ほろにがショー 何でもやりまショー（ほろにがショー なんでもやりまショー）は、1950年代に日本テレビで放送されていた、同局初のバラエティ番組。この項では、前身のほろにがショーおよび、一時終了後にリメイク版として制作・放映されたなんでもやりまショーについても記述する。タイトルの「ほろにが」は、朝日麦酒（現・アサヒビール。法人としては現在のアサヒグループホールディングス）がスポンサーだったことに由来する。視聴者参加型のゲームショー番組として開始。放送開始2か月の時点で、出演予約が1年先まで詰まるほどの人気を博したという。視聴者、あるいは会社等から、「宴会や行事のためにゲームの遊び方を教えてほしい」「ゲームやレクリエーションのアイデアを借りたい」といった問い合わせが相次いだという。1957年5月、読売会館内にテレビホールが完成してからは、同ホールでの公開生放送番組となった。1956年11月3日の中継企画における演出（後述）が社会からの批判にさらされ、方向性の転換を余儀なくされた。その結果、番組の持ち味だった「野性味、意外性、バラエティー豊かなゲーム」が失われ、1959年4月25日、全293回で番組はいったん終了した。その後、1969年10月4日から1970年9月26日までリメイク版『何でもやりまショー』が放送され、ここからのちに『木曜スペシャル』の看板企画となる『元祖どっきりカメラ』が誕生した。オリジナル版『ほろにがショー 何でもやりまショー』の映像はほとんど残っていないとされる。同番組のロケの風景については、1983年8月28日に放送された『テレビから生まれた歌・30年!』および、2003年8月2日に放送された『ダウンタウンのバラエティ50年史』で放映された。一般参加の視聴者が、日用品などを用いた「他愛のない」とまで評される滑稽なゲームを競った。以下は一例である。司会者は、ゲーム開始の合図にラッパを鳴らした。勝者には賞金1,000円、敗者にはバヤリースオレンジ半ダースが贈られた。1958年7月末から後述の方向性転換のため、出場者は夫婦に限定され、ゲームの内容は「家庭的なもの」に変えられた。この「ゲーム合戦」のフォーマットは、後年の『底ぬけ脱線ゲーム』に受け継がれたとされる。また、「テレビ番組の表現の可能性を拡大していった」と評される「意外性のある企画」を「常識の枠にとらわれず」展開した。現職の白バイ警官の出演や、富士山の山頂の風景の撮影、ヘリコプターと地上の二元中継などがなされ、多くの視聴者を驚かせたという。前半はジプシー・ザンバなる超人があらゆる荒業に挑む「野外ビッグゲーム」、後半が「どっきりカメラ」で構成された。その後、子供が名人芸や珍芸を披露する「ちびっ子にまかせろ!」（幼少時代の9代目林家正蔵が「林家小三平」名義で出演していたことがある）、プロ野球選手から引退して間もない金田正一が様々なことに挑む「金やんのなんでもやったるでぇ!」が追加された。日本テレビの開局1か月前、朝日麦酒宣伝部において、週3日・1回15分程度のテレビ番組枠に広告を出す計画が取り決められる。当初朝日麦酒はこの枠でアメリカのテレビ番組のフィルムを放送する事を予定していたが、日テレ開局1週間前に番組の購入が外貨の都合で不可能だと判明したため、急遽自前で制作した番組を放送することになった。折りしも、日テレ側でもアメリカの視聴者参加型番組『エニシング・ゴーズ（Anything Goes）』を日本の視聴者の好みに合わせて改変したものの制作が検討されており、タイトルは同番組の翻訳「何でもやろう」と、当時のテレビ番組で頻繁に使用されていた「ショー」の合成で、中央放送広告社長の五味正夫が考案。当初『何でもやりまショー』として、開局翌日の1953年8月29日に放送される予定だったが、放送当日に第1回の制作が間に合わず、タイのキックボクシングのドキュメンタリーフィルムで穴を埋めることになった。この単発番組のタイトルが『ほろにがショー』である。翌週の9月5日に、あらためて『ほろにがショー 何でもやりまショー』として放送が開始された。1956年11月3日放送分において、「今度の早慶戦に、早稲田側の応援席で慶應の大旗を振って応援した人に5000円を進呈」（要約）という録画企画が放映された。同企画の実施には危険が予期されたため、制作スタッフは面識のある俳優を「一般視聴者からの参加者」として起用し、課題を達成して球場を追い出されたその俳優が賞金を受け取る、という一連の映像を録画・放映した。放送終了後、内容のモラル的問題や作為隠匿に対して批判や抗議が相次ぎ、東京六大学野球連盟が日本テレビでの試合中継を拒否する事態に発展した（のちに日本テレビは番組内で謝罪し、六大学連盟とは和解した）。社会評論家の大宅壮一はたまたま自宅のテレビでこの放映を目撃し、同年11月7日の東京新聞朝刊や、『週刊東京』1957年2月2日号において、この番組の内容について厳しい論調で批判した文章を寄稿した。『週刊東京』の評論文の一節「一億白痴化運動」が流行語化したものが、「一億総白痴化」である。制作スタッフとスポンサーは改善策として番組の路線変更を講じなければならなくなり、人気低下のきっかけとなった。

出典:wikipedia