停車（ていしゃ）は、車両等が一時的に停止すること。基本的には車輪を用いた乗り物がどこかで一時的に停まることをさす。日本の道路交通法においては、「車両等が停止することで駐車以外のものをいう。」とされ、継続的な停止とされる駐車とは区別される。以下は、日本の道路交通法による停車に関する規制について詳述する。車両等が停止することで駐車以外のものをいう。具体的には次のような場合がある。上記以外の、客待ち、荷待ち、五分をこえる貨物の積みおろし、故障もしくはその他の理由による継続的な車両等の停止、または、運転者が車両を離れて直ちに運転することができない状態にある場合（放置駐車）については、駐車となり、停車とはならない。駐車および停車を合わせて「駐停車」という。"放置駐車、駐車については同項目を参照。"駐停車違反の際に、には、そうではない場合に比べてそれぞれ、交通違反の罰則や反則金、行政処分の基礎点数が加重されている。なお、交差点等への進入および交差点等での停止禁止の規制は、駐停車禁止の規制とは法的根拠を別にする。交差点等への進入および停止の禁止を参照。道路交通法上、停車が禁止される場所では、通常は駐車も禁止される（駐停車禁止）。車両が、以下のような場所や場合において駐停車した場合は、駐停車違反となる。ただし、法令の規定若しくは警察官の命令により、又は危険を防止するため一時停止する場合を除く。車両が、以下の駐停車の方法に従って駐停車しなかった場合は、駐停車違反となる。ただし、法令の規定若しくは警察官の命令により、又は危険を防止するため一時停止する場合を除く。時間制限駐車区間における駐車は、時間制限駐車区間を参照。なお、時間制限駐車区間において人の乗降又は貨物の積卸しのため停車するときは、道路標示等により指定されている駐停車の方法に従い停車する。パーキング・メーターやパーキング・チケットを作動させる必要は通常はない。駐車禁止が適用除外される場合については、駐車禁止の適用除外を参照。以下のような場所、方法や場合等においては、駐停車を禁止する場所の項にかかわらず停車ができ、駐停車禁止とはならない。なお、その場合でも原則は、駐停車の方法および時間制限駐車区間における駐停車の項には従わなければならない。高速自動車国道および自動車専用道路においては、上記に拘わらず、以下の場合を除いては原則として駐停車禁止である。サービスエリア等における駐停車枠外は元より、加速車線・減速車線・登坂車線においても駐停車禁止である。本線車道・加速車線・減速車線・登坂車線やその路側帯・路肩等（以下、"本線車道等とその近傍"と略す。）での駐停車（最低速度違反を含む）は、法令の規定若しくは警察官の命令により、又は危険を防止するため一時停止する場合を除いて、非常に危険な行為である。特に、路肩や非常駐車帯、トンネル内で故障や休養などのために漫然と駐停車している自動車に後続車が激突するなど重大事故が多発している（ただし、後続車の責任も免れる訳ではない）。"本線車道等とその近傍"においては、路側帯・路肩等はおろか、たとえ非常駐車帯の中に駐停車していたとしても、脇見や居眠りなどの後続車が突入・激突する重大事故が多く発生している。また、"本線車道等とその近傍"において、渋滞や混雑など（法令の規定若しくは警察官の命令により、又は危険を防止するため）により、一時停止または徐行もしくは、本線車道を最低速度制限未満の速度で通行するなどの場合においても、後続車の注意を喚起し追突事故を防止するために、非常点滅表示灯を点灯させる事が、法令上の規定はないが、事実上推奨される。駐停車が禁止されている場所は、交通が複雑に交錯する場所など、危険な場所やその近傍が中心である。障害物が路上に存在する事は、著しい交通の妨害や危険を生じさせる。そのため、駐停車違反となるような場合には、法令の規定若しくは警察官の命令により、又は危険を防止するため一時停止する場合を除いて、駐車はもとより、人の乗降又は貨物の積卸しのための短時間の停車であっても、法規上は禁止されている。"駐車禁止の理由の項目も参照のこと。"路線バスなどが乗降のため一時停車するような場合でも、交通の円滑を確保するために、バス停留所に「バスカット」等が設置されている。そのようなスペースは一般車のための駐停車場ではなく、運行時間内に駐停車すると、駐停車禁止場所での（放置）駐車違反となり加重処罰の対象となる。また、駐停車禁止等の規制とは別に、車両等の交差点等への進入および交差点等での停止を禁止する規制がある。これは、以下の場所において車両等が、その場所での停止を禁止するとともに、その場所で停止する事になるおそれがある場合は、予めその場所への進入を禁止するものである。

出典:wikipedia