市中肺炎（しちゅうはいえん、community-acquired pneumonia)とは、普段の社会生活を送っている中で罹患した肺炎のことである。厚生労働省の患者統計によると、外来患者として受診した呼吸器疾患の症例のうち、80%が感染症であり、肺炎はそのうち1%程度を占めている。なお、医療機関に入院して48時間以後に発症したものはとして区別される。分子生物学的手法では82%の症例で細菌が検出された。病原微生物としては、下記のようなものがある。また、小児では年齢によって起炎菌が異なることも知られている。現在、日本では日本呼吸器学会による市中肺炎ガイドラインが発行されており、検査所見、リスクファクターにのっとって診断を進める。日本の市中肺炎ガイドラインによる重症度分類システムは、イギリス胸部疾患学会のシステムを参考にしたもので、A-DROPシステムと称する。アメリカにおける肺炎のガイドラインでは定型肺炎と非定型肺炎の区別は不可能とされているが、日本の肺炎のガイドラインは区別が可能としている。定型肺炎と非定型肺炎は以下の6つの項目のスコアリングによって行う。以上の項目で、4項目以上に該当すれば非定型肺炎であり、3項目未満であれば定型肺炎である。なお、末梢血白血球数を除いた5項目で3項目以上ならば非定型肺炎であり、2項目未満であれば定型肺炎とする方法も存在し、これならば診療所でも判定可能である。また定型肺炎の起炎菌同定に、血液培養2セット採取を推奨する市中肺炎として、アメリカ感染症学会は、ICU管理下、肺内空洞合併、白血球数減少、アルコール多飲、肝硬変／肝不全、無脾症／脾臓摘出後、尿中肺炎球菌抗原陽性、胸水貯留などの合併を挙げている。病原微生物を特定し、これを標的にしぼった治療を行なうのが理想であるが、しばしば肺炎は急激な経過をとるため、受診後4時間以内（かつては8時間以内）の抗菌薬の開始が勧められており、経験的治療を余儀なくされる場合が多い。この場合、#定型/非定型の鑑別が最優先となる。なお、アメリカのガイドラインではまずは定型肺炎のβラクタム薬と非定型肺炎の治療薬の併用を行い、培養の結果を見て片方を中止するという方法がとられているが、日本の場合は確信できなければ非定型肺炎の治療を行うように推奨されている。重症例では2日後、通常は3日後に初期抗菌薬の有効性の評価を行う。7日以内に有効性の評価と終了時期の評価を行い、14日以内に終了時期や薬剤の変更の評価を行う。基礎疾患がなければ上記項目4項目中3項目を満たした時点で、基礎疾患があれば4項目中3項目を満たした4日後に治療を終了する。上記項目の2つ以上が残っている場合は不可能とされている。

出典:wikipedia