大角人事（おおすみじんじ）とは、日本海軍において大角岑生海軍大臣の任期である1933年(昭和8年)から翌年にかけて艦隊派主導によって行われた、条約派追放人事のこと。海軍士官の人事権は海軍大臣の専権事項とされていた。日露戦争臨戦時の山本権兵衛大臣による日高壮之丞常備艦隊司令長官更迭と東郷平八郎の招聘、シーメンス事件処理のため八代六郎大臣が断行した山本前総理大臣と斎藤実前海軍大臣の予備役編入などが好例である。ワシントン海軍軍縮条約・ロンドン海軍軍縮条約が締結され不満を募らせていた軍令部を中心に、海軍省の権限を弱体化し、軍令部の権限を強化する動きが活発化した。伏見宮博恭王が軍令部長に就任すると、軍令部次長在任わずか四ヶ月の百武源吾中将が海軍大学校校長に転任となり、高橋三吉中将が次長に就任する。この交代の背後には艦隊派の加藤寛治大将による大角への圧力があった。艦隊派の後ろ楯であった伏見宮は「私の在任中でなければできまい。是非やれ。」と後押しし高橋次長が主導して軍令部の権限強化策を断行した。軍令部長が軍令部総長となったのはこのときのことで、その最終的な成果として「軍令部条例」と「省部事務互渉規定」が改定され、1933年(昭和8)年10月より発効した。軍令部側は人事権も要求していたが、これは海軍大臣に残された。こうして軍令部は海軍省を圧倒するようになり、人事についても大角に要求を突きつける。第一段階として、大角は艦隊派の圧力により、ロンドン条約の批准・発効に尽力した2名の海軍大将を予備役編入した。山梨はロンドン海軍軍縮条約締結時の海軍次官で、財部彪大臣がロンドンに赴き不在の中、艦隊派の説得に尽力した。谷口は条約厳守の姿勢を貫き、満州事変に乗じた海軍の軍備力増強を認めなかった。このため、艦隊派からは強力な抵抗勢力とみなされていた。次いで以下の4人が予備役となった。将来の海軍大臣候補をまとめて葬ったこの出来事は海軍全体にとって大きな損失となり日米開戦の遠因にもなった。山本五十六は「巡洋艦1個戦隊と堀悌吉とどちらが大事だと思っているのか。海軍の大馬鹿人事だ（ロンドン条約で対米7割を割り込んだトン数が巡洋艦数隻分だった）」と痛憤していた。また山梨勝之進は「海軍の人事は大臣が決めたらどうにもならない。大角海相に伏見宮殿下と東郷元帥から圧力がかかっている。東郷さんの晩節のために惜しむ。」と述べている。

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