銀行間取引市場（ぎんこうかんとりひきしじょう、別名インターバンク市場、）とは、銀行のみが参加し短期資金や外貨を取引する市場のこと。市場と名がついているが、取引所のような中心となる組織はなく、コンピュータネットワーク(古くは電話回線)によって接続される複数の取引所の集合の名称である。1年未満の資金貸借を行う市場。日本ではコール市場が代表的で、1902年より銀行間による資金不足を補う存在として無担保ベースで自然成立し、1927年の昭和金融恐慌を機に、有担保ベースとして正式に行われることとなった。上記の通り、日中の国内決済などを行なう中で、銀行間に資金の過不足が生まれる。このため、資金余剰の銀行から資金不足の銀行へ資金の融通が行なわれる。銀行間市場は、参加者が限定されている上に信用力も高いため、ほとんど無担保で取引される。無担保コール翌日物金利（日本：1985年新設）あるいはFFレート（アメリカ）と呼ばれる金利が、取引における短期金利指標である。1997年11月4日、三洋証券の経営破綻により、群馬中央信用金庫が貸し付けていた無担保コール資金約10億円がデフォルトし、無担保コール市場が大混乱に陥った。対顧客や対銀行の為替取引を仲介するのが、外貨インターバンク市場である。これは国際的な市場で、外国銀行も参加する。この市場において取引されるレートが計算されて、いわゆる為替レートとなる。過去は、煩雑な取引であることから取引記録を残して、市場が閉まった後に差額を決済するネット取引であった。しかし、1974年6月にドイツのヘルシュタット銀行が破綻した際に、時差の関係で決済を受けられない銀行が続出し、連鎖的なリスクを発生させることが認識された。現在は、為替取引においては差額決済ではなく、即時決済のグロス取引で行なわれるようになり、こうしたリスクを解消している。

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