「日本人のノーベル賞受賞者」（にほんじんのノーベルしょうじゅしょうしゃ）では、今までにノーベル賞を受賞した日本人の一覧を掲載する。受賞対象となった研究成果を挙げた時に日本国籍でありながら受賞時点で日本国籍を喪失していた受賞者や、参考情報として日本にゆかりのある受賞者も含めて掲載する。第二次世界大戦終戦後、未だ戦後占領期が続く1949年（昭和24年）11月3日（文化の日）、日本人として初めて湯川秀樹が授賞した。広島原爆投下および長崎原爆投下からわずか4年余りしか経ってないにも関わらず、原子力爆弾の基本理論に近しい素粒子理論である「中間子理論」を授賞理由とした湯川は敗戦直後の日本国民に受け入れられ、国民に大いに自信を与えたという。1901年から始まり直近の2016年に至るノーベル賞の歴史の中で、日本は非欧米諸国の中で最も多い25名の受賞者を輩出しており、このうち2名が受賞時点で外国籍を取得していた。21世紀以降、自然科学部門の国別で日本は米国に続いて世界第2位のノーベル賞受賞者数を誇る。ただし、経済学賞を受賞した日本人はおらず、また女性でノーベル賞を受賞した日本人もいない。現時点での受賞者は、帝国大学とそれを前身とする大学の出身者が多数を占めている。白川英樹（東京工業大学）・下村脩（旧制長崎医科大学附属専門部）・中村修二（徳島大学）もおり、学部では全員が国立大学卒業生である。ただし出身大学院では、山中伸弥（神戸大学）は修士・博士課程が公立の大阪市立大学、大村智（山梨大学）は修士課程が私立の東京理科大学である。受賞者の多くが大学教授などの研究者である中、1973年（昭和48年）に民間企業 (IBM) の技術者であった江崎玲於奈が物理学賞を受賞。2002年（平成14年）に民間企業（島津製作所）の技術者であった田中耕一が化学賞を受賞。2014年（平成26年）に青色LEDの開発で赤崎勇、天野浩と共に物理学賞を受賞した中村修二も、民間企業（日亜化学工業）在籍時の青色LED商品化が理由となった。現職などは各受賞者の記事を参照。2016年現在、ノーベル経済学賞を受賞した日本人はいない。日本人としては、第1回から北里柴三郎や野口英世などが候補に挙がっていたが、受賞者には選ばれなかった。北里に至っては、共同研究者であったベーリングが受賞したにも拘らず、抗毒素という研究内容を主導していた北里が受賞できないという逆転現象が起こっていた。山極勝三郎と市川厚一は、ウサギの耳にコールタールを塗布し続け、1915年に世界初の人工癌発生に成功したが、1926年のノーベル賞は癌・寄生虫起源説のヨハネス・フィビゲルに授与された。世界初のビタミンB1単離に成功した鈴木梅太郎は、ドイツ語への翻訳で「世界初」が誤って記されなかったため注目されず、1929年のノーベル賞を逃した。1970年に大澤映二・北海道大学理学部化学第二学科助教授（当時）はフラーレン (fullerene C60) の存在を理論的に予言したものの、肝心の論文を邦文でのみ発表しており英文では発表していなかったため、1996年のノーベル賞を逃した。この顛末は当時のネイチャー（第384号、96年12月26日発売）にも掲載された。1998年、スーパーカミオカンデでニュートリノ振動を確認し、ニュートリノの質量がゼロでないことを世界で初めて示した戸塚洋二も有力なノーベル賞候補と目されていたが、2008年に死去。彼の後輩で教え子でもある梶田隆章が2015年に物理学賞を受賞した際には、もし戸塚が生きていれば共同受賞は確実だったと惜しまれた。日本人の受賞確率が低くなっている要因として、一次選考でノーベル委員会が研究者や過去受賞者に呼びかける推薦状の返信率が、他国と比べて非常に低いことが指摘されている。ノーベル委員会委員が来日した際、この点に苦言を呈している。受賞時の博士号取得者は、2016年10月時点で受賞者中21人である。そのうち3人が米国の大学で博士号を取得している。また、3人が日本国外の研究機関在籍中の受賞である。日本人がノーベル賞受賞に際して受け取った賞金は、所得税法第9条13号ホに基づき、ノーベル経済学賞を除き非課税となる（「ノーベル基金から支出される賞金」と規定されており、スウェーデン国立銀行から賞金が支出される経済学賞は同法第9条13号の対象外で同法第9条第13号ヘの財務大臣の指定も受けていないため課税対象）。これは湯川秀樹がノーベル賞を受賞した時、賞金に課税されることに世論の反発が起こり、1949年11月24日に、「贈与（個人からの贈与及び個人以外のものからの贈与のうち、学術、技芸、慈善その他文化的又は社会的貢献を表彰するものとして交付する報奨金品）を非課税とする」と所得税法が改正された結果である。

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