国本社（こくほんしゃ）とは、大正後期から昭和初期に存在していた政治団体、右翼団体。平沼騏一郎が会長を務めた。大正12年（1923年）12月に摂政宮が狙撃された虎ノ門事件が発生し、山本内閣の総辞職に伴い司法大臣であった平沼騏一郎も辞任し、自らの政治活動の拠点として日本国粋主義を掲げ、大正13年（1924年）5月に設立した。事務局は麹町区平河町六番地に置かれた。会長に平沼が就任し、専務理事に竹内賀久治が就任した。平沼の人脈を活かし副会長に東郷平八郎、山川健次郎が就任。官僚では原嘉道、鈴木喜三郎、塩野季彦、小原直、小山松吉、後藤文夫、軍人では海軍の東郷、加藤寛治、末次信正、斎藤実、大角岑生、陸軍の上原勇作、宇垣一成、荒木貞夫、真崎甚三郎、秦真次、菊地武夫、小磯國昭、永田鉄山、財界からは池田成彬、結城豊太郎、学界からは山川、古在由直、荒木寅三郎らが会員となった。五・一五事件後の調査では全国に20万人の会員を擁し、教化団体から実行団体へと移行しつつあり、既成政党からは「一敵国」と見られていた。『国本新聞』、雑誌『国本』を発行したが、実態としては平沼の政治活動の支援団体の性格もあった。しかし、西園寺公望らからはファシズム思想であるとして警戒された。昭和11年（1936年）に二・二六事件が発生し、会員の小笠原長生や加藤、真崎らが連絡を取り合って平沼、或いは加藤内閣を画策するも失敗、枢密院副議長を務めていた平沼が議長に昇格する際に会長を辞任。それと同時に国本社も解散した。国本運動は田沼時代に松平定信によって提唱され、維新当時には岩倉具視が「国本七箇条」を朝廷に献策している。明治22年（1889年）に創刊された雑誌「日本及日本人」と並び、明治23年（1890年）創刊の雑誌「国本」は国本主義を鼓吹した。しかし、その後は外来思想・社会主義思想が台頭し、東大には吉野作造の民本主義に影響を受けた新人会が出来て新思想の根幹となり、国本主義は衰退した。この新人会を反日本思想と見た上杉慎吉を中心に「興国同志会」は結成され、さらにその会員で上杉の弟子竹内賀久治・太田耕造が奔走し、機関紙「国本」を発行し、平沼騏一郎を迎えて「興国同志会」から「国本社」と改称した。

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