ウイルスバスター（"Trend Micro TITANIUM"）とはトレンドマイクロ株式会社が開発するインターネットセキュリティスイートである。また、ハンガリーのVirusBuster社に同名の製品があるが無関係である。本項目では、特に断りの無い限り、個人向け製品である「ウイルスバスター20xxシリーズ」（1991年 - 2011年）→「ウイルスバスター クラウド」（2012年 - ）について解説する。日本国内では、2009年（平成21年）に売り上げランキングの「BCN AWARD2009 セキュリティソフト部門」において、最優秀賞を獲得した。これにより、株式会社BCNによる2008年（平成20年）1月から12月までの期間を対象としたPOS実売統計調査結果においては、販売台数がトップだったことになる。なお、調査対象は計25社（店舗数では2360店舗）の主要パソコン販売店および家電量販店である。また、日本国外では「Trend Micro TITANIUM」（旧名「Trend Micro Internet Security」「PC-Cillin」）の名称で約25カ国で販売されている。販売形態はパッケージおよびダウンロード販売である。「2007」以降の家庭向け製品では1つのシリアル番号で同一家庭内の3台のパソコンまで使用できることも大きな特色である。これに伴い、2007以降は1年契約の場合の年会費が3150円から4725円に引き上げられることになった。また年会費が支払われていれば年度ごとの最新版は無料でダウンロードおよび使用が可能である。なお、「2008」からは同一法人に対しても1シリアル3台まで使用可能になった。2005年（平成17年）4月23日には「CPU使用率が100%になる問題（後述）」によって、企業や個人のユーザーが深刻な被害を受けた。また、姉妹品ソフトの安価版としてSoftBank SELECTIONから「Trend アンチウイルス+スパイウェア」も発売されている。1991年（平成3年）に最初のバージョンがリリースされ、その後は約1年に一度程度のペースでメジャーバージョンアップが行われている。1995年（平成7年）にリリースされた「ウイルスバスター95」から製品名に年表記が入るようになった。当初はウイルス対策のためだけのソフトであったがバージョンアップを重ねるごとに様々な機能を取り込み、「ウイルスバスター2004インターネットセキュリティー」以降はインターネットセキュリティスイートとなった。現在、ウイルスのみならず個人情報を盗むスパイウェア、フィッシング詐欺、個人情報漏洩などを防ぐことが出来るインターネットセキュリティスイートに成長している。「ウイルスバスター2010」からはライセンス購入者向けに、Mac OS X版「ウイルスバスター for Mac」のダウンロードも開始され、「ウイルスバスター2011 クラウド」からは、クラウドコンピューティングを利用してウイルスパターンファイルの大半を同社サーバーに置き、パソコンへの負荷を低減する「スマートスキャン」機能を採用した。それに伴い、プログラムがゼロから書き直され、パーソナルファイアウォールなどの一部の機能が改良されている。また、2011年には、Android版の「ウイルスバスター モバイル for Android（米国では「Trend Micro Mobile Security for Android」）」の提供が始まっている。2011以降はプログラムが書き直され、2010以前とは異なる製品になっている。2005年（平成17年）4月23日 7時30分頃 ('05.4.22 22:30(UTC))、用として全世界に配布されたウイルスパターンファイル2.594.00（日本時間：AM7:30頃公開）を特定のWindows環境で適用・更新するとCPU使用率が100%となりコンピュータの処理が停止してしまう不具合を生じさせた。これによって日本国内では個人利用者のみならず、利用している企業も業務遂行に多大な支障をきたすことになった。同社では同日11時ごろ修正版を公開。同日夕にトレンドマイクロの社長が謝罪会見を開き、原因として配布前の充分な検証テストが行われていなかったことを明らかにした。CPU使用率が100%となる原因はそのファイルが圧縮されているかどうかの判別がうまくいかず、ウイルス検索が無限回繰り返されることであることも明らかとなった。24日午前には問題のパターンファイルを検索し自動削除する問題修復ツールの配布も開始された。しかしこのトラブルでは問題のウイルスパターンファイルを保持するウイルスバスターが起動することによって問題が発生することからWindowsの起動時にコンピュータが停止状態に陥ってしまうケースが多く、また情報の提供や問題修復ツールの配布はインターネットを中心に行われていたことからといった情報を必要とする利用者に十分提供できなかったという側面ももつ。なお、月曜日の25日には週末にトラブルが確認されていなかった企業において同様の問題が発生。同社は26日、652社の企業に影響が及んだことと6社で復旧が完了していないこと、同時点で補償を行わないことなどを発表した。その後トレンドマイクロは今回のシステム問題を解決するために24時間体制の緊急コールセンターを開設（5月8日0時で終了）。またオンサイトでのシステム復旧サービスを無償で実施した。それ以外の方法でシステム復旧のために顧客が負担した費用を、トレンドマイクロで設定した規定に沿って補填をした（6月15日受付終了）。障害報告のあった製品を使用中の全契約客について問題発生の有無を問わず、迷惑をかけたことに対するお詫びとして契約期間の無償1ヶ月延長を行った（6月15日受付終了）。被害を受けて自分で復旧したユーザーは書類を郵送してもらい返送すると+3ヶ月、計4ヶ月延びた。この措置は個人ユーザーのみと思われる。復旧窓口の利用者数は5月9日 - 6月15日の総計で28,300件、350万ユーザー。また今後の技術的対策としてトレンドマイクロは「ウイルスパターンファイル」品質改善策として今回の問題発生直後に、「ウイルスパターンファイル」作成と同検証の体制の再構築を行った。さらに日本においても新たな「ウイルスパターンファイル」の検証を行う体制を構築、実施を開始。また、「トレンドマイクロ テストセンター」を日本IBM株式会社大和事業所内に開設し運用している。

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