『レッドサン ブラッククロス』（Red Sun Black Cross、略称RSBC）とは、ゲーム版1985年に発売。二・二六事件から歴史改変を行い、日独伊三国防共協定が成立していない状況での世界大戦、という視点から製作されたウォー・シミュレーションゲームが『レッドサン ブラッククロス』である。アメリカ合衆国はモンロー主義に縛られ介入せず、中近東からインド周辺までの地域で日独の戦力が激突するという従来に無い斬新な設定は多くのファンを獲得した。小説版小説版『レッドサン ブラッククロス』は佐藤の代表作の一つである。題名、および日独による第三次世界大戦というアイデアは高梨俊一によるものであり、佐藤自身が著作内で度々明言している。しかし、執筆にあたって考証が大幅に見直され、ゲーム版では歴史改変の出発点が二二六事件だったのに対し、日露戦争まで遡って改変がはじめられている。小説版で描かれる時代の特徴としては、世界最大の工業力を有するアメリカが大戦に巻き込まれ、その結果陸戦の舞台がゲーム版のインド亜大陸から北米となり、それに呼応して主戦場全体も北米大陸に変更されていることで、展開は大きく異なる（詳細は下記の歴史等を参照）。佐藤はゲームデザイナー時代、『レッドサン ブラッククロス』の成功後、別の仮想戦ゲームである『北海道共和国』とその続編『ニイタカヤマノボレ』で、より大規模な歴史改変設定（蝦夷から亡命した榎本武揚ら旧幕臣達により、日本皇室とハワイ王室との婚姻工作が進められ、ハワイ王国は米国の併合を免れて独立を維持する）を行った経験があり、その際「世界史で発生した重要事件がすべからく日本に機会をもたらすように改変されねばならない。また（プレイヤーがそれを信憑性のあるものと認識できるように）現実の歴史と限りなく類似したものでなければならない。」と述べている。小説版の設定考証に当ってもこの指針が貫かれ、トライアングルアロウ事件など、背景の似た事件は発生するものの、顛末が日本側および日本社会に有利な形で逆様となっている出来事が多くある。また、改変のスタイルにも注意が払われ、アクの強い人物はそれに相応しい改変が、大正期以後の日本の政治機構のように主体性が期待出来ない集団には状況に押し流される、事故や災害を利用し漸進的に小失敗を重ねて変化させていくような改変を多用するといったように、改変後の流れだけではなく改変自体も不自然さを感じさせないように工夫が凝らされ、後に『レッドサン ブラッククロス密書』でも指摘されている（こうした工夫は他の国家に施された改変においても同様である）。このことで、目に付き易い物質面以外のリアリティにも注意が払われている。また、日露戦争の帰趨のように詳細が語られていない改変も多く、ドイツの英本土への侵攻戦のようにシリーズが進んだ後描写されることがある。佐藤はかつて『SDFシリーズ』という連作ゲームの予告記事において各作品の発売に時間差がつくことを利用して、資料収集の時間を稼ぎ、設定の修正を行なう（大意）と書いており、本シリーズのような最初から長期連載を計画した作品においても同様の方針で臨んでいることを『レッドサン ブラッククロス密書』で窺わせている。現在本編が11冊、その他多くのエピソード、設定資料等が刊行され、佐藤大輔の作品では最も綿密な広がりをもった作品となっているが、本編は2000年以来新作が途絶えている。第1巻の初版刊行は1993年に徳間書店からされており、以後再版等も行われたが途中で出版社が中央公論新社に移行したり、10年以上の時間が経過した事で一部の巻については入手が困難である。日露戦争終盤、日本海軍は日本海海戦に勝利し、大陸では日本陸軍は疲弊しながらも辛うじて優勢を保っていたが、（史実では行われなかった）ロシア軍最後の反撃によって限界に達し敗走、遼東半島を除くすべての占領地を失って停戦を迎えた。朝鮮半島の権益すら保持を許される状況ではなくイギリスに譲渡した。このため歴史学でしばしば話題となるアメリカの鉄道王エドワード・ヘンリー・ハリマンが提案した東清鉄道の共同経営案（桂・ハリマン協定）は上記の事情により最初から存在の余地が無くなっており、作中紀伝体で描かれる歴史的経緯にも一切登場しない。従って、日露戦争の結果を操作してはいても、アメリカと接近する余地は全く無いような改変となっている。大陸進出を諦めざるを得なくなった日本は貿易立国、海洋国家となることを選択、史実では植民地経営に投じられた資金や人材を国内に投じ、産業の近代化に専念した。やがて全世界へ（武器を含む）優れた工業製品を輸出するようになり、二度の世界大戦と1944年に延期開催された東京オリンピックを経て高度経済成長を達成する。一方第三次大戦勃発まで大規模紛争に総力をあげて介入した経験がなく、戦歴の無い若者が戦う事になる。第二次世界大戦の結果多くの植民地では事実上の宗主国を失って独立運動が激化し、日本はそれらの国にあらゆる製品を売りさばいている。これは実質的に日本（および英国）のシーパワーを背景とする市場の拡張であり、経済大国へ至る最終段階では内需と大陸権益のみで発達したのではなく、外需の面でこのような重要な背景が存在しており、史実の高度経済成長に近い描写を無理なく成立させている。また、合衆国との関係は悪化してはいるものの、日米通商航海条約が破棄されるような決定的段階には至っておらず、内政においては制度の模倣さえ議論されている。また、第三次大戦関連の戦時経済運営も発展に寄与したととれる記述も外伝等に存在する。政治的には日露戦争で大敗し本土防衛に任務を限定された陸軍は政治的影響力が低く、貿易立国方針と日英同盟の継続から海軍では英米派の影響力が大きい状態で推移していた。この状況を逆転させ社会的矛盾を解消することを名目に日本国内には陸軍を中心に親独勢力が浸透していたが、第二次世界大戦終盤の1943年、軍の若手将校によるクーデター計画「トライアングル・アロウ」が発覚。この事件を切っ掛けに国政の壟断を狙っていた陸海軍の将校は一掃され、事件を重く見た政府の働きかけにより明治憲法が一部改正、天皇は軍に対する統帥権を内閣および統合軍令本部に委任し、このことにより軍政における近代化をほぼ達成した。この結果第三次大戦時の日本は史実の「戦前と戦後がミックスされたキメラのような」状態（「密書」による表現）となる。これらの変化から、技術や生活水準、価値観等で、同時代の史実の太平洋戦争前後の日本の常識は通用しない部分が多い（ただし、豊かになっているとは言え戦後日本の世界観と全ての面で一致しているわけでもない）。貿易立国、海洋国家という描写が目立つ一方、他の佐藤作品と同様、日露戦争に直接の関連が無い台湾についての記載が佐藤の手による本文では一切ない（『レッドサン ブラッククロス密書』には大山格の手になる陸軍編制の変遷が掲載されており、そこには「朝鮮軍」「関東軍」等はないものの「台湾軍」は存在している。そもそも立地面で農業生産のポテンシャルが高緯度の満州などより高く、史実において早い段階で製糖業等で利益を生み出し、シーレーンやイギリスが深く介入した中国大陸との連絡に関わる要地でもある台湾が、日露戦争の結果手放される必然性は低い。なお在日華僑の娘と結婚した予備役海軍士官は登場する。）。また、侵攻作戦パシフィックストームほどではないにせよ経済力の拡大を狙って第一次大戦に協力し、日英同盟が継続している世界であり、より好条件で太平洋の旧ドイツ植民地（南洋諸島だけではなくニューギニア周辺にも存在する）の分割を行った可能性もあるが、統治範囲の記述や顛末についても記載が無い。第二次世界大戦においてアメリカの参戦がなかったこと、重要人物の生死が史実と異なった結果、海軍と空軍が適切に指揮されたことによりバトル・オブ・ブリテン、ライン演習に相当するローレライ作戦などの前哨戦で大きな成果を上げ、イギリス本土へ上陸を果たし占領した。さらに（史実とは逆に、ソ連の先制攻撃により始まった）独ソ戦も戦略的条件が優勢なまま推移し勝利、ウラル山脈より西側の全ヨーロッパを勢力圏として大ドイツ帝国を称した（ソヴィエトの項目も参照）。こうして1943年ドイツは一方的に休戦を宣言して第二次世界大戦は終わり、経済的要請から大量の動員も解除される。しかし侵略主義はとどまる所を知らず、ヒトラーは主に北米に狙いを定める。第三次世界大戦前の進出にはヴィシー・フランス、ポルトガルの国際的な立場が利用された。まずアゾレス諸島に軍事拠点を設け、続いて1944年、フランス軍を先に立ててミクロン島をイギリスより奪還、1945年にはカナダ東部ケベック州のフランス系カナダ人住民にクーデターを起こさせ、これを支援するとの名目でフランス軍と共にケベックへ進駐する。これらの行為は米独不干渉協定には一切違反しておらず、ポルトガル以上にドイツ軍事力の北米展開に重要な役割を果たした。この時点でドイツの侵攻は一旦停止し、以後1948年まで合衆国侵攻作戦を成立させる為の人材と資源の集結を行なっている。1947年には侵攻作戦が予備研究から本格的な戦争計画・準備に引き上げが図られている。英国を含む全欧の造船能力を使用可能になっていること、合衆国との貿易が赤字であるらしいこと、3年の時間を使っている事から作戦実施に際してかなりしっかりした兵站を築いたことが窺える。反面、人種論に代表されるナチ化政策により占領地の経済は疲弊している。ケベック侵攻でフランス人のプライドをくすぐってみたり、あるいは勢力圏下の地域対立を利用して分断統治策に苦心しているものの、十分な解決策とはなっていないという描写が多い。独裁者を頂点とする国家社会主義を推し進めた為、自由世界に比較し様々な面で遅れも見せ始めている。1巻等の記述によると日露戦争後日本とより緊密な同盟関係を結び朝鮮半島、大陸へ深くコミットしていく。ロシアは拡張に失敗した場合別の地域で拡張策を図っており、日本の代わりに英国が立ちはだかった為インドに向け南下を図ろうとするが、外交的な策を重ねる事でインドの安全も担保する。また、大陸への深入りは英日関係の強化、英米対立の激化の双方を加速している。第一次大戦は史実に近い国際関係により幕を開けるものの、戦後の対独債務問題に加え中国門戸開放問題が加わり、ワシントン会議での四カ国条約も成立せず、日英対米という図式が完成、カナダへ連邦軍を増派しロンドン軍縮会議ではカナダ駐兵問題も争点となる（会議は不成立に終わる）。こうして英国は合衆国との政治的・経済的対立を深めていった。結果第二次世界大戦はアメリカとの対立から単独でドイツと戦わざるを得ず、1940年秋、ドイツ軍がブリテン島に上陸しその本土を失う。英国政府は執務機能・王室・軍の残存戦力・科学者・軍事技術者から文化財・戸籍簿までも含む大規模な疎開作戦（ダンケルク）を強行し、カナダへ脱出した。以後、日本との関係が逆転し依存を深めていく。当然軍事力にも大きな打撃を受けているが、かなりの規模の戦力を残している。他に強力な指導力を発揮できる者がいない事からチャーチルが引続き首相を務めている。日露戦争後、大陸問題は史実では日本が他の勢力を追い出して権益を独占しようとする構図だったが、こちらでは日英が協力してパイを分け合っている大陸にアメリカが門戸開放を迫る図式になっている。第一次大戦後の対独債務問題の記述ではドーズ案の説明が無い（ドーズは陸軍に入隊しており、戦場に送られて戦死するような改変が行われた可能性もある）。その後、ワシントン体制でも外交的に敗北し、カナダ駐兵問題で陸続きの隣国を仮想敵と受け止めたことを通じ連鎖的に関係は悪化していく。この対立の結果米国内では新大陸の権益を防衛するための孤立主義（モンロー主義）が幅を利かせていく。ローズヴェルト大統領はこれを改めようとしたがニュー・ディール政策に失敗、「民主主義の兵器廠」を宣言するものの、民主主義国である英日との対立で政治的正当性に大きな矛盾を抱えており、支持を広げる事は出来なかった。1940年の選挙は上記のように史実より強化された孤立主義勢力に軍配が上がり共和党のウィルキーが当選、ドイツとの不干渉協定を結び、更に中立法をドイツには甘く適用しそれ以外の勢力に対しては強化した。軍の予算は削減され、代わりに民生予算が拡大された。しかし1940年代に入っても不況解決の糸口を見つけることが難しく、ドイツとの貿易拡大により第三次大戦前に漸く景気回復の兆しを見せていた。このため、ドイツに対し外交的に強く出られなくなっていた。また、軍事的には史実の第一次大戦期を除く20世紀前半のように弱体のままであり、ケベックにドイツ軍が出現した時にはこれに対抗できるだけの戦力を揃えられなくなっていた。大陸利権をカギに外交的に孤立し、正義の正当性に疑念が抱かれ、国家が破綻に至るプロセスは史実日本や民主国家の長期政権が陥りがちなレームダックをモチーフにした（あるいはババを引かされた）面もあると考えられる。英本土の占領を見て「次の獲物は自分だ」という正しい確信を抱いたらしく、1941年6月25日にドイツに対し先制攻撃をかける。しかし、大粛清のような史実同様の不利な要素に加えてレンドリースが一切無かったこと、ドイツ攻略部隊300万をポーランドで殲滅されたこと、史実とは異なり1941年末の戦線をバルト・ベラルーシ・ウクライナで迎え、深刻な敗北を喫しなかったドイツ軍上層部がヒトラーの干渉を受けなかったこと（更にドイツが有力な策源地であるウクライナを史実以上に周到に反ロシア感情をたきつける事で利用されたと思われる記述がある）が後に影響し、1943年夏にモスクワを占領される。スターリンは指導を続けるつもりだったが若手将校のクーデターにより暗殺され、ロシアの復活が宣言された。スターリンはヒトラーにより立派な墓を造られ手厚く葬られているとされる。この記述はクーデター自体にもドイツの関与を疑わせるものだが細部の経緯はまだ書かれていない（単なる分断統治の便法の可能性もある）。ロシアはヨーロッパ地域の領土を失いアルハンゲリスク－アストラハン線（AA線）以西の領土を失いウラル山脈の東側に軍を引き、ゲリラ的な抵抗を続けている。動員を解除したドイツは一部のドイツ軍・武装SSと欧州各国の同盟国軍部隊を貼り付け掃討を行なっており、ロシアは小競り合いを日常的に繰り返している。本編での主戦場ではない為記述量は多くないが、AA線に至るまでの様々な事件やスターリンの最後と言った要所に史実からの引証や東部戦線ゲームの頻出設定が多く見て取れる。政府が降伏に調印した後はドイツの属国と化している。しかし、欧州周辺から敵対勢力が追い払われてしまった為、史実のようにドイツによる全土の占領には至っていない。多岐にわたる海外植民地がどのような旗色を示しているのか、全てが明らかになっている訳ではないが、アルジェリアは（史実と異なりイギリス軍がエジプトから撤退に追い込まれた影響もあってか）ヴィシー寄りとなっている（本文の他地図でも確認できる）。第二次世界大戦後、ミクロン島はイギリスに占領された後にドイツの北米進出の口実に利用される形で復帰、1945年、ドイツの演出したケベッククーデターにより形式的にはケベックを帰属に治める。全土が占領されなかった為艦隊が自沈する事も無く、逆に軍備の増強が行なわれている描写もある。第三次大戦では主要戦闘にかなりの艦隊を投入している。また、陸軍もウラル戦線や日英米側との激戦地に投入されている。総じて佐藤からは馬鹿にされる描写しか受けていないが、大戦で果たしている役割は東アメリカを除けばドイツに次ぐものがある。一方でド・ゴール率いる自由フランスも日英側に残存しているが実権は無いようである。北米へのイタリア、スペイン、ポルトガルはドイツ寄りとして残存し、イタリアは同盟国として参戦することになる。そのため軍が本編にも登場しているが、重油など戦略物資が提供されているにも関わらず、不安定な国内基盤の影響からかその状態は余り良好ではない。ポルトガルは自国植民地をドイツの軍事活動に差し出す事で、北米への橋頭堡確保、緒戦の舞台の提供と言う地味だが重要な役回りを果たしている。中国大陸は中華民国と中華人民共和国が割拠し、共に列強の支援を受けて内戦を繰り返しており、日英は中華民国側である。イギリスが日本の代役を果たしているこの世界では、蒋介石をはじめとする中国民衆の憎しみは専らイギリスに向けられる筈だが、大陸が本編の舞台となっていないことからそうした記述はまだ見られない。日本国は中華民国側に、ソビエト連邦は中華人民共和国側に、それぞれ軍事顧問団（実質的戦闘部隊）を派遣し、陸戦兵器の性能向上を競い合っていた。満州地域の状況は不明だが、上記の経緯から満州国は当然ながら存在していない。インドは日英寄り中立国。イスラエルは英国・ドイツのユダヤ政策の隙を突く形で建国に成功し、以後日英側に接近するが、大陸進出の結果河豚計画などを立案する状況に至った史実と異なり日本は何の検討もしていない状態だった。南米諸国は国民、指導層共に日英側の支持勢力とドイツ側の支持勢力が錯綜し混沌とした状況にある。その他の地域、諸国は詳しい説明がないため不明であるが、これだけの設定を積み重ねた事自体が類種のアイデアで書かれた作品との大きく異なる特徴ともなっている。1948年5月13日、ドイツ北米総軍はケベック州からオンタリオ州へ、そして合衆国へと侵攻。同時にワシントンD.C.と大西洋艦隊の根拠地があるノーフォークへ反応兵器を搭載したA10中距離弾道弾を撃ち込んだ。混乱のうちに北アメリカ東部は蹂躪され、ドイツに占領される。まだドイツ軍が到達していない州も合衆国からの離脱を宣言する所が相次ぎ、合衆国は崩壊していく。政治的な鈍さ故、第二次世界大戦ではほとんど対英支援を行えなかった日本も今度は本格的に参戦。後顧の憂いを断つために、まずインド洋で通商破壊戦を行っていた水上部隊を撃破し紅海の出口にあるソコトラ島を占領した。しかしドイツのUボート部隊はパナマ運河から太平洋に進入し、日本からカナダへ向かう輸送船団と死闘を繰り広げる。1948年秋、ドイツ軍は第二段作戦を開始。合衆国南部の油田地帯を制圧し中西部も席巻、抗戦する残存の合衆国に対しては止めの一撃として、冬に西海岸の主要都市サンフランシスコ、ロサンゼルス、サンディエゴに対し反応兵器搭載のA11弾道弾攻撃を行った。これにより合衆国首脳は日英との同盟を決断する。そして、1949年、パナマにて中南米諸国による「臨時汎米会議」が開かれる中、日英米同盟軍とドイツ軍はパナマ運河を巡る争奪戦に向けて軍を動かしつつあった（本編はここまでで中断している）。日英米はパナマ運河を占領する一方で同盟関係となりジャングロ・アクシスと呼ばれる（日本語では枢軸ということになり、対するドイツ側は多くの属国を同盟国として連合を名乗っており史実とねじれが生じている）。次いでキューバのグァンタナモ湾に進出し、激しい消耗戦を経てカリブ海を制圧する。ドイツは支配下の諸州にプロパガンダを広め、日英と手を結んだ西部残存諸州への近親憎悪を煽り、合衆国国民は精神的にも引き裂かれていく。1950年には日本の統合航空軍がアイスランドからドイツ本土への戦略爆撃を行うようになるが、ヨーロッパ大陸への侵攻は実行される事なく、ヒトラーの死を切っ掛けに休戦を迎えた（英本土がどうなったかは不明）。アメリカ合衆国は東西に分断されたまま西アメリカ、東アメリカの2つの国家となり、40年近く続く日独冷戦の最前線となる。陸地占領面積などで日英米側は負けており、世界の制海覇権は握っているものの、現実の冷戦期の西側ほど自由世界は優勢ではない（ただし日本の国際的影響力は史実の戦後日本より遥かに大きい）。1980年代には中曽根政権が登場、対独強硬政策をとり1990年には第四次世界大戦が起こる。反応兵器こそ使われなかったが他の大量破壊兵器の使用により北米各地は再び甚大な被害を受けた。第三次大戦後の日独冷戦期以降を舞台とする作品も多くあり、日本は女性への参政権の付与など更に民主化が進み軍事面を除いて概ね史実の日本国のような体制となっている。ある程度反軍的な思想も拡大したようだが、皇室の権威がより強く残されていると思われる記述もある。大ドイツ帝国の経済的破綻によって日独対立は終結。しかし、東アメリカが人種差別主義を捨て自由世界と歩調を合わせる事は無かった。その後、日英は独を加えて新しい同盟関係を構築するが、東西アメリカは双方のコントロールから外れ、独自の反応兵器戦力を持ってにらみ合いを続けていく。作品世界で時系列上新しいものは、2065年のエピソードである。日露戦争後、陸軍の役目は本土防衛に限定された。そのため第三次世界大戦まで史実のような大規模な海外派兵がなされることはなかったが、武器輸出の「お得意様」であった中国国民党には軍事顧問団が送られて共産軍との実戦を行っており、共産軍がソ連製戦車を装備していたため、強力な戦車を開発する必要に迫られた。また、国力の伸長に伴い近代化が図られ、開戦の頃には自動車化が進んで師団から馬匹が消えており、兵の扱いも人間的なものに改善が進んでいる。Z計画を再開し、水上艦艇の増勢を図っているが、日本に対して十分な状態ではないうちに開戦を迎えた。戦艦とUボートは比較的数が揃っているものの、空母と護衛艦艇が不足している。両大戦を通じて多数の米英艦艇を鹵獲しており、戦力の補完に役立てている。なお、イギリスが無制限潜水艦戦を宣言し、カナダ侵攻などもあったため厳密な意味では海軍には休戦期間は無かったと思われる。第三次世界大戦中盤には北米艦隊壊滅の報復としてUボートによる日本本土（広島、長崎）への戦術反応弾による攻撃が行なわれている。

出典:wikipedia