株式会社大塚家具（おおつかかぐ、"Otsuka Kagu, Ltd."）は、東京都に本社をおく家具販売会社である。対外的なコーポーレートブランドネーム（商標）としては「IDC大塚家具」（アイディーシーおおつかかぐ）の名称を用いている。1969年（昭和44年）に埼玉県春日部市の東武伊勢崎線春日部駅東口（春日部ショールームとは反対側）に桐箪笥販売店「大塚家具センター」として創業。1993年（平成5年）に会員制を導入した。自らの業態を「インターナショナルデザインセンター」（International Design Center）と称し、頭文字を取った「IDC」を商標の一部としている。小売りだけではなく法人向けのコントラクト事業も手がけており、ホテルや医療施設などの内装のトータルコーディネートなどを行っている。大塚家具は創業者である大塚勝久が取り入れた、広告宣伝費の大量投入と「入店時に顧客ファイルを作成し（＝会員制の導入）、店員が顧客について回る」という積極的な接客により「結婚後のまとめ買い」需要を取り込むことで成長。2001年12月期には営業利益75億円でピークを迎えたが、その後住宅需要低迷や、ニトリ・イケアを始めとする新興勢力の台頭、さらには自社株買いに伴う不祥事に伴い業績が低迷。2005年には執行役員制を導入。従業員出身の取締役を解任し、5人の取締役全員を一族から選任した。2009年3月の株主総会で、創業以来社長を務めてきた大塚勝久が会長に退き、後任に勝久の長女で富士銀行（現みずほ銀行）出身の大塚久美子を社長に昇格させた。久美子は勝久の用いた接客方法が「利用客の心理的な負担になり、客足を遠のかせる」と判断、「（一人でも）入りやすく、見やすい、気楽に入れる店作り」を目指し、店舗にカジュアルな雰囲気を施して積極的な接客を控える手法を取り入れ、10年以上減り続けてきた入店者数を増加に転じさせるなど業績改善に一定の効果をもたらした。しかし、これが「自身の築いた経営路線の否定」と映った勝久は2014年7月、取締役会で業績不振を理由として久美子社長の解任を提案、これが成立したことを受けて久美子は無役の取締役に降格。勝久が社長を兼務して現場に復帰し、久美子の社長時代に新規顧客層の開拓のために開いた北欧インテリアのショッピングモールサイト「Morgenmarked」（モルゲンマルケット）とその実店舗「Morgenmarked 目黒通り」（東京都目黒区）、佐藤オオキ主宰のデザインオフィス「nendo」とのコラボレーションによるセレクトショップ「EDITION BLUE 青山」（東京都渋谷区）、リブセンスとの共同事業で展開していた家具・インテリアの通販サイト「kagūno」（カグーノ）をいずれも2014年11月末で閉店・閉鎖させ、高額商品を前面に出した広告を大量投入するなど、久美子のとった路線変更をすべて否定するかのように従前の経営手法に戻した施策を採り始める。ところが、社長交代後も業績はさらに低迷。店長16名のうち10名を解任するなどの前社長派に対する粛清人事や、多額の宣伝広告費の積み増し、故郷春日部における5000坪の土地購入などがなされていたこともあり、2015年1月15日、全社外役員である社外取締役3名及び、社外監査役3名の連名で、取締役会付議やコンプライアンス体制の強化、経営における合理性の確保などを求める要望書が出された。また要望書の提出と同時に、2014年に前社長解任に賛成した三井住友銀行出身の社外取締役1名が辞任した。平成26年12月期業績について2度の業績下方修正を経て4年ぶりの営業赤字に転落する事態となったことを受け、2015年1月28日の取締役会では、久美子の社長復帰・勝久の会長専任を決定する。このときの取締役会については、複数のメディアが取締役7人のうち4人が賛成、勝久及び長男勝之専務を含む3人が反対という僅差で可決されたと報じている。取締役会の翌日（1月29日）、今度は勝久が3月での株主総会で自身を含む新たな取締役の選任を求める株主提案（この中に久美子社長は含まれておらず、事実上の久美子社長の取締役解任動議）を提出するが、2月13日の取締役会で会社としてこの株主提案に反対する決議を可決。逆に久美子（会社側）が勝久を「当社経営を再度混乱かつ不透明にさせ、当社の企業価値・株主利益を毀損するものである」として、3月の株主総会で勝久を含まない新たな取締役を選任する会社提案（すなわち勝久の取締役解任決議案）を株主総会に提出することを決定した。大塚家具の筆頭株主は勝久で、逆に第2位の株主である株式会社ききょう企画（大塚家の資産保有会社、1985年9月設立、勝久の5人の子供が18%づつ、勝久の妻が10%の株を保有している）からは大塚勝之（勝久の長男、名古屋芸術大学卒業）取締役、大塚千代子（勝久の妻、久美子の母）監査役が解任され、大塚雅之（勝久の次男）、次女が取締役に、三女が監査役に就任しているなど、創業者一族同士によるプロキシーファイト（委任状争奪戦）に発展するという、同族経営の上場企業としては異例の経営対立（このことから「お家騒動」「（公開）親子げんか」などと呼ぶメディアも少なくなかった）が生じた。委任状を巡っては3月14日までに、大株主で米国の投資ファンドであるブランデス・インベストメント・パートナーズと、議決権行使助言大手であるインスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ (ISS) およびグラス・ルイスが会社提案（社長側）に賛成する意見を表明する一方で、業界団体である家具経済同友会と、取引先であるフランスベッドが会長側の支持を表明していた。また社員株主によって構成される従業員持株会は、各社員の判断に委ねる自由投票とする方針も明らかとしていた。3月27日開催された定時株主総会には200人が出席。3時間余りにわたって開催され、16万5340個の議決権行使に対し、会社提案への賛成票が61%と過半を占め、勝久会長が提案した自身の社長復帰と久美子社長の退任を要求する提案は否決された。総会後久美子社長が記者会見を開き、「総会後はノーサイド。全員が心をひとつにして、信頼回復に努めていきたい」と決意を表明した。また総会後大塚家具は勝久会長が27日の株主総会終結時をもって取締役を任期満了により退任したと発表した。なお「ききょう企画」（社長は次女の舞子）について、久美子が差し押さえを免れて計189万株の保有議決権を確保することを目的に貸付実績がないまま譲渡担保契約を締結する手法で虚偽の名義移転をしていたとして、130万株譲渡の際にききょう企画の15億円分の社債を保有する債権者である勝久が株を返すよう求める民事訴訟を2月25日に東京地方裁判所に起こしたことも明らかになっており、3月3日には勝之が説明会を開き「そもそも、ききょう企画があること自体が今回の問題の根源。久美子社長がききょう企画を使って大塚家具を乗っ取ろうとしている」と述べ、厳しい口調で久美子社長を批判している。一方で、久美子側は事業承継対策として株式を散逸させないために資産管理会社（ききょう企画）を設立して法人所有に移行させることが会社設立の目的だったとした上で、勝久の主張について「（勝久側の）事実認識にそもそも誤りがある。」「15億円の返済についてはロールオーバー（再契約）の暗黙の了解がある」と反論している。2016年4月、父親である大塚勝久前会長が役員を務める一族の資産管理会社（ききょう企画）に15億円の社債返還を求めた訴訟で、勝久氏の主張を全面的に認められ、東京地裁は久美子氏に対し15億円を支払うよう命じた。宮城県・埼玉県・東京都・神奈川県・愛知県・大阪府・兵庫県・福岡県に14店舗と、有明本社の分店扱いとして出店したサッポロファクトリー（北海道）、コンセプトショップとしてアウトレット家具を扱う「横浜アウトレット」（神奈川県）と、家具のセレクトショップである「モダンスタイルショップ淀屋橋」（大阪府）の2店舗の計17店舗を展開する。大塚家具の店舗のうちコンセプトショップと銀座本店（東京都）・ライフスタイルショップ名古屋駅前（愛知県）・サッポロファクトリー以外の13店舗は全て「ショールーム」と称しており、その大半がビルの複数フロアを借り上げた大規模なものとなっているのが特徴で、店舗ごとに「○○地区最大のインテリアショールーム」という謳い文句がつくことが多い。ショールームのうち春日部は旧イトーヨーカドー春日部店を、新宿は旧・新宿三越新館を、名古屋栄は東海放送会館（東海テレビ・東海ラジオ）旧館を、大阪南港はATC ITM棟をそれぞれ一棟丸ごと借り上げて店舗としている。

出典:wikipedia