死の商人（しのしょうにん、英語："merchant of death"）とは、友敵を問わず、兵器を販売して巨利を得る人物や組織への蔑称、または営利目的で兵器を販売し富を築いた人物や組織への蔑称。通常の商売を行っていたものと区別して記事の解説を行う。いくつかの辞書においては、中世欧州において敵対する勢力の両方に武器を売り、利潤のみを求めた武器商人の姿勢からこのような蔑称が生まれたとされている。19世紀から冷戦時代にかけては、武器の生産や販売元はアメリカ合衆国やソ連、フランス等の国が中心で、冷戦時代においてもこれらの国の政府や企業が直接当事者・当事国に販売するケースが多かった。しかし、冷戦後は、これらの国や企業が様々な理由から当事者・当事国に直接武器を売ることが出来ないことがあり、その場合、武器商人（=「死の商人」）を経由して間接的に売る事が多いといわれる。これらの理由から、近年では豊富な資金源を持つ個人が武器商人の中心になってきている。合法か違法か、友国か敵国かを問わず、紛争当事国やテロリスト、第三諸国（アフリカ、中東諸国）に武器を売っており、それが少年兵や犯罪者に手軽に銃が渡ってしまうので非常に問題ではあるが、死の商人たちは各国の政府首脳や諜報機関と深い関係を持っている為に、これらの武器売買の行為を暴くことは、自国の暗部の行為を暴くことになってしまうのであまり摘発されない。また、近年は武器生産、販売国として中華人民共和国や北朝鮮、パキスタンなどの新興工業国が急速に勢力を伸ばして来ているといわれている。当然の事ながら、この類の職業は戦争が起きれば利益が増える。「merchants of death」という語は、H. C. EngelbrechtとF. C. Hanighenの調査報道書のタイトル「 Merchants of Death」 (1934)による。1930年代の米国で、第一次世界大戦で巨利を得た軍需産業と銀行を蔑む為に使われた。この語は反戦活動家の間で盛んに使われ、1936年の上院公聴会でナイ委員会によって広く使われることとなった。この語「Merchants of Death」は、たばこ産業や製薬会社への軽侮にも使われることがある。いずれの国も、国際的に著名な武器・兵器メーカーを持ち、それらの企業が開発した製品の製造と販売の権限を握っていることからこの節では、死の商人の活動が主題となった作品、或いは死の商人が劇中で重要な意味を持つ作品を挙げる。

出典:wikipedia