サッカーにおける審判員（しんぱんいん）はサッカー競技の審判を行う者である。通常のゲームにおいては主審1人、副審2人で行われる。これ以外に競技会規定に基づいて任命される第4の審判員を1人配置する場合がある（追加副審(第5の審判員)を置く場合もある）。民間資格として日本サッカー協会の「サッカー公認審判員」がある。サッカーのルールである"Laws of the Game"（日本サッカー協会では「サッカー競技規則」）では第5条に｢主審」の、第6条に｢その他の審判員」の規定がある。これ以外に条項外の規定として主審および副審の合図についての規定がある。さらにこれ以外にFIFAからの追加指示として「主審、副審ならびに第4の審判員への追加指示」が存在する。以下、主なシグナル（ただし、以下のは一例であり、慣例で成り立っているシグナルもあるので、それらについては試合前に事前に主審と協議する必要がある）資格には大きく分けると二種類あり、各国・地域のサッカー協会・連盟管轄の「サッカー公認審判員」（更新制）とFIFA(国際サッカー連盟)管轄の「国際サッカー審判員」（更新制）がある。FIFAおよびその傘下加盟国協会が主催する試合の審判を行うには、公認審判員の資格が必要となる。日本サッカー協会および都道府県協会が主管となる試合においては、日本サッカー協会審判委員会が策定したカリキュラムに則った「審判員資格認定講習会」を各所管協会で受講し認定してもらう。この公認審判員は1〜4級のランクがあり下位の資格を取得していることが昇格の前提となる。また、加盟国協会の審判資格を保有していようと、FIFA(国際サッカー連盟)が主管となる国際試合などにおいては、加盟国協会が選抜し国際審判員へ資格登録をしている者の中から、FIFAが指名した者のみが国際試合の笛を吹くことが出来る。北海道、東北、北信越、関東、東海、関西、中国、四国、九州の9ブロックに各地域サッカー協会があり、その傘下に各都道府県別に各都道府県サッカー協会がある。日本サッカー協会も含め協会内には審判委員会が設けられ、それぞれ管轄する審判員の上級審判員への推薦を審議する。なお、2007年に日本サッカー協会の規約から審判員の『定年による引退』条項は削除された。　　　　　 都道府県サッカー協会傘下団体の主審・副審。　　　　　 認められた場合、都道府県サッカー協会の副審。・4級取得者で一定の実績を積んだ者。・4級で19試合以上(主審を半数以上)経験した者都道府県サッカー協会および協会傘下団体の主審・副審。　　　　　　認められた場合、地域サッカー協会の副審。試合に臨むにあたり、以下の物を主審・副審を問わず準備する。審判を務める際は、上記（のうち審判証、サッカー競技規則、 サッカービデオを除く）と下着のほか、大会等で規定された審判服上下、ソックス、シューズ以外は身に付けることはできない（選手と同じく、帽子、眼鏡、指輪等のアクセサリーも不可。ただし大会や試合によっては、選手に危害を及ぼさないと認められれば、帽子やある程度の保護具が着用できる場合もある）。カッコ内はJ1主審での通算100試合の到達年。

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