規格争い（きかくあらそい、規格戦争）は、同じ用途で非互換技術規格が並立状態にあることである。特に電子媒体やインタフェース、ソフトウェアの分野で用いられる。自社が研究開発した技術規格を業界標準規格（優位規格）にせんとする開発者や企業の間で起こる争いである。開発者にとって全ての規格が同じになった場合、市場のコモディティ化が生じる。そうすると、競争の要因は価格だけとなり、特に低開発費・低価格を武器とする新規参入者や発展途上国との競争に晒される。自社の採用する規格が業界標準規格になった場合、自社の投資（研究、開発、設備、社内教育、使用者間のコミュニティ）が更に活用でき、場合によってはその規格に含まれる技術に関して特許ライセンス収入が見込める。しかし、そうでない場合には投資が無駄になったり、二重投資になる。場合によっては逆に特許ライセンス料を払う必要がある（ただし、対抗規格にも自社規格と同じ特許が使われている場合があり、規格争いで敗北してもライセンス料収入が入る場合はある）。規格争いが収束する原因には、以下のものがある。消費者と開発者の立場によって、長所にも短所にもなる。太字の項目は、商業的・歴史的にみて勝利したといえるもの。細い文字は引き分け、もしくは敗北である。ただし民生市場限定である。

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