アビバジャパン () は、かつて存在したパソコン (PC) スクール運営を主な事業とする株式会社であった。2005年1月18日破綻し、2005年4月1日清算が完了した。1979年、株式会社名教として設立。当初は生徒の成績管理用ソフト開発会社としてスタート、しかし、経営的に立ち行かず、さまざまな試行錯誤をへて、1981年にパソコンスクールへ進出。パソコンの使い方を売るのではなく、資格を売るという方法をとった。学校教育法で定める学校ではない。アビバの名の由来は、フランス語で「生き生きと」から来ている。1996年に、会社名を株式会社アビバジャパン、教室名をアビバと改名。有名タレントを起用した大量のCMに加えて、資格取得ニーズの高まりや教育訓練給付金制度の導入が業績を急拡大させた。最盛期には、直営方式の成人のためのパソコン教室「日本パソコン学院アビバ」、フランチャイズ方式の小・中学生のための「パソコンスクールアビオ」、さらにはスカイパーフェクTV!756チャンネル「アビバ・パソコンTV!」755チャンネル「アビバ・ライセンスTV!」の放送を行うまでになった。しかし、2003年5月の教育訓練給付金制度の80%給付から40％への見直しを境に、新規受講者数が大幅に減少。財務運営に支障をきたし、破綻した。2004年度末、全国に330の教室を展開、約5万4千人が在籍、年間で延べ約10万人が資格取得し、業界最大手であった。しかし、2003年の教育訓練給付金制度の見直しで新規受講者が減少、多額の広告宣伝費と相まって業績不振に陥り、2003年12月期には、売上高が206億9400万円、借入金総額が67億9200万円となり、営業損失16億7400万円、経常損失18億6700万円、当期純損失20億8000万円の赤字に転落。産業再生機構に支援を申し込みするに至った。2005年1月18日に、産業再生機構が支援を決定。2005年4月1日、ベネッセが95%以上出資する譲受会社の株式会社アビバへと営業の全てを譲渡。株式会社アビバジャパンは清算された。ベネッセホールディングスは2010年3月1日、パソコン教室を展開する完全子会社アビバ（名古屋市）の全株式を、情報技術支援会社スリープログループ（東京）へ売却する、と発表した。産業再生機構の支援を受けて経営再建を進め、新たに法人研修事業なども立ち上げたが、同社の他の事業との相乗効果が見込めないためとしている。

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