英露協商（えいろきょうしょう、、）とは、1907年にイギリスとロシアが結んだ協約。イラン、アフガニスタン、チベットにおける両国の勢力範囲を決定した。これによりイギリスとロシアは対立関係が解消し、両国はドイツの3B政策や汎ゲルマン主義に対抗することとなった。これにより露仏同盟、英仏協商と合わせて三国協商（英仏露協商）が成立する。南下政策を推進していた当時のロシアにとって、その対象となる地域は大きく三つあった。ただし極東からの南下に関しては、1905年の日露戦争敗北によって頓挫しているため、残された二つの選択肢はペルシア（イラン）・アフガニスタンからの南下か、バルカン・小アジアからの南下であった。当時の外務大臣であったアレクサンドル・イズヴォリスキーは、このうち海路（ボスフォラス・ダーダネルス両海峡）からの南下を戦略的に重視する立場をとっていた。1906年より、ロシア外相イズヴォリスキーとイギリス駐露大使（）の間で交渉が行われ、1907年に英露協商が成立した。これによって、既に成立していた露仏同盟、英仏協商とあわせ、三国協商が成立した。イギリスがこの協約を成立させたことは、暗にロシアのバルカン半島への南下を、自国の国益に反しない範囲で容認するものであり、いわゆる「3B政策」を推進するドイツを牽制する狙いもあったとされる。

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