昭和2年度艦艇補充計画（しょうわ2ねんどかんていほじゅうけいかく）は、日本海軍の軍備計画。1927年（昭和2年）度からの5か年で艦艇27隻が建造された。主な艦艇は高雄型重巡洋艦、空母龍譲など。前年（1926年（大正15年））度で予算の成立した艦艇についても記す。ワシントン軍縮条約後に成立した大正12年度艦艇補充計画では必要兵力のうちの6割の補助艦艇しか整備できない計算だった。またその後は老朽艦の破棄も予定されており、更に兵力が低下するのが必至な情勢だった。そこで1924年（大正13年）に航空母艦1隻、巡洋艦12隻、駆逐艦36隻、その他合計115隻の補助艦艇を建造する計画を建てた。が、これを全て実行するには約9億円の予算を必要とし、ほぼ実現不可能な計画であった。そこで老齢艦の代艦のみ43隻、約3億2千500万円の予算を請求したが成立しなかった。翌年に計画を37隻に圧縮して予算を請求したが1926年（大正15年）度より4隻の駆逐艦が許可されたのみだった。残り33隻は改めて協議され、うち27隻の予算が1927年（昭和2年）に成立した。内訳※軍縮条約制限外である10,000トン以下の航空母艦を航空補給艦と称し整備する計画だった。その後のロンドン軍縮会議で10,000トン以下の艦艇も制限されたので意味が無くなった。大正15年度から2か年で駆逐艦4隻の建造が認められる。総予算は26,110,400円。1927年（大正16年=昭和2年）度から1931年（大正20年=昭和6年）度までの5か年計画で27隻建造。総予算は16,310,040円。将来的に艦艇建造が増加するのが予想されたため、建造予算のうち652,468円が昭和4年度から6年度の3か年、設計部門の増員と臨時の潜水艦部設立の予算に組み替えがされた。当初案として大正15年度から5か年で陸上航空隊11隊増なども要求された。計画は以下の通り。

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