粉塵爆発（ふんじんばくはつ、、）とは、ある一定の濃度の可燃性の粉塵が大気などの気体中に浮遊した状態で、火花などにより引火して爆発を起こす現象である。非常に微細な粉塵は体積に対する表面積の占める割合（比表面積）が大きい。そのため空気中で周りに十分な酸素が存在すれば、燃焼反応に敏感な状態になり、火気があれば爆発的に燃焼する。炭鉱で石炭粉末が起こす炭塵爆発がその代表例である。また小麦粉や砂糖、コーンスターチなど食品や、アルミニウム等の金属粉など、一般に可燃物・危険物と認識されていない物質でも爆発を引き起こし、穀物サイロや工場などが爆発・炎上する重大事故を引き起こす（なお日本においては、アルミニウム、亜鉛を始め多くの金属の粉末は消防法上第2類危険物（可燃性固体）として、小麦粉やコーンスターチなどは複数の自治体によって指定可燃物として指定されている）。ガソリンなど可燃性気体の発火・爆発に近い。粉塵爆発が起きるためには、粉塵雲、着火元、酸素の3条件が揃わなければならない。粉塵爆発は、空中に浮遊している粉塵が燃焼し、燃焼が継続して伝播していくことで起きる。しかし、浮遊する粉塵の粒子間距離が開きすぎていると燃焼は伝播せず、逆に密度が濃すぎると燃焼するための十分な酸素が空間に無いために燃焼が継続できず、いずれの場合も爆発しない。爆発が伝播できる最低の密度を爆発下限濃度と呼び、燃焼が継続できる適度な隙間が開いている濃度を爆発上限濃度と呼ぶ。金属粉末は、酸化する過程が通常の塊とは異なる挙動を示す。これは酸素イオンによって形成される電気二重層内の電位勾配が塊では一定であるのに対して、微粒子では粒子半径に反比例するためである。このため、粒子半径が小さいほど酸化されやすい傾向が強くなる。表面に酸化膜が形成されない種類の金属の微粒子は、空気に触れただけで発火する場合もある。このような特性から、本来であれば不燃物であるはずの金属が可燃物となって粉塵爆発を起こす。2002年に、JIS規格で測定法が制定されている。独立行政法人産業安全研究所からも指針が出されている。危険性評価は、頻度と強度の両面から評価される。一般的なリスク管理では、発生頻度が低いほど安全ではあるが、爆発事故が発生した場合の被害は、設備被害、人的被害の両面で極めて大きいため、僅かな発生頻度でもリスクが高いと評価される。粉塵爆発の場合には一般的な火薬学の理論は適用できないため、リスク評価にはFK理論と呼ばれる熱爆発理論を用いた計算が利用されている。爆発の危険性は、以下の特性値を基に判断される。過去46年間の統計では、281件の事故が発生し、負傷者587人、死者110人が出ている（粉塵爆発火災対策より引用）。

出典:wikipedia