山形県野球場（やまがたけん やきゅうじょう）は、山形県東村山郡中山町の中山公園内にある野球場で、山形県都市公園条例における施設名称は「中山公園野球場」（なかやまこうえん やきゅうじょう）と制定されており、「山形県野球場」は通称名として使用されている。山形県内を事業拠点とする荘内銀行と日新製薬の2社が共同で施設命名権（ネーミングライツ）を取得しており、2011年4月1日から呼称を「荘内銀行・日新製薬スタジアムやまがた」（しょうないぎんこう・にっしんせいやくスタジアムやまがた）としている（施設命名権に関する詳細は後述）。江戸時代には、村山地方と庄内地方とを結ぶ六十里越街道（現在は国道112号や山形自動車道が代替）が最上川舟運と交差する結節点だった中山町大字長崎では、最上川河川敷や自然堤防上に、往時のような人の集まる施設を数々設置しており、中山公園もその1つである。そのような中山公園内に県野球場が1980年に竣工した。以来、高校野球や社会人野球などアマチュア野球公式戦が行われている。1985年、プロ野球のナイター開催に対応した照度を確保できる照明設備が追加設置された。2005年のシーズンから東北楽天ゴールデンイーグルスの二軍が本球場を本拠地として使用しており、楽天主催のイースタン・リーグ公式戦の多くが本球場で開催されている他、パ・リーグ（一軍）公式戦も不定期で開催されている。楽天が二軍の本拠地としてからは、2006年9月30日と2007年9月29日にファーム日本選手権、2008年8月2日にフレッシュオールスターゲームが開催された。しかし2008年9月29日、楽天は2006年のシーズンから3年間契約で県と交わしていた「本拠地協定」を11月30日の満期以降、自動延長しない方針を明らかにした。この協定では「楽天はイースタン公式戦主催試合の半数以上を山形県内で行う」事などが取り決められていたものの、球団創設の2005年以来、山形を二軍本拠地とした4シーズンの間は、同県内での主催1試合あたりの平均観客数は当初目標としていた1,000人に及ばなかった。さらに本球場は一軍本拠地の宮城県仙台市から約80km離れており、移動による負担がデメリットになっている。楽天はこうした問題点を挙げた上で「自動的な契約延長はしない。山形にはこれまで4年間お世話になっており、今後慎重に検討を重ねたい」と話した。その後協議を経て10月16日、楽天はかねてから二軍本拠地の誘致を進めていた宮城県宮城郡利府町にある利府町中央公園野球場を翌2009年のシーズンから二軍本拠地に追加する方針を決定し、山形県と利府町に報告。その後11月17日のプロ野球実行委員会で正式に承認され、本球場は引き続き楽天の二軍本拠地として継続されることになった。ただし前述の問題などもあって、その後の協議で山形県内での試合開催ペースは月間1カード程度にまで削減され、さらに県内で開催する過半の試合の開催地は同じく準本拠地として使われていた天童市スポーツセンター野球場となった。2014年には山形県内での試合は8試合と過去最少となり、その内、本球場での試合は1試合のみで、本拠地としての体をなしていなかった。そして2015年の11月に、イースタンリーグからの要請により二軍本拠地が利府に正式に一本化され、楽天二軍は本球場から撤退した。竣工から30年を経過して老朽化が著しく、山形県では近年、設備改修を相次いで実施している。2009年のシーズン終了後の改修工事ではフィールドの両翼が91mから100mに拡張し、2013年春にはスコアボード棟を全面改築し、フルカラーLED方式へリニューアル。2014年には外野の天然芝の張り替えと、内野の土の入れ替えが行われた。※命名権導入後も、県条例上の施設名称「中山公園野球場」および通称名「山形県野球場」はいずれも引き続き使用している。県は2006年2月、本球場の施設命名権（ネーミングライツ）購入先の募集を開始。呼称に「山形」（ひらがな等でも可）を含むことを取得条件とし、売却条件は「年額1,000万円以上」に設定された。しかし、この1回目の募集では目ぼしい反応がなく、応募企業は現れなかった。そこで県は8月、野球場を「年額800万円以上」に条件を減額し、さらに山形県総合運動公園陸上競技場についても「同2,000万円以上」の条件を設定して、2回目の募集を約3ヶ月間実施。興味を示した企業が数社現れたものの、野球場は二軍の本拠地であり、また競技場をホームとするJリーグのモンテディオ山形もJ1昇格を逃すなど露出機会の増加が見込めなくなった上、施設内容などを考慮すると設定額の割高感が払拭できず、この2回目の募集でも応募企業は現れなかった。2007年2月に実施した募集では競技場のみを対象とし、売却条件を「年額1,200万円以上」に減額した結果、3月に売却先が決まり、呼称を「NDソフトスタジアム山形」とすることが決まった。この2月の募集では野球場については売却を見送っていたが、11月26日から約1ヶ月間、野球場の売却条件を当初の半額となる「年額500万円以上」に減額した上で3度目の募集を行った。県はこの間、県内91社を訪問して売り込みを図り、このうち反応がよかった8社に絞り込んで取得交渉を行ったところ、山形市の蔵王温泉と鶴岡市の湯野浜温泉で「タカミヤホテルグループ」を展開する株式会社高見屋旅館1社が年額500万円、契約期間は2008年4月1日から2011年3月31日までの3年間の条件で取得を決めた。両者は12月21日に契約に合意し、呼称を「山形蔵王タカミヤホテルズスタジアム」（やまがたざおうタカミヤホテルズスタジアム）とすることが決定した。高見屋旅館の吉岡昌次取締役支配人は「スポーツ振興を目的としている点に共感した」と取得理由を述べた上で、呼称に「蔵王」を加えたことについて「スキーシーズンの冬以外にも蔵王温泉をアピールしたいと考えた」と話した。しかし、この呼称は非常に長いため、認知されづらくなる恐れがあった。そこで高見屋旅館は命名権取得決定を受け、同社のWebサイトなどで略称アイディアの一般公募を実施。1月22日に県庁で行われた正式契約を交わす席上で略称が発表された。公募には約130件の案が寄せられ、その中から選定した結果「山形」と「蔵王」をイニシャル化し、アクセントとして間に"."（ドット）を挿入した「YZ.タカスタ」（ワイゼット・タカスタ）に決定した。なお採用された応募者には同社グループで利用できるペア宿泊券が贈呈された。報道などではこの略称の他、所在地を冠した「山形タカスタ」などの略称も使用された。県は2011年春で高見屋旅館との命名権契約が満了する当球場について、2010年10月25日から12月15日までの間、2011年度以降の命名権購入先の募集を行った。契約期間は現契約と同様3年間とし、契約金額は年額400万円以上と条件を引き下げた。これは楽天の二軍公式戦の開催数が減少したことや、景気低迷が続く経済状況なども考慮したものだったが、募集期間中には応募企業はなかった。また高見屋旅館も前述の事由や宣伝効果などを考慮し、契約更新を見送った。これを受けて県では同年末までの間、企業訪問でセールスを進めるなど同一条件でのスポンサー探しを続けた結果、鶴岡市に本店を置く荘内銀行と天童市に本社を置く日新製薬の2社が共同で命名権を取得する意向を県側に示したため、県とともに年末年始にかけて調整を行った結果、両社は2011年1月6日付で正式に共同で応募した。そして1月11日、県と両社は契約内容について大筋で合意し、2011年度以降のスポンサーが内定した。契約期間は高見屋旅館との契約が満了する翌日の2011年4月1日から2014年3月31日までの3年間、契約金額は年額400万円で、呼称は両社の社名を組み合わせた「荘内銀行・日新製薬スタジアムやまがた」（公式略称は「荘銀・日新スタジアム」）となることが決定した。内定を受け、荘内銀行は「命名権者として3年間、県の野球振興に協力していく」、日新製薬は「同じ意識を持った荘内銀行と共に、何とか地域の力になりたいと決断した」と、それぞれ取得の理由をコメントした。吉村美栄子山形県知事は同日の記者会見で「両社の思いを受け止め、施設利用者サービスの向上に努めていきたい」と述べた。県と両社は3月7日、山形県庁で基本合意書を締結。県からは吉村知事が、荘内銀行からは國井英夫頭取、日新製薬からは大石俊樹社長がそれぞれ出席して合意書を取り交わした。吉村知事は「選手の熱気、観客の大きな声援がスタジアムを包み込む日が来ることを待ち遠しく思っている。みんなで盛り上げていきたい」と挨拶した。なお、正式契約書は契約初日の4月1日付で締結した。2014年1月に契約を更新し、2017年3月31日までの3年間、年額500万円で引き続き命名権を保持することとなった。

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