マネー・マーケット・ファンド(Money Market Fund)とは、公社債を中心に投資する投資信託の一種。MMFとも略される。政府発行の短期証券などに投資して、元本の安全を確保しながら安定した利回りを得られるような運用を行う。即日の購入・解約が可能となっている。1971年、それまで銀行の預金しか利用してこなかった客を証券会社に呼び寄せるべく、アメリカ合衆国のブルース・ベント、ハリー･ブラウンの2人が設立した「"リザーブ・ファンド"」がその創始である。従来、公社債などの債券は購入単位が大きく、小口の個人投資家には手が出せない商品であったが、このような投資信託が生まれたことでそれらへの間接投資が可能になった。1973年のオイルショックでインフレーションが起こり、銀行預金の実質的価値が目減りしたことや、CMA（Cash Management　Account、証券総合口座）の設定により、MMFで運用した資金をそのまま株式などの購入に当てられるようになったこと、小切手の振出しができ当座預金の機能を有するようになったことも、1970年代に起こったMMFへの大量資金流入の要因となった。銀行側ではこの動きに応じ、それまで規制がかけられていた預金利率の撤廃を1980年代に実現させ、MMC（市場金利連動型預金）を設定して対抗を行った。なお、日本におけるマネー・マネージメント・ファンド(Money Management Fund)もMMFと略されるが、実際にはこれよりもマネー・リザーブ・ファンド（Money Reserve Fund、通称：MRF）の方が近いといえる。日本において「外貨MMF」・「外貨建てMMF」として販売されている商品の「MMF」とは、この「マネー・マーケット・ファンド」を指す。日本国外で設定された外国投資信託の扱いとなっている。USドル・ユーロ・AUドル・CAドル・NZドル・UKポンドといった、先進国を中心に複数の通貨建てのものがあるが、近年は南アフリカランド・トルコリラといった、新興国の通貨建てのものも取り扱われている。日本におけるいくらかの証券会社・銀行で取り扱われており、外貨預金と比べて利率や為替手数料の面で概ね有利になっている。また、外貨預金は満期の定めがあり、途中解約に制約のあるものが多いが、外貨MMFの場合は基本的にいつでも解約可能であること、毎月一定額の積立が（ドル・コスト平均法）可能であること、という利点がある。ただし外貨を直接引き出す事は出来ない。証券会社によっては、外貨MMFにおいた資金で直接（日本から見た）外国籍債券・外国籍投資信託を購入し、その売却資金や利金も外貨MMFに振り込める制度や、銀行の外貨預金などへ外貨のまま（無料ないしは有料で）送金できる制度を設けているところもある。マネー・マーケット・ファンドは基準価額を安定して1ドルに保つことを目指す。大変稀なことだが、基準価額が1ドルを下回った場合、そのファンドは「額面割れ」（break the buck）したといわれる。1994年、The Community Bankers US Government Fundが額面割れし、額面1ドル当たり96セントを投資家に返還した。これはマネー・マーケット・ファンドの23年間の歴史で初のことである。このファンドは資産の相当割合を変動金利債券に投資していたが、金利が上昇するにつれて、これらの債券の価値が低下したため額面割れが生じたのである。このファンドは機関投資家向けに設定されていたため、個人投資家は直接影響を受けなかった。2008年9月16日リーマンブラザーズ証券の破綻を受け、米国最古のMMFであるリザーブ・プライマリー・ファンドが額面割れし、価格は額面1ドル当たり97セントとなった。上記事態を受け、米国の多くのMMFには投資家からの大量の解約が殺到し、結果パトナム・インベストメンツのMMFが大量の解約を理由に閉鎖されるなど混乱が生じている。

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