ドッジ・ライン（）は、戦後占領期の1949年（昭和24年）2月に、日本経済の自立と安定とのために実施された財政金融引き締め政策。インフレ・国内消費抑制と輸出振興が軸。GHQ経済顧問として訪日した頭取のジョゼフ・ドッジが、立案、勧告した。1948年（昭和23年）12月に、GHQが示した経済安定9原則の実施策である。ドッジ・プランとも呼ばれる。訪日したドッジは記者団への会見で「"日本の経済は両足を地につけていず、 竹馬にのっているようなものだ。 竹馬の片足は米国の援助、他方は国内的な補助金の機構である。 竹馬の足をあまり高くしすぎると転んで首を折る危険がある"」と述べた。ドッジが指摘したこの状況は、「竹馬経済」と呼ばれる様になる。インフレ（戦後インフレ）は収まったが、逆にデフレが進行し、失業や倒産が相次ぐ「ドッジ不況」（安定不況）が引き起こされた。1950年（昭和25年）7月6日に、東京証券取引所の修正平均株価（現：日経平均株価）は算出来の安値となる85.25円を記録した。これは現在にいたるまで史上最安値となっている。

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