音楽隊（おんがくたい）は、諸外国の軍楽隊に相当する海上自衛隊の部隊である。海上自衛隊の職種の一つ「音楽員」の隊員で編成され、音楽演奏を主な任務とする。同様に陸上自衛隊と航空自衛隊にも、それぞれ音楽隊が編成されている。海上自衛隊音楽隊の任務は、大きく次の三つに分類される。海上自衛隊には、防衛大臣直轄部隊である東京音楽隊があるほか、各地域を管轄する五つの地方隊にもそれぞれ音楽隊がある。東京音楽隊（JMSDF Band, Tokyo）は東京都世田谷区の海上自衛隊上用賀基地（JMSDF Kami-Youga Base）に置かれ、海上自衛隊のセントラルバンドとして演奏活動と音楽隊員への教育を行っている。術科学校に相当する部隊でもあるため、音楽科・総務科の他に特に教育科が置かれている。2009年には、自衛隊の全音楽隊で初めて声楽枠で採用された隊員（三宅由佳莉）が配属された。庁舎の一部の外観は、昭和時代の刑事ドラマ「太陽にほえろ!」の撮影時に七曲署庁舎として使用されていたが、1995年に現庁舎に建て替えられて外観は変わった。横須賀音楽隊、呉音楽隊、佐世保音楽隊、舞鶴音楽隊及び大湊音楽隊が、それぞれの地方総監の直轄部隊として置かれている。隊長は3等海佐または1等海尉をもって充てられる。横須賀音楽隊は2014年、米国J.P.スーザ財団から世界の優れた軍楽隊に贈られる「ジョージハワード大佐顕彰」を受賞した（日本からは航空自衛隊航空中央音楽隊、陸上自衛隊中央音楽隊に次いで3隊目）。毎年、海上自衛隊の幹部候補生課程を終えた者が乗り組む遠洋練習航海のために「練習艦隊司令部音楽隊」が編成（幹部2名・各音楽隊から3名の計20名を選抜）され、各国の寄港地で式典や親善のために演奏を行う。演奏時の音楽隊員は演奏用の制服を着用するほか、通常の制服に飾緒などを付けて演奏することもある。服装の斉一のために海士であっても海曹と同様の制服・正帽等が用いられるため、本来の海士の制服であるセーラー等は音楽隊に配属された時点で返納する。ただし、音楽隊所属であっても、経理・車両・給養など演奏業務に従事しない自衛官は他の海上自衛官と同様の制服を着用する。この場合、海士長以下の自衛官の帽章に表示する文字には、概ね部隊名が表示されているが、音楽隊の場合は「海上自衛隊」の文字となる。音楽隊員になるためには自衛官採用試験に合格するだけでなく、各音楽隊で実施される職種説明会で実技を行う必要がある隊員に音楽大学出身者が多いことから高い水準の演奏技術が求められ、高校の部活動で吹奏楽を経験したという程度のレベルでは採用は難しいが不可能ではない。音楽隊員として採用された後も技量の維持が求められるため、限界を感じ海上自衛隊内の他の職種に転換する者もいる。音楽隊には毎年決まった募集枠はなく、退職や異動などで欠員が出たパートごとに約10～20倍の競争倍率になる。吹奏楽の各パートの他に、ピアノや声楽、ハープ等の採用例もある。音楽隊員になることができる自衛官採用試験の区分は、自衛官候補生および一般曹候補生の採用試験である。また、年度によっては技術海曹の採用区分でも音楽隊員を募集することがある。採用された者は、採用区分別に海上自衛官としての基本教育を一般隊員とともに教育隊で受ける。音楽隊に配属後2年程度の勤務を経てから海士音楽課程（16週間、東京音楽隊で実施）の教育を、3等海曹昇任後には初任海曹課程（一般隊員とともに各教育隊で実施）および海曹音楽課程（16週間、東京音楽隊で実施）の教育を受ける。なお、平成26年度に各音楽隊の演奏業務への影響を考慮し教育期間の短縮が試行されており、制度化されれば教育期間は10週間程度に短縮される予定である。音楽隊の業務で車両を運転することがあるため、中型自動車運転免許を取得する機会がある。なお現在は幹部自衛官（管理職としての業務の他、演奏では指揮者を務める）の外部募集は行っておらず、音楽隊内の有資格者（3等海曹昇任後4年経過し、かつ7月1日の時点で35歳以下の者）のうち志願した者が部内幹部候補生試験を受験する。合格後、海上自衛隊幹部候補生学校で約1年の訓練を受け、さらに初任幹部として音楽隊に1年～2年間勤務したのちに東京芸術大学で1年間指揮法の研修を受け、音楽幹部となる。なお、近年ではさらに研鑽を積むため、一部の幹部に対して桐朋学園大学で2年間の研修が実施されている。担当する楽器は貸与され、演奏に必要な消耗品は支給される。通常の楽団では裏方に相当する業務、すなわち演奏会の企画などのデスクワークから、楽器運搬車の運転やステージの設営に至るまで、演奏者である音楽隊員が分担して行う。また、他の職種の自衛官と同様に、射撃などの訓練もある。自衛隊の多くの職種では、1佐以下の階級の者の定年は60歳未満（2曹・3曹の53歳から1佐の56歳まで4段階）であるが、音楽の職務にたずさわる自衛官の定年は、階級にかかわらず60歳と定められている。

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