プロ志望届（プロしぼうとどけ）は、プロスポーツを志す日本の学生が所属する連盟に提出する届出書類。2015年現在、野球やバスケットボールやボクシングにおいて制度化されており、本項では双方について解説する。正式名称は「プロ野球志望届」。プロ野球団に入団を志す高等学校3年在籍者が日本高等学校野球連盟に、大学4年在籍者が全日本大学野球連盟傘下の所属する大学野球連盟に提出する。「プロ野球団」は日本野球機構（NPB）、日本国内における独立リーグ（四国アイランドリーグplus、ベースボール・チャレンジ・リーグなど。また、日本女子プロ野球機構所属球団の入団を希望する女子部員含む）のほか、海外のものも含まれている。全国高等学校野球選手権大会閉幕後に受付を開始し、プロ野球ドラフト会議開催前に締め切る。プロ志望届を出さなかった者は大学進学もしくは一般企業就職希望者とみなされ、プロ野球のドラフト指名を受けることができない。なお、日本国内における独立リーグのトライアウトを受験する目的で提出する場合、NPB締切日以降の提出も認められる。2003年度まで、高校卒業見込者がプロ野球球団関係者と交渉するためには、日本高等学校野球連盟の地方組織に退部届を提出する必要があった。しかし、大学進学希望者や社会人野球希望者をプロ球団が強行指名してのトラブルが続出したこと（1981年の西武工藤公康・1985年の巨人KKドラフト事件（桑田真澄）・1994年のダイエー城島健司などの例）や退部届提出者は高校野球部とも縁が切れるため、退部後の規律違反（未成年喫煙・飲酒等）を問えないといった問題があり、こうした背景から2004年度よりプロ志望届が制度化され、プロ野球球団関係者との交渉条件も「野球部退部」から「プロ志望届提出」に変化した。また2007年春、プロ野球の球団から、大学生が金品を授受していた（日本学生野球憲章で禁じられている）行為が再度発覚した件を受け、プロ野球への希望入団枠が廃止され、ドラフト会議の日時を学生野球シーズンの最中に早める案（高校・大学・社会人の一本化案）が検討された過程で、2007年度より大学生にもプロ志望届の提出が義務付けられた。ただし、プロ・アマ規定などにより、プロ野球団の入団テストを受けるためには退部する必要があり、それに伴い大学生は退部届を提出していれば、指名を受けることも可能となっている。2009年の育成ドラフトで読売ジャイアンツに5位指名された神田直輝（群馬大学教育学部）は同大学の準硬式野球部出身でプロ志望届は提出していなかったものの、入団テスト受験に際し退部届を提出していたことからこの制度が適用された。2013年の育成ドラフトで同球団に2位指名された長江翔太（大阪経済大学）も同様のケースで指名されたが、その時間では全日本大学野球連盟に連絡を取ることができず（退部届提出者名簿は用意されておらず、その都度連盟に確認していた）、保留扱いとなった。翌日、長江の退部届の提出が確認され指名が承認された。プロ志望届提出者は、提出後も学校に退部届を提出しなければ、野球部在籍者とみなされる。また、卒業まで、未成年喫煙・飲酒等の規律違反に対し、処分の対象となる（卒業前のプロキャンプ中の喫煙が発覚して謹慎処分をうけたダルビッシュ有など）。2005年までは、プロ志望届を提出しながらドラフト指名のなかった高校生について、プロ志望届提出のメリットは何ら無しに等しかったが、2006年からは、プロ志望届提出者で過去ドラフト指名を受けなかった四国アイランドリーグ在籍者は、高校を卒業した翌年度から、ドラフト指名の対象となることが可能となった。この規定は2007年以降発足のベースボール・チャレンジ・リーグなどの独立リーグにも適用されている。従来、高校3年時のドラフトで指名されなかった者が高校を卒業した翌年度にドラフト指名を受けるには、自己出費で野球浪人するしかなかったことに比べると（大学は途中退学しても指名対象から外され、社会人野球は高卒後は3年間在籍しなければドラフト指名を受けられない）、NPB昇格を目指して野球に専念できる環境にいられることで、高校卒業見込み時にプロ志望届を出すことが大きな意味を持つことになる。「プロ野球志望届」提出者のうち、「NPBドラフト対象選手」として公示された人数は以下の通り。高校生の対象者は高野連が、大学生の対象者は全日本大学野球連盟が発表する。日本プロバスケットボールリーグ（bjリーグ）を志す高等学校3年在籍者が全国高等学校体育連盟バスケットボール専門部に提出する。2011-12シーズンの新人選手契約制度改定に伴い明確化された。プロ志望届は全国高等学校バスケットボール選抜優勝大会閉幕後より受付を開始。プロ志望届提出者は交渉選手登録名簿に記載され、bjリーグ合同トライアウトを経ることなく球団と契約交渉を行う権利を得ることができるとされる。全日本総合バスケットボール選手権大会までに記載されればアーリーエントリーとして在学中より選手登録が可能となる。なお、大学4年や合同トライアウトを受験してbjリーグ球団と契約を目指す者、ナショナル・バスケットボール・リーグ（NBL）及びナショナル・バスケットボール・デベロップメント・リーグ（NBDL）のチームとプロ契約交渉を行う者、海外でプロを目指す者に対してはプロ志望届の提出義務は課されない。2013年2月3日に開かれた日本アマチュアボクシング連盟総会にて、日本のボクシング史上2人目のオリンピック金メダリスト村田諒太のプロボクサー転向問題を受け、プロ側と紳士協定を結ぶ必要性が話し合われた。この前日には日本プロボクシング協会（JPBA）会長大橋秀行（大橋ボクシングジム会長）から「獲得したジムは連盟に強化費を寄付すべきだ」などと提案を受けていた。日本オリンピック委員会（JOC）からの委託金はあるものの、JOCが設置した第三者特別調査委員会の調査報告書によれば、強化費配分の基準となる2010年度の経常収益およびJOCによる2012年度の競技団体ランクでボクシング競技は五輪競技中で最低レベルの評価を受け、連盟の財政規模は5,446万円程度とされており、連盟は選手育成のため合宿・海外遠征に強化費を費やしている。連盟は、国の資金で強化した選手は連盟の財産であるとして、直接勧誘の禁止、選手の引退後の生活保証などについて内規を設ける方針を示し、同年5月26日の総会でアマチュア規則細則を定めた。この細則は同年7月1日から施行されている。登録選手はあらかじめ、アマチュアボクシング憲章、倫理規定、アマチュア規則、競技規則、アマチュア規則細則に従う旨の誓約書を提出し、またプロから勧誘されたり、対価を得て競技活動したりする場合には申請書を提出して連盟の承認を得る必要がある。その後、7月11日開催の緊急執行部会で、アンダージュニア（小学生・中学生）の登録選手には誓約書の提出を求めないことを決議した。この村田ルールは、海外でプロ選手になる場合も適用される。

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