日本ゼネラル・モータース（にほん-）は、アメリカの自動車会社ゼネラル・モーターズのアジアでの生産拠点として、かつて日本の大阪に存在した戦前の会社である。1927年（昭和2年）設立、1941年（昭和16年）撤退。日本でのGM車販売は、大正時代から梁瀬自動車株式会社によりおこなわれていた。しかし、1925年（大正14年）2月に米国のフォードがアジア地区の生産・販売拠点として横浜に工場を設置したことから、これに対抗し、米国ゼネラルモーターズ (GM)も日本に自動車生産・販売拠点を設けた。1927年（昭和2年）1月17日、「日本ゼネラル・モータース」を設立。資本金は800万円（当時）。組み立てに必要な機械は全て本国から持ち込まれ、アメリカ人の監修の下、日本人労働者が従事した。当時の日本の工業水準では、質の高い部品作りは望めないことから、フォード同様、本国から全ての部品を輸入する、「コンプリートノックダウン生産」の形をとった。シボレーブランドの貨物自動車、乗用車の生産がメインで、生産台数は、年間約1万台だった。梁瀬時代からGM車はブランド名で宣伝されていたため、フォードとの比較は「シボレー車対フオード車」としてなされていた。シボレー車は頑丈で悪路に強かったことから、まだ自動車用の道路が十分に整備されていなかった日本国内で重宝されたばかりでなく、すでに軍用自動車補助法（1918年施行）があったにもかかわらず、日本の軍隊にも多数が納入された。当時は、国産車はまだ少数派であり、路上のクルマのほとんどはGMかフォードだった。この2社は、クルマのつくりが良いだけではなく、各道府県に一箇所はディーラーを配置するなど、販売とサービス面でも強みをもっていた。販売促進については、1933年（昭和8年）、京都の大沢商会の大沢善夫に発注し、マキノ・プロダクション出身の映画監督・金森万象、撮影技師・石野誠三にシボレーの宣伝映画『見よ! この先駆者を』を製作させた。戦後の国内自動車メーカー各社のディーラー網の充実は、GM、フォードのディーラー網から発展したものである。営業区域制、専売店制などのメーカーが販売会社をコントロールする仕組みは米国から輸入されたものだが、本家、米国では、『リベートをてこにした自動車メーカーの販売会社支配』は、1936年（昭和11年）にロビンソン＝パットマン法が制定され、不可能となっている。また、日本では、他メーカーの車や部品を扱ってはならないと取引契約書に専売条項があるが、米国では反トラスト法違反となる。米国では競合他社の車も並べて販売でき、米国で日本の自動車メーカーが躍進できた背景にはこのことがある。また、販売の神様といわれた、トヨタ自販初代社長の神谷正太郎は、従前、日本ゼネラル・モータースで販売広告部長を担当しており、1935年（昭和10年）にトヨタに移籍している。販売のトヨタの血もまた、日本ゼネラル・モータースで培われたものである。1936年（昭和11年）の自動車製造事業法施行により、国産メーカーのみに大量生産が許され、発展の余地がなくなり、1941年（昭和16年）、太平洋戦争開戦の年の日本軍の南部仏印進駐を受けてアメリカ政府による日本への各種経済制裁が施行されたことを受けて、日本での操業は中止された。第二次世界大戦後、ヤナセが日本市場の販売代理店を長期間つとめていたが、1995年（平成7年）、GMの各種ブランドの車の輸入販売・サポート・アフターサービスを行う会社日本ゼネラルモーターズ（現ゼネラルモーターズ・ジャパン）が設立された。

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