国鉄戦後五大事故（こくてつせんごごだいじこ）とは、公共企業体日本国有鉄道が存在した1949年（昭和24年）6月から1987年（昭和62年）4月の間にその営業鉄道路線・航路で発生した、死者が100人を超える5つの事故の総称である。これら事故は、いずれも自然災害のみならず人災要素が強いものであり、国鉄に対する世間の非難を集めた。桜木町事故・紫雲丸事故の時は、当時の国鉄総裁がそれぞれ辞任している。また、いずれの事故も戦後からの復興がほぼ終わり高度経済成長期に入った時に発生したものであり、戦後の急激な輸送量増加対策に追われ、安全対策がおざなりにされていた事も背景にあるとされる。さらに、桜木町事故では、車両が乗客が外に逃げられない構造であったことが被害を大きくしたとして、事故後に乗客が非常時にドアを開けられるように「非常用ドアコック」が設けられたが、三河島事故ではそれによって乗客が車外に逃げ始めていたところに電車が突っ込み、被害を大きくしたといった様に、一つの事故後の対策が別の事故の被害を大きくするといった例も発生した。現在の鉄道・船舶の安全対策には、これら事故の影響で設けられたものが多い。国鉄ではこれら五大事故のあと、自動列車停止装置（ATS）設置などの事故対策に取り組み、1983年（昭和58年）12月26日には「過去10年責任事故による旅客の死者なし」という、世界でもあまり例を見ない記録を達成した。

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