株式会社ソフマップ（）は、パソコン製品などを中心に販売している量販店チェーンストア（パソコンショップ・家電量販店）である。現在はビックカメラの完全子会社となっている。東京・秋葉原を中心に、日本国内で25地区37店舗（2015年6月26日現在）を展開している。1982年に鈴木慶によって設立され、東京都新宿区高田馬場一丁目にある貸しビルの7階で、パソコン用ソフトウェアの会員制レンタル事業を開始（同時期に同ビルの3階ではソフトムというレンタル屋も存在した）。このパソコン用ソフトウェアの会員制レンタル店は最盛期には神田、秋葉原、渋谷に直営店舗を、日吉（横浜）、川崎新町（川崎）にフランチャイズ店舗を展開する。しかし、ソフトウェアレンタル事業は違法性が強く、当初から著作権者に問題視されており、取り締まりの機運が高まった1985年には撤退。パソコンの中古ハードウェアの買取と販売に業態を移行させる。取り扱い品目にファミコンやパソコンのソフトの販売・買取を加え、一旦は店舗を秋葉原に集約し、現在にいたる原型が作られた。現在の主要業態は、パソコン関連を中心とするデジタルグッズを中心とした専門小売業となっている。中古パソコン関連の買取および販売は、現在も継続されている。中古事業に関しては、ソフマップユーフロントと称してフランチャイズ展開も行う。各種テレビゲームの販売等も行っている。かつて2002年から2007年にかけて、子会社ソフマップソフト株式会社が、ヤマギワから譲渡されたソフト販売部門であるヤマギワソフトを営業していた。テーマソング「HELLO,SOFMAP WORLD」（山川啓介作詞、林哲司作曲）は、ヨドバシカメラなど同業他社のテーマに比べて、アップテンポで刺激的なため、しばらく店内にいると耳から離れなくなる洗脳ソングとして有名で、8cmCDも発売されたほか、ソフマップ、コジマ、ビックカメラのビックカメラグループ3社を含む家電量販店9社のテーマソングを収録した12cmCD「エレクトリックパーク」にも収録された（2004年11月発売）。また、通信カラオケのUGAでも歌うことが可能。店内で流れる同曲には、日本語版のほかに、英語版・中国語版・韓国語版などが存在したが、CDに収録されたのは日本語版と英語版のみであった。ハードウェア販売を開始した当初は、秋葉原と大阪・日本橋の小型商業ビルに居を構え、商品展示は行わずその分廉価に販売する「箱売り」業態を得意としていた。そのため1986年より商品価格をリスト掲載したフリーペーパーソフマップタイムズ（後のソフマップワールド、有料化後はソフマップワールドハイパー→ソフマップドットマガジン→ソフマップデジタルバイヤーズ。2005年3月号で休刊）を大量に発行し、落下保証などといった「新品5年保証」「中古3年保証」といった独自の保証制度をいち早く開始し、創業時からの得意分野であるパソコン中古買い取りの3本柱で他社との差別化を図っていた。その後Windows 95発売に端を発するパソコンブームを見越し、大幅に増床して初心者向けの展示販売に力を入れることとなり、1994年の秋葉原1号店シカゴ（ChicagoはWindows 95の開発呼称）、大宮を皮切りに大型店舗GIGA STORE店の出店を加速する一方、東京八重洲・池袋などではコンビニ業も行うなどの多角化経営を行った。特に秋葉原では1993年頃から当時の家電不況で廃業に追い込まれた家電量販店の店舗跡地に積極的に出店、それまで裏通りに多く展開していた小規模店舗の統合を行っていった。大阪地区にも進出し、ほぼ同一の営業形態をとる地元資本のスタンバイと激しい販売合戦を繰り拡げた。電気街の家電量販店が勢いを落としていった当時、ソフマップは新たな電気街の雄として注目された。ところが、1990年代も半ばに入ると、パソコンの価格下落、中古品の商品サイクル短縮による流通性や収益性の低下、家庭用ゲームの販売不振などの要因が重なり、売り上げの伸びが鈍化し、停滞から凋落へ辿っていく。主力の東京の秋葉原・大阪の日本橋両地区は各フロアの狭い店舗が多い上に近隣同業者との競合が激しく、地方に展開した大型店舗では逆にフロアが広すぎて持て余してしまい非効率になるなど、店舗面の問題も足を引っ張る要因となった。郊外部に進出してくる大型家電量販店への対抗も迫られ初心者向けの展示販売に方向性を切り換えたものの、雑多な陳列、清掃の行き届かない店内、どこか話しかけにくい店員など、地方の大型店舗も含めて「箱売り」当時のマニア向けなスタイルからの脱却は遅々として進まず、垢抜けない店舗は他量販店と比較しマイナスイメージを抱え込むことになった。また、各店舗内を一見した限りでは店員・スタッフは必要量が配置されていたものの、アルバイトや契約社員といった非正規雇用にそのほとんどを依存していた事などから、同業他社と比べても人材の入れ替わりは極めて激しいものがあり、接客態度や商品説明の知識に関する店員の技能のバラつきや適性にも問題があった上、その入れ替わりの激しさゆえに従業員全体の長期的なスキルアップを図る事もままならなかった。非正規雇用であっても優れた接客技術や豊富な知識を有する有能な従業員がいた事も事実ではあるが、正社員登用制度は当時その基準が厳しく実質的に形骸化しており、このため数年間勤務しても正規雇用の身分になれぬまま退職するか、同業他社や家電量販店へのヘッドハンティング・転職などの形で去って行き、ソフマップ社内にほとんど残らないという状況も重なった。また、これらの事がただでさえ規模に対して人数が少ない正社員にのし掛かる負担をさらに重くしてしまうという悪循環となってゆく。これらの要素が重なり続けた結果、1990年代中頃には「ソフマップはバイト（あるいは社員）を使い潰す」などという風評や、他にも社内の人事派閥抗争などの噂が立つようになり、これが口コミやパソコン通信などを介して度々広まった事で、人材確保にも苦しむ様になった。これらの事が要因となって、競合関係にある同業他社と比較してサービス面・技術面での見劣りが目立つようになっていった。また、ソフマップカードの導入によるポイント付与もあって、「箱売り」当時からの激安というイメージもいつしか失われ（他店と価格比較できるソフマップワールド誌の無料配布は1997年で終了）、業界の中でも中途半端かつどこか浮いた存在になってしまい、そこから抜け出すことができなくなっていた。1996年頃、創業者である鈴木慶によればソフマップの経営危機についての根拠のない噂が流れるようになったという。当初は「根拠のない噂はやがて消える」と問題視していなかったが、年末の在庫増を一部銀行から「噂の根拠」と受け取られしまい、融資の再審査が相次ぐ様になった。融資の遅れから資金ショートに陥りかねない状態が続き、やがて取引先からも条件の見直しを求める企業が現れ始めた。風評被害が実際の経営危機を呼び起こす事態にメーンバンクとの交渉や取引先企業との信頼回復など状況改善へ乗り出し、更に外部資本の導入なども検討された。1997年夏、「ソフマップは光通信からの外部資本導入に失敗したため、9月16日分の決済の目処が立たず、倒産する見込みである」という内容のパソコン通信の書き込みに端を発するチェーンメールが各所に出回り、この情報を信じた顧客が溜め込んでいた『ルピー（ソフマップが付与するポイント）』を取り付ける騒ぎが発生した。この流言による騒動は、メールで指摘された9月16日にソフマップが倒産しなかった事や、チェーンメールの内容に基本的な事実の誤り（ソフマップ本社の位置や光通信から導入しようとした資本金額など）がある事が指摘され、事実無根の内容であると公表された事から収束に向かった。とはいえ、外部資本の構想が結果として新たな風評被害に繋がってしまい、先述のルピーの一斉取り付けと併せて、結果として同社の経営に多大なダメージを与えることとなった。最終的に総合商社の丸紅による資本参加を取り付けると一転して経営危機についての噂は終息し、鈴木は「大企業の暖簾の力」を痛感したという。以後は業績の改善を目指して丸紅関連会社との提携を進める一方、無個性化に繋がっていた初心者向けの展示販売を切り上げ、再びコアユーザーに向けた店づくりへの回帰を目指した。丸紅傘下での業績改善は遅々とした状況が続き、2005年に丸紅がソフマップ株式の一部を家電量販店のビックカメラへ譲渡したため、今度はビックカメラと提携して業績改善に取り組むことになった。しかし、改善効果が見られないことから、2006年2月には、さらに一歩進んだビックカメラとの資本・業務提携を締結。第三者割当増資による新株発行で、ビックカメラが61.56%を取得する親会社になった。この提携により、中古品ビジネス、仕入れ・店舗展開の協力、プライベートブランドの共同開発などの事業全般で、ビックカメラ・ソフマップ両者の持つノウハウを総合的に運用し、ソフマップの経営再建を進めるという方針が取られた。ポイントカード・提携クレジットカードの共通化は行われていないが、2007年11月20日に初めてビックカメラのインショップとしてオープンした、ビックカメラ岡山駅前店にてポイント交換サービスを開始した（詳細は後述）。また、ビックカメラが毎年発行するカレンダーをソフマップ店頭でも配布する、制服をビックカメラと共通化（デザインは同じだが色違い）など年々ビックカメラ色を強めつつある。さらに2009年10月頃から買い物袋もソフマップ単独店舗でもビックカメラと同じ物を出している（袋にはビックカメラとソフマップのロゴが併記されるようになった）。また、ビックカメラの出資以後、デフレや競争激化による収益性の低下が改善されない店舗を順次閉鎖している（以下参照）。その一方でパソコン（PC）・PCソフト・DVDソフトの中古商品の扱いを強化し、2007年3月1日からビックカメラ店舗内にソフマップ買取センターを開設している。現在、買取センターは新宿西口・池袋・大宮西口・有楽町・柏・JR京都駅・なんば・立川・ラゾーナ川崎・渋谷東口・天神1号館・高崎東口のビックカメラの店舗内にある。2007年には、主力の秋葉原地区において、子会社のヤマギワソフトを含めて、分散していた小型各店舗を大型ビルに集約しソフマップタウンに再編することを発表。ヤマギワ本店跡地に建設したビルをソフマップ秋葉原本館と位置づけ2007年9月6日に開店した。白物家電を取り扱う店舗となり、ビックカメラ秋葉原店ともいうべき多角化店舗が展開された（その後、2009年の改装で一部を除き白物家電から撤退）。それにあわせCIも一新し、ビックカメラグループを前面に出した看板に移行中である。（しかし旧ロゴが完全に廃止されたわけではなく、2009年に開店した池袋店でも使われている。）また、2007年11月以降は、新たな店舗形態として、ビックカメラ店内に中古専門店を積極的に出店している。また、2008年11月以降、本社機能を、順次ビックカメラ本部の該当部署所在地に移転している。2010年1月29日、ビックカメラは、ソフマップに対して、既存株主に200株あたりビックカメラ株1株を割り当てる株式交換を実行し、完全子会社化。ソフマップは、先立つ2010年1月26日をもって上場廃止となった。2012年3月1日には、小売部門を分割して株式会社ソフマップを設立、残る店舗不動産管理等の部門（旧株式会社ソフマップ）はビックカメラに吸収合併された。各店舗の詳細は公式サイト「店舗ニュース」を参照。※印…近隣にビックカメラがある店舗。☆印…ビックカメラ店内に入居、もしくはビックカメラと併設している店舗（コジマも含む）。この場合、ソフマップの取扱品目は（「アキバ☆ - 」店舗を除いて）中古機器が中心で、新品や周辺機器・パーツ類はビックカメラ側のフロアで取り扱うケースが多い。★印…ゲーム・アニメ・キャラクターグッズ・ホビーの販売や買取を専門に扱うアキバ☆ソフマップ店舗。太字…大型総合店舗GIGA STORE（ギガストア）店（ただし2010年時点では公式サイト上において「ギガストア」と表記されていない）。太字は大型総合店舗GIGA STORE店。ソフマップでは、ソフマップカードを発行し、ポイントサービスを行っている。入会金は500円で年会費は無料だが、しばしば入会金無料キャンペーンを行い、店舗によっては常時無料で発行している。クレジット機能付のカードを申請すれば、入会金は常時無料だが、クレジットカードの即時発行は出来ない。そのため、クレジットカードが出来るまでの間、仮カードとしてクレジットが付かないカードを渡される。ソフマップカードで最初申し込んだ場合は、クレジット機能付のカードへ移行可能。移行した際にはその回に限り1000円分の値引きが実施される。ポイントサービスには2種類あり、通常のショッピングで加算される「ルピー」と買取サービスを依頼した際に現金の代わりに受け取る「プール」と呼ばれるポイントがある。どちらも1ルピー＝1プール＝1円単位でショッピングに利用できる。利用する際、ルピーは商品の税抜き金額に対して割引されるが、プールは税込み金額に対して割引される。例えば、税込み105円の買い物をした際、ルピーであれば100ルピーで買えるが、プールは105プール必要になる。また、ルピーでの買い物はポイント還元されないが、プールでの買い物は現金と同じくルピーで還元される。買取サービスの際にプールで受け取ると、通常10%のボーナスポイントが付加される。かつてはボーナス分はプールとして加算されたが、現在はルピーとして加算されている（プールポイント使用時にルピーポイントはつくがルピーポイント使用時にポイントはつかない）。一部のビックカメラに設置されているソフマップ買い取りセンターでは、ポイント買い取りをする際に、ソフマップカードのポイントにするかビックポイントカードのポイントにするか選択できる。ただし、ビックポイントカードには、プールポイントという仕組みはなく、買い取りで得たポイントを使用して買い物をすると、その分にはポイントが付かないため注意が必要。クレジットカードとポイントカードを一体化させた、ソフマップJACCSカードは、他社利用時のポイントが200円で1ポイント（ルピー）と他社より還元率が低めだが、ソフマップで分割払いを使用する際の金利が12回までは常時1%、キャンペーン実施時には0%と低いのが特徴。かつてはビザとマスターカードがジャックス提携で、JCBはアプラスとの提携だったが、現在は3種類すべてジャックスが発行している。この他、かつては「クラブS」という上級会員制度があったが、現在は廃止されている。ソフマップカード発足当初は、ポイント付与率は高額商品が多いため利益圧迫とならないよう原則1%と低めに設定されていたが、上記のとおり価格面での競争力が低下したこと、他店では10%台の還元率もごく普通のものとなっていたことから、現在では商品によって10%を超える設定も多くなりつつある。また、ネットショップのポイント還元率は原則10%の為、販売価格が実店舗とネットショップで同じ商品なら、店頭で買うよりもネットで買った方がポイントが多く貰える事が多い。ソフマップがビックカメラ傘下となったことに伴い、2007年の11月に開店したビックカメラ岡山店より、ビックカメラのポイントとソフマップのポイントを相互に交換できるサービスを開始している。当初はソフマップまたはビックカメラが過去出店していなかった地域の店舗に限定されていたが、2009年3月1日より全店舗で交換サービスを開始した。ビックポイントをソフマップポイントに交換する場合、ソフマップポイントはルピーポイントとなる。また、プールポイントをビックポイントに交換することは出来ない。なお、ソフマップカードが2005年12月20日以前に会員登録されたものの場合、ソフマップドットコムでの同カードを介した会員登録を行うことができないので注意が必要である。2010年6月1日より上級会員カード「ソフマッププレミアムクラブ」が開始された。入会金は無料で年会費が1029円かかるが年に一度ソフマップで商品を購入または買い取りを利用すると無料になる。ポイント還元率が通常1%から2%、商品によっては通常のカードよりさらに高率になる場合もある。また月額制の延長保証サービスプレミアムワランティ等のサービスも追加されている。加入にはクレジットカードの登録が必須である。そのクレジットカードは必ずしもソフマップの提携カードである必要はない。なお、買い取りを使用する際代金を現金ではなくソフマップカードのポイントにすると10%増額するサービスがあったが、このカードの導入に伴い買い取り金額を10%上乗せされるのはプレミアムカードのみになり、通常のソフマップカードでは5%に減額された。ソフマップカード所有者を対象に、300円以上のCD・映像ソフト・ゲームソフト・ホビー商品を予約した際、購入時に「壱マップ」というチケットをもらうことができる。このチケットは集めた枚数によってポイント還元ができ、20枚集めた場合はソフマップオリジナル景品との引き換えが可能になっている。ただし有効期限は1年で、ソフマップ会員であることが必須なため、引き換えの際はソフマップカードの提示が必要になる。また第三者への譲渡・使用は不可となっている。なお、オンラインショップ（ソフマップ・ドットコムやアキバ☆ソフマップ・ドットコムなど）は対象外になる。ソフマップカード所有者を対象に、300円以上のCD・映像ソフト・ゲームソフト・ホビー商品を毎週木曜日に3本以上予約した際、ボーナスポイントが付与される。

出典:wikipedia