災害医療（さいがいいりょう）とは、狭義的には、災害（地震、火災、津波、豪雨水害・豪雪、火山噴火、または航空機事故などの大規模な事故、その他）により、対応する側の医療能力を上回るほど多数の医療対象者が発生した際に行われる、災害時の急性期･初期医療のことを指す。しかし災害の種類によっては、短期間では収束せず、被害が長期間に渡る場合もあり得る。こうした場合、広義的には　医療体制や災害派遣医療チームとの連携、PTSDのケア 等だけに限らず、避難場所の準備、食料支援の確保、ボランティアの組織… など、通常では「医療」の範囲には含まれない分野もすべて包括して指す場合もある。ここでの災害とは単に天災のみならず、故意（テロリズム）または過失によるCBRNE災害（爆発・化学汚染・放射能汚染、或いは新型感染症）など、傷病者が多数発生し、病院の通常の診療体制では対応できない事案を意味する。災害時に必要とされる医療体制は、災害の種類により異なる。例えば外傷患者の多数出る事案に於いては、麻酔科医・各種外科医及び手術室・集中治療室スタッフを総動員できる体制を24時間以上に渡り維持しなくてはならない。また、災害時に於いては、医療施設や医療スタッフ・救助スタッフ自身が被災することも想定しなくてはならない。都道府県知事（地域災害医療コーディネーターは保健所政令市長、特別区長の場合もある）により委嘱・任命され、災害時に災害医療関係者によるミーティングの開催、他機関との調整などの業務を担う。災害拠点病院の管理者や救急科医師、保健所長などが任命される例が多い。身分は特別職地方公務員。災害発生後48時間以内は上記の調整機能はDMATが担い、体制が整い次第、災害医療コーディネーターが役割を引き継ぐこととなっている。都道府県にもよるが、都道府県災害医療コーディネーターと地域災害医療コーディネーターの２種がある。災害医療コーディネーターは、1997年に兵庫県で初めて導入され、コーディネーターには災害拠点病院の医師が任命された。新潟県では2006年に各保健所長を災害医療コーディネーターに任命した。宮城県では、2011年2月に災害医療コーディネーター制度を設置した。東日本大震災後、厚生労働省は、各都道府県及び政令指定都市に対し災害時に円滑な医療を実施するためのコーディネート機能を発揮できるような体制を整備するよう通知を出した。以降、各地で設置が進んでいる。被災者は災害時、見知らぬ人を含めた多数の人との避難生活という、通常とは異なる環境下に置かれる。これにより十分な休息ができなかったり、トイレに行くことをためらったり、避難生活への不安や不満を抱えたりする場合がある。また、家族の安否を気にしたり経済的な不安を抱えたりといった心理的負担も大きい。こうした環境要因により、不安や悩みを抱え、それが胃腸症状やうつ傾向のような身体症状として現れる例が多く見られる。こうした健康問題への対処の基本は、安全を確保した上で、十分な休養と栄養を取れるよう生活環境を改善することである。また、ボランティアなどの支援者が被災者の不安や悩みを聞いてあげること、気分の転換を行ったり、家族や友人などとの死別を乗り越える「喪の作業」を行うことなどが、ストレスの軽減と心の安定に必要とされる。どの種類の災害にも共通する健康障害や健康問題を、『災害時の要介護者へのケア いのちとくらしの尊厳を守るために』より示す。災害の種類ごとに起こりやすい健康障害を、『災害時の要介護者へのケア いのちとくらしの尊厳を守るために』より示す。など。いずれもドクターヘリの離着陸場所と平時からの医薬品の備蓄が必要とされている。

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