インターナショナル・ニューヨーク・タイムズ（"International New York Times"）、旧名:インターナショナル・ヘラルド・トリビューン（"International Herald Tribune"）は、フランスのパリに本部を置き世界各地で発行される英字新聞。1887年創刊の『パリ・ヘラルド（Paris Herald）』を前身に持つ。2013年10月15日より現在の名称となった。2002年まで『ニューヨーク・タイムズ』（NYT）と『ワシントン・ポスト』（WP）が経営に参画していたが、WPがインターナショナル・ヘラルド・トリビューン（IHT）を離脱し、現在はNYTの傘下にある。世界11都市で印刷され、164カ国で発行されている。発行部数は約23万部。1887年に、『パリ・ヘラルド』（『ニューヨーク・ヘラルド』紙のパリ版）として、パリ在住のアメリカ人向けに創刊。1924年にNH紙が『ニューヨーク・トリビューン』により買収され、題字に「トリビューン」が加わり『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』（NHT）となったのに伴いPH紙も『パリ・ヘラルド・トリビューン』（PHT）となる。1966年にPHTの母体であったNHTが経営危機で廃刊になり、WPの会長キャサリン・グラハムが救済に乗り出す。一方、1960年にパリ版を発行していたNYTは、苦戦を強いられていたため、同紙パリ版の発行を停止し、1967年に新生IHTの経営に参画。それ以降両社による折半出資で発行されてきた。しかし2002年10月に、NYTはWPに対しIHTの株式譲渡を迫り、「それに応じなければ国際英字紙を新たに発刊し、IHTへの財政支援を打ち切る」と通告。グラハムは「極めて不本意で悲しい決断」と承諾した。NYTは国際展開を推進しており、先行する『ウォール・ストリート・ジャーナル』と『フィナンシャル・タイムズ』の二大英字経済新聞への対抗策との見方が専らである。WPは国際報道を傘下の『ニューズウィーク』誌に頼ることとなった。日本では2001年4月から2011年2月まで朝日新聞社と提携し、WPが離脱したあとも『インターナショナル･ヘラルド･トリビューン / 朝日新聞』（ヘラルド朝日）として、朝日新聞社製作の英語版紙面とともに発行していた。国際新聞との提携を含む：2013年3月25日、株式会社ジャパンタイムズがNYタイムズ社と業務提携し、同年10月16日より『The Japan Times / International New York Times』と『International New York Times / The Japan Times』という2部構成でのセット販売を始めた。なお、NYタイムズ社は従軍慰安婦を巡る朝日新聞の捏造・誤報問題では、ジャパンタイムズとの提携後も積極的に朝日新聞社を擁護している。

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