船舶電話（せんぱくでんわ）とは、船舶に搭載の電話機により海上からの電話を行う移動体通信である。陸上の海岸局（基地局）を使用した公衆交換電話網と接続されたものである。日本では、衛星電話に移行したり、海上での携帯電話・第三者無線の使用が解禁されたため、2003年（平成15年）以降専用のシステムが存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、海上保安庁に接続されていた。日本国内であると、衛星電話の1つである、ワイドスターなどが、現在主流で利用されている。日本電信電話公社の関連会社だった日本船舶通信（のちのドコモ・センツウ。現在はドコモ・モバイルに合併）によって1959年（昭和34年）3月1日サービス開始、1986年（昭和61年）3月サービス停止。手動交換方式であり、周波数変調で150MHz帯を使用していた。150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯（東京港湾内のみ）使用されていた時期がある。手動交換式船舶電話のトラフィック（トラヒック）の増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を利用した。暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用され、1986年（昭和61年）3月にすべて自動交換方式船舶電話に置き換えられた。140MHz帯や150MHz帯を利用する船舶電話回線は全二重の周波数変調であるが、特段の対策がなされていないため、基地局側の周波数にFM方式の受信機等の周波数に合わせると、通話を傍受できた。当時警察無線や消防無線、救急無線などを一般の人間が傍受する機会が多くなり問題となったため、暫定手動方式以降は秘話回路が搭載されることとなった。通信中に海岸局を切り替えるハンドオーバー可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。自動車電話と中継網を統合し、通信制御方式を統一したもの。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた（帯域外デジタル制御）。その頃の自動車電話と同じく、距離によって030と040の市外局番を付け課金制御を行っていた。また、テレホンカード型公衆電話と携帯型電話機も利用可能であった。カーフェリーなど客船ではテレホンカード型電話機や100円硬貨を投入して通話料金の精算を行う硬貨投入式電話機が設置され、新方式船舶電話でも引き続き利用されたが、新方式船舶電話終了とともに硬貨投入式電話機は廃止された。周波数は、基地局側 271.175 - 274.975MHz・移動機側　262.175 - 265.975MHzを12.5kHz間隔で使用していた。現在この周波数は公共デジタル通信用（消防・救急用）として使われている1988年（昭和63年）11月16日サービス開始、1999年（平成11年）3月31日サービス停止。マリネットホンは、新規参入電気通信事業者であるマリネットホングループがサービスを行っていた、第三者無線と同じ、大ゾーン方式で、ハンドオーバー不可能なものである。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた。可搬式端末（電話機）であり、基地局付近であれば、船舶上や陸上で移動しながら通話可能であった。また、同じ基地局のマリネットホン同士では、送受信切り替えスイッチ (PTT : Press to talk) を押して送信する半復信方式であり、同報通信も可能であった。公衆交換電話網や違う基地局のマリネットホンとは、普通の電話と同じ同時送話可能な複信方式であった。一般電話からマリネットホンへ発信するには、センターの代表番号へ電話し、セカンドダイヤルトーンを確認し、プッシュトーン (DTMF) で5ケタの加入者番号を入力していた。移動局の最大出力は10Wであった。周波数は、海岸局（基地局）832.0125 - 833.9875MHz・船舶局（移動局）887.0125 - 888.9875MHzを12.5kHz間隔で使用していた。なお、この周波数はIDO/DDIセルラーグループの携帯電話サービスに使用された後、2005年（平成17年）現在ではNTTドコモのFOMAプラスエリア対応携帯電話機の送信に使用されている。1988年（昭和63年）9月1日サービス開始、1997年（平成9年）サービス停止。その後、第三者無線の海上使用が解禁され役目が引き継がれた。KDD（後のKDDI）が行っていた、遠洋航海をする船舶用のサービス。短波のSSBを使用した手動交換方式のものであった。1936年（昭和11年）8月7日サービス開始、2003年（平成15年）3月31日24時 (JST) JBOのサービス停止。インマルサットの衛星電話に移行した。諸外国では2014年現在でも使用されており、日本でもアジア諸国等からの信号であれば、SSBに対応したBCLラジオ、短波帯のアマチュア無線機等で容易に受信が可能である。以後は、衛星電話参照

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