後頃から急速に一般化した言葉で、日本の代表的な国語辞典のひとつである『広辞苑』にも、その第六版（2008年）で関連語の「食玩」などとともに新規収録された。類似の表現に「箱買い」「カートン買い」「ケース買い」「まとめ買い」などがあり、ときに同義に用いられることもある。殊更に「大人」の語が含まれているように、この語には本来は子供たちがその小遣いで少量ずつ買うべき子供向け低額商品を、大の大人が財力に物を言わせて一括大量購入するというニュアンスが含まれている。さらには大量購入した結果、本体の食品や「ダブり」のおまけに大量の余剰が出ること、子供の列に大人が混じって購入すること、中のアイテムによって一喜一憂する姿や、良識のある大人ならばこういった品のない行為はしないという意味を踏まえ、大人買いとはすなわち「大人気ない買い方」であるとの皮肉った言い方もある。なお語形がよく似ていて起源も語義も全く異なる異義語に「ヲトナカヒ」がある。これは明治時代中頃の盗っ人仲間の隠語を当時の警察関係者がまとめた『日本隠語集』（1892年）に収録されているもので 、「店頭ノ物ヲ盗取スルコトヲ云フ」（愛知県管内ニ通スル語）と説明されている。この語は『日本国語大辞典』（小学館）にも同書を引用するかたちで収載されており、その語源については「『音無買』の意か」との注釈がなされている。「大人買い」という語の発祥の詳しい経緯は必ずしも明らかではないが、本来はオタク用語、あるいはトレーディングカードのコレクター間の用語が起源だと言われている。最も古い使用例の一つとしては、1999年11月発行の久米田康治作の漫画作品『かってに改蔵』の単行本5巻第1話『これが大人のやり方だ!!』があり、謎の人物がトレーディングカードを箱ごと買い占めるストーリー中で「大人買い」の語が使用されている。この作品と「大人買い」の語の流布との関係は不明であるが、使用例としてはかなり早い時期であり、同作品は他にも『不発弾』などのネットスラングを中心に若者言葉として流布した表現も多いことから、何らかの影響があった可能性もある。また、その数年前の1994年に発行された水玉螢之丞著『こんなもんいかがっすかぁ』には、カードダス200枚について「箱で買うのオトナだから」という表現が見られ、この表現が「大人買い」の単語形成に影響を与えた可能性もある。これら早期の例はいずれもトレーディングカードに関連しており、本来はカードコレクター間の用語であったとする説に真実味を与えている。一方、現象としてのキャラクター商品の大人買いについて、絵本作家の相原博之は、1997年頃の（女子高生・女子大生・OLなどを巻き込んだ）ハローキティのブームがきっかけであるとしている。いずれにせよ「大人買い」の語が広く流布したのは2000年前後の時期とみられ、その背景にはペプシコーラが1998年以降に商品のおまけとして付けたキャラクター型ボトルキャップや、1999年9月からフルタ製菓が発売したチョコエッグのおまけなどを熱心に集める大人たちによる「食玩ブーム」があったとされる。特に後者のチョコエッグのおまけの「日本の動物コレクション」は、大人の鑑賞に堪えうる精密さを誇り、食玩ブームの火付け役となったと言われる商品で、このブームと大人買いという用語の一般化とは時期をほぼ同じくしている。これらのおまけには1シリーズ中に複数種の造形のものが用意されており、そのうちのどれが入っているかは包装を開けるまで分からない仕組みになっていた。そのため全種類を収集するには、おまけがダブる（重複する）ことを覚悟で同じ商品を多数買わねばならず、さらには「シークレットアイテム」と称され、公表されたラインナップにも明確には紹介されない希少性の高いおまけ（レアアイテム）も付けられたことから、一度に大量に購入する大人が多く出現した。この現象がすなわち「食玩ブーム」であり、これをマスコミなどが紹介する際には、その様子を表す「大人買い」という語と併せて報道されることも多く、食玩ブームに乗ってこの語も流布されたと言える。この語の流布にともない語義の拡大傾向も見られるようになっていった。ネット上ではすでに2000年の時点でマンガ本の全巻一括購入やボウリング場のレーンの一日中の独占、あるいは子供時代にできなかった習い事を自腹で始めることなどを「大人買い」と表現したサイトが存在し、食玩に代表されるような子供向けの商品とは無関係なものへの使用例が見られたという。一方、雑誌などでも2000年代前半から、古書（2002年）、あるいは万年筆の詰め替え用インクや帽子（2003年）など、必ずしも子供向けでないものや明らかに大人向けの商品であっても、一度にまとめて購入することを大人買いと表現する例が見られる。さらに2000年代半ば以降では、単に子供向けではないというだけではなく、グッチ（2006年）やルイ・ヴィトン（2006年）、あるいは一流の仕立て職人を呼んで採寸させる一着60万円以上のオーダースーツ（2007年）といった、一般的な大人でさえ大量には買わないような高額商品のまとめ買いにも使用されるようになり、語義が拡大・拡散した。チョコエッグに代表される食玩ブームは2000年以降もしばらく続き、ビックリマンシリーズの人気再燃によるビックリマン2000、そして完全に大人をターゲットとしたトレーディングカード市場の活性化、さらにはコレクションアイテム以外への用法の拡大などを背景として「大人買い」の語は一般化されて確実に定着して行き、2008年刊行の『広辞苑』第六版では、新たに収載された1万語のうちの一つとなった。このような一般化と定着の背景には、通常の「まとめ買い」を「大人買い」という耳新しい語に言い替えることで耳目を惹きつけ、商品のアピールをしようとする業者の存在もあった。例えば2005年頃からは大人買いの語を使った商品紹介記事が雑誌上に複数見られるようになったが、そこで紹介されているのはファッションアイテムや化粧品などの成人女性向け商品、あるいは家電製品や、革製小物から腕時計その他諸々の商品群である。景気が低迷する中で「大人買い」という新語に消費拡大の期待を寄せる業者の姿が見えるが、この流れはその後も続き、2008年にも、対象年齢を問わず一度にまとめて購入できるセットを用意して、「大人買い!」の文言や「大人買いセット」などの名とともに商品を販売する業者も少なからず見られた。なお雑誌などの使用例では、購買者の立場に立った記事の場合には「大人買い」や“大人買い”のようにカッコなどで括られて「いわゆる大人買い」といったニュアンスのものが多いが、販売者側の立場からの記事では何の括りもなく使用されることが多く、「大人買い」に対するスタンスの違いが見られる。特定の商品を一括して大量に購入するという点において「大人買い」と「買占め」は共通するが、「大人買い」の購買対象となる商品はコレクターズアイテムや趣味性の高い商品が多く、トイレットペーパーのような生活必需品を大量購入する場合、「大人買い」という用法は通常は用いられない。大人買いの話題を扱った新聞や雑誌の記事などでは、人を大人買いに駆り立てる心理についてもしばしば言及されており、低成長経済や社会的閉塞感の中にある大人たちの子供時代の夢の世界への回帰願望の表れとするものや、子供時代に思う存分に買えなかった憾みを晴らしたり、思う存分に買ってみたかった夢を大人になって実現するもの、あるいはこれらの両方が読み取れるものなどがあり、概して子供の頃に経済的な理由から欲しい商品を満足に手にすることができなかったフラストレーションと、大人になって自由に商品を購入することでそのトラウマを解消しカタルシスを得る行為と解しているものが多い。一方、このような解釈に異議を唱えるかのような意見もある。作家の林真理子は、「そんな幼少期のトラウマよりも『大人買い』の最大の原因は『また買いにくるのがめんどうくさい』これに尽きるような気がする」と述べている。その理由として、彼女自身も大人買いをするが、実家は貧しいながらも欲しい物は買ってもらえたこと、昔の子供は欲望が希薄で情報も少ないため、欲しい物自体タカが知れたものであることなどを挙げ、子供時代のトラウマ起因説を否定している。しかし大人である林自身が「また買いにくるのがめんどうくさい」という理由で行う「大人買い」の例として挙げるのは、作家の全集ものやコミックの全巻一括購入、シーズンごとの洋服のラック買い（）といった、一般には「まとめ買い」と言われる、語義が拡大された「大人買い」である。一方、林が否定しようとしているのは他者が子供時代のトラウマに関連付ける原義の「大人買い」の心理的解釈であるため、否定の対象と否定の根拠とが噛み合わず有効な異論とはなっていない。購買力のある消費者が特定の商品を大量に購入することによって売り上げの向上につながるが、一方で限られた購買力の消費者にとっては商品の供給が需要に対して十分ではない場合には購買の機会を逸失する。ましてや購入対象商品が消費者にとって必要性の高い商品（医薬品等）であれば死活問題になる。生産者側にとっても大人買いをするかしないかは消費者の心理によるため、生産計画を立てる上で予測が困難である。購買者が希望する特定の商品が入手できた時点で大人買いは終了するため、一過性のものであり、その後の消費に結びつきにくいという弊害もある。また、マーケティングの見地から見て「大人買い」をする特定の消費者層の消費行動を把握することは対象商品の販売戦略を立てる上で無視できない要素になりつつある。

出典:wikipedia