大日本印刷株式会社（だいにっぽんいんさつ、、略称DNP）は、世界最大規模の総合印刷会社。東京証券取引所一部上場。コンセプトワードは、「P&IソリューションDNP」。本社は東京都新宿区市谷加賀町。ライバルは凸版印刷。連結売上高では劣るものの、財務内容において優位性を保っている。1876年（明治9年）の創業以来の印刷技術と情報技術を強みとして、1950年代より他分野進出を図り、建材分野へ進出したのに始まって、情報産業や生活産業のほか、ディスプレイや電子デバイスなどのエレクトロニクス分野にも進出し、世界トップシェアを獲得している製品もある。最近では、環境、エネルギー、ライフサイエンス分野にも事業を拡大している。拠点は日本を中心にアメリカ全土やロンドン、パリ、オランダ、上海、台湾、シンガポール、シドニーなど全世界に広がる。現在、国内拠点である市谷地区を再開発中。地上125mの高層棟と27mの低層棟に、企画開発、営業、本社機能などを集約し、既存の市谷工場は環境に優しい印刷工場へ進化させる。その他、体育施設や文化施設などの建設を予定している。さらに、これら諸施設の周囲には、緑地「市谷の森」を整備するなど、周辺の景観と環境に配慮しつつ、地域と調和した開発を進めている。2009年（平成21年）から工事に着手し、2017年（平成29年）の竣工を目指している。DNPは国内外のSRIインデックスに組み入れられている。前身は1876年（明治9年）10月9日に創立した秀英舎である。1935年（昭和10年）2月26日に日清印刷と合併し、大日本印刷となった。その後も日本精版（現：大阪工場）、弘益印刷（現・DNP中部）、北日本印刷（現・DNP北海道）などと合併して全国規模に拡大した。秀英舎は佐久間貞一を中心に宏仏海、大内青巒、保田久成が共同出資して、活版での印刷会社として東京京橋の弥左衛門町に創立した。佐久間が大教院の教会新聞発行を引継ぎ、その印刷のために活版所を買い取ったのが由来である。秀英舎は主に新聞印刷や、中村正直の「西国立志編」の活版による再版などに代表する書物の印刷会社として発展した。その頃活字の供給は印刷局と築地活版のみが行っており、創立当初は活字を購入していたが、1881年（明治14年）、保田の創案のもと、字母（父型）を購入し活字の自家鋳造を開始、更に1882年（明治15年）、山下町に製文堂を設置、それを本格化させた。築地活版や印刷局の書体を受け継ぐ五号系統と、筆跡新しい初号系統の2書体はここで形成された。明治30年代半ばのことである。後に秀英体（秀英型とも。特に初号系統をいう）と呼ばれた書体群で、活版印刷減衰の後も、写植書体やディジタル・タイプとして覆刻され、また、大日本印刷の書体としてポイント制活字、ベントン母型を経ながらも使用され続けている。日清印刷は東京専門学校（後の早稲田大学）の印刷所として創立した。しかし、一般の印刷も引き受けるようになり、1907年（明治40年）に会社組織をつくり、工場も設置したのである。創立に関わったのは高田早苗らであった。1913年（大正2年）のオフセット印刷など、積極的な技術開発も試みた。近年は、既存事業に関連する会社を中心としてM&Aを積極的に行い、規模を拡大している。2006年（平成18年）10月、コニカミノルタホールディングスが写真フィルム・印画紙事業から撤退したのに伴い、これらの事業を譲り受けた。現在は子会社のDNPフォトルシオを中心として同事業を行っている。2008年（平成20年）に丸善、ジュンク堂書店、図書館流通センターを次々に子会社化した。また、2009年（平成21年）には長きに渡って出版業界の目の敵だった新古書店最大手・ブックオフコーポレーションに出資し持分法適用関連会社とした。その他、2009年（平成21年）に出版社の主婦の友社を持分法適用関連会社に、2010年（平成22年）には文教堂グループホールディングス、洋書販売の雄松堂書店を相次いで連結子会社化するなど、出版流通業界再編のキーマンになりつつある。2010年（平成22年）2月には子会社の丸善、図書館流通センターを統合し、CHIグループを設立した。また、同じく子会社のジュンク堂書店及び雄松堂書店についても、2011年（平成23年）2月にCHIグループに参加させた。2010年（平成22年）11月、CHIグループと共同で国内最大級のハイブリッド型総合書店hontoを開設した。コミックから文芸・ノンフィクション、ビジネス書など、数多くのジャンルの本を取り揃え、PC・iPhone(iPod touch含む)・iPad・ドコモスマートフォン・ドコモのブックリーダーに対応している。一般書籍向けに提供する電子書籍閲覧用ソフトhonto BOOKは、電子書籍の標準的なフォーマットへの対応に加え、画像系電子書籍に対応する大日本印刷独自の「Image Viewer」を内蔵。コミックについては専用の閲覧用ソフトhonto COMICを利用する。2011年（平成23年）1月より、エヌ・ティ・ティ・ドコモとの共同出資会社2Dfactoで運営している。2012年（平成24年）8月、三井物産が保有する日本ユニシスの普通株式の一部20,726,410株（発行済株式総数の約18.90%、議決権割合 約22.08%）を取得し、日本ユニシスを持分法適用関連会社とした。急速に拡大するIT社会に対応するため、幅広いITリソース・ノウハウの強化が重要として、IT基盤の整備・強化の観点から総合的に検討した結果、三井物産の保有する日本ユニシスの普通株式を取得し、日本ユニシスとの間で業務提携を行うことが企業価値向上に資すると判断したもの。過去には活字供給も手がけていた。秀英体という呼称には製文堂が整備した号数活字の書体に加えてポイント活字として新規開発された数種の書体、戦後ベントン向けに開発された書体の二種が該当する。前者は、更に初から四、六号の系と五号の系とに分類でき、前者は製文堂で開発された書体、後者は築地活版の明治10 - 20年代の五号活字を享け、印刷局のかなを混合するなどして調整した書体であった。最初活字を購入していたのが、母型を買い自家鋳造するようになり、そして父型の開発を始めたのが1890年代半ばであった。まず四号の開発から始まり、明治30年中葉に大体の完成を見せるが、開発は大正にまで及んだ。五号以外の初号から六号は、築地活版の活字を享けつつも、自社独自の風の書体であった。五号の系は1902年（明治35年）ごろ、新活字に改まった。号数活字はサイズ毎に書体が全て異なっていた。また、二号から六号までには太かながあった。秀英舎の活字書体は、明朝体のラインナップがよく知られるが、そのほかにも、電気版などの図版、罫、ゴシックや隷行草などから髭文字などの雑書体の開発もなされていた。電気版は日露戦争の号外などで用いられたし、雑書体は明治後期から第二次世界大戦前まで盛んに開発されていた。明治終期に築地活版がポイント活字を提唱したのを享け、ポイント活字の開発を行った同社は、外注などで号数を相当するサイズにほぼそのまま鋳込んだほかに、新設のサイズに書体を新しく作ったが、1948年（昭和23年）から60年後半に、A1書体と呼ばれるベントンやパンチなどの機械式活字母型彫刻機向けの書体が新作され、その後の写植書体や電子書体の開発に使われた。写植書体として、写研より初号活字を覆刻した「秀英明朝 (SHM)」が発売されたほか（1981年（昭和56年））、モリサワより「秀英三号」、「秀英五号」のファミリーが発売された（モリサワの書体はコンピュータ・フォントとしても発売されている）。戦後のベントン書体は大日本印刷の印刷物に幅広く用いられ、大日本で印刷を続けていた印刷物を電子化する際に書体も大日本のものを合わせた。慣れた書体を使いたいという要望から電子書籍のソフトウェアに搭載したりするなどの展開が見られる。また、ディスプレイむけに低解像度用の書体も開発されている。2007年（平成19年）に「平成の大改刻」と称して、本文用の明朝3書体のリニューアル、見出し用書体「秀英初号明朝」のデジタル化に取り組む。2007年（平成19年）から2009年（平成21年）にかけて完成の予定。一般販売も予定されている。事業内容は多岐にわたっているが、一般に社名から「印刷物を作る会社」とイメージされていることが多かった。電子書籍ストアなど生活者に提供するサービスが育ってきたこともあり、DNPのことを知ってもらう機会をつくることが課題となっていた。社外への情報発信と社内を盛り上げることを目的として、社名のDとNとPの3つの文字からできているDNPenguin（ディー エヌ ペンギン）というオリジナルキャラクターを開発（キャラクター企画は佐藤雅彦）。2012年5月からインターネット上の「DNPenguin広報室」や、新聞・テレビ・駅・デジタルサイネージなどさまざまなメディアに登場し、DNPの「未来のあたりまえを作る。」活動の情報発信をしている。DNPグループは、大日本印刷及び子会社149社、関連会社17社で構成されている。(2013年（平成25年）6月現在)2010年（平成22年）3月期の有価証券報告書で、在職30年社長の北島義俊の2010年（平成22年）3月期の報酬が7億8700万円だったと明らかになった。同社長は、前社長の北島織衛の長男。この報酬はこれまで明らかになった中では、日本人最高額である。報酬の内訳は、大日本印刷からの基本報酬が7億1000万円で大半を占めた。2010年（平成22年）3月期決算は、最終利益は232億円と、直近ピークの2006年（平成18年）3月期の3分の1程度の水準にとどまっているものの、前2009年（平成21年）3月期の最終赤字からは大幅に回復してはいる。また、トップと社員（従業員平均年収647万円）の「年収格差」は122倍と、こちらも日本人トップとの差では最高であった。

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