株式会社ポプラ（）は、広島市安佐北区に本社を置く日本のコンビニエンスストアチェーンである。中国地方を中心に関東・北陸・近畿・九州に店舗展開している。なお、かつては四国にも進出していたが、2015年2月に完全撤退している（詳細は後節の「#店舗展開」を参照）。東証第一部上場企業。元々は、広島市中区流川にあった小さな酒類卸商がルーツだった。1974年（昭和49年）にコンビニ業態に変更し、1976年（昭和51年）に法人化。地場系チェーンから全国チェーンへの脱却を目指してM&Aを推進し、酒類卸商を中心に多数の子会社を傘下に収めるが、近年は吸収合併（および子会社の解散）を立て続けに行い（2004年度から現在までに約100社を吸収合併）、ポプラ本体への事業集約を進めている。M&Aによって店舗網を拡大してきたため、グループ内でも「ポプラ（ポプラpal）」のほか、「生活彩家」（せいかつさいか）、「ハイウェイ彩家」（ハイウェイさいか）、「くらしハウス」、「スリーエイト」といった複数のブランドネームを有する（詳細は後節の「#店舗名」を参照）。なお、設立間もない時期は地域のスーパーの閉店後から翌朝までの営業で、“ナイトショップ・ポプラ”と名乗っていた。店舗数は業界9位で全国的な知名度は決して高くないが、中国地方に限れば店舗数や規模などは大手チェーンにも引けをとらない。コンビニでの料金収納代行サービスを行うSMBCファイナンスサービスによる店舗数統計によれば、2016年（平成26年）7月末時点で、島根県と鳥取県ではローソン、ファミリーマートに次ぐ3位、広島県と山口県ではセブン-イレブン、ローソン、ファミリーマートに次ぐ4位となっており、特に山陰地方での存在感が際だっている。また、1990年代前半に九州で手広く展開を図った際、CMに鮎川誠を起用し、「やっぱ九州のコンビニはポプラやね」というフレーズが九州で浸透した。2010年（平成22年）には鮎川出演のラジオCMが第49回福岡広告協会賞の銅賞に選出されている。他のコンビニチェーンと比べて出店形態が多様で、オフィス・ホテル・病院・交通機関拠点への出店を積極的に推進したり、生活協同組合・農業協同組合とボランタリー・チェーン的な業務提携を行って各組合の店舗を「ポプラ」ブランドでリニューアルするなどの特徴がある（後述）。近年では地元である中国地方に密着したキャンペーンを行っており、山陰地方のプロスポーツチームとのコラボ店舗の開店、広島を舞台にしたアニメとのタイアップキャンペーン、広島県と観光振興などの情報発信に関する連携協定を結ぶなどしている。社訓は「お客様第一」。社名・店名の由来は、植物の「ポプラ」と「ポピュラー (popular)」を掛け合わせたもの。マイチャミーとは、かつて首都圏を中心に展開していたコンビニエンスストア。エフジーマイチャミー株式会社による運営であったが、2003年5月にポプラに買収された。その後マイチャミーはポプラに転換され消滅。旧運営法人のエフジーマイチャミーも休眠会社となっていたが、2008年8月にポプラグループの不動産管理事業を担う「株式会社ポプラ企画」に商号変更し、現在も存続している。ポプラが他のコンビニと大きく違う点は、弁当のシステムである。一般にコンビニの弁当はご飯とおかずがパック詰めされ冷蔵されたものが陳列されているが、ポプラの「HOT弁当」（愛称：ポプ弁）はおかずのみが入った（ご飯の部分が空になっている）弁当が陳列されており、弁当購入時に店舗内で炊いたご飯（通称：店炊きご飯、パールライスのコシヒカリを使用）を後から詰めるスタイルをとっている。大半の店舗でふりかけ（もしくは梅干）が付くのも特徴。HOT弁当にはカレーライスや丼物もあり、レトルトカレー（もしくは丼の具）をレンジで加熱し、食べるときに客が自分で封を切って（店舗で詰めた）ご飯にかけることになる。1983年の発売開始当初は店舗内に厨房設備を設け、ご飯とおかずをすべて店舗内で調理する方法をとっていたが、品質や盛り付けが安定しないため、おかずのみ工場で一括調理してご飯のみを店舗で詰める方式に変わったという。現在ではおかずも店内で調理した「できたて弁当」（揚げたておかず＋店炊きご飯）の販売も一部の店舗で行っている。HOT弁当は通常でも男性の茶碗約1杯半に相当する250gのご飯が詰められるが、ご飯後詰めの利点を生かしてご飯を大盛りにすることもできる。また、ご飯だけの販売も行っており、ご飯が足りなくなった近隣飲食店の緊急用としても重宝がられている。地域によっては通常のHOT弁当だけでなく、ボリュームと価格を抑えた「ライト」、「小」も販売している。それぞれご飯が200g、150gついてくる（「ライト」はご飯の大盛りも可能）。なお、他のコンビニ同様の、ご飯があらかじめ入っている弁当（「ライスイン」と呼んでいる）も販売されている。主に炊き込みご飯などの味付けご飯、あるいはおにぎり弁当やのり弁当など、ご飯に手を加えられているものがこのスタイルで販売されている。また、HOT弁当はかつては「ポプラ」全店に加え「ハイウェイ彩家」および一部の「生活彩家」店舗でのみという販売形態だったが、現在では一部の「ポプラ」店舗での取り扱いがないなど、店名ごとの差はなくなりつつある（取り扱いの有無は店舗検索で参照可能）。他のコンビニチェーンが総菜類の製造や卸・配送を別会社に委託している事例が多いのに対し、ポプラでは自社による米飯・惣菜の製造、加盟店への卸、配送の一貫体制を採用している。これは、ポプラが元々夜間に営業する店としてスタートしており、創業当時は夜間に販売できる弁当を製造できる業者がなく、安定して弁当や総菜を供給するために自社製造につながったものである。店舗内に薬局（ドラッグストア）を併設している店舗が複数存在する。傘下のキリン堂薬局をはじめ、「ドラッグストアシモカワ」や「薬ヒグチ」などが店舗内の一角に販売コーナーを構える形で設けられており、通常のコンビニエンスストアでは販売できない、第2類と第3類に分類される一般用医薬品を販売している。これらの販売には薬剤師または登録販売者によるカウンセリングが必要となるため、販売時間帯は限られている。また、店舗に薬局が隣接している（同一店舗となっていない）店舗も存在している。コンビニ業界では一般的な粗利分配方式ではなく、加盟店にとって有利な売上ロイヤリティ制度（大手に比べて格段に低い3%）を取る。これは製販一括などによるローコストオペレーションにより実現したという。ただし、「最低補償金」制度はない。フランチャイズ中途解約に伴う違約金が発生しないのも特徴である。コンビニATMとしてイーネットをグループの一部店舗で設置（大分県だけは全店舗で未設置）。その他、以下の金融機関の単独ATMを店舗内に設置している。なお、イーネットサービスエリア内でもATM未設置店が多く存在し、ATM設置はポプラグループ全店の約4割にとどまる。ポプラ、生活彩家、くらしハウスではクオカード（プリペイドカード）が使用可能となっている。ポプラはまた、以下の電子マネーを導入している。ポプラグループでは相次ぐ買収により、複数の店舗名でコンビニを展開している。ドンチッチに関しては現在は通常のポプラの一店舗として営業している。（店舗数は2016年3月末時点）S・Kタイプの店舗は全て売上ロイヤリティ制度をとっている。ポプラの店舗展開は大手コンビニとしては特殊な形態をとっており、本拠地である中国地方から、その隣の九州地方・近畿地方や、首都圏にも出店、というものである。2016年（平成28年）8月時点で、1都2府18県に484舗（うち約200店舗が直営）を展開している。北海道、東北地方、東海地方、四国地方には店舗がない。中小チェーンの相次ぐ買収により店舗数を増やしていたが、近年は売り上げの不振から店舗の再編を進めている。特に2014年12月からの3か月間では不採算の直営店を中心に100店舗以上を閉鎖した。現在では通常の出店形態より、安定した売上が見込める公共施設内等の特殊立地に出店する場合が多く、これら施設の既存の売店を転換する事例がよく見られる。最も店舗数の多いのは広島県（96店舗）であり、次いで東京都（68店舗）、島根県（52店舗）、福岡県（43店舗）の順となっている。本拠地である広島県（96店舗）を中心に5県で234店舗と、大規模に店舗を展開しており、全店舗数の4割は中国地方である。勢力的にセブン-イレブンやローソン、ファミリーマートの大手チェーンと拮抗しているが、発祥の地である広島市などでは大手チェーンの進出以後、多数の店舗が閉鎖している。福岡県（43店舗）を中心として大分、熊本、佐賀、長崎の5県で64店舗と、中国地方に次いで多数の店舗を展開している。2013年2月22日には長崎県壱岐市に壱岐郷ノ浦店を出店、長崎県初進出とともに初の離島への出店となった。大阪府（31店舗）に加え、兵庫、京都、滋賀の2府2県で44店舗を展開している。そのうち1/3は、生活彩家とくらしハウスの店舗である。このほか、南海フードシステムが運営するアンスリーのうち、大阪市内の2店舗（南海なんば第1ビル店・天下茶屋店）は生活彩家ブランドで営業している。なお、滋賀県は大津市の1店舗（生活彩家大津プリンスホテル店）のみである。東京都（68店舗）を中心に神奈川、千葉、埼玉、茨城の1都4県で121店舗。そのうち4割は、生活彩家とスリーエイトの店舗である。香川県と愛媛県に出店していたが撤退しており、2015年8月時点で四国地方に店舗は無い。香川県には1997年に進出し、最盛期には24店舗があったが2001年のファミリーマート進出以後急速に多数の店舗が閉鎖し、特に県都高松市では平成の大合併以前の市域にある店舗が2007年に全滅。2012年9月6日にポプラ高松番町1丁目店が開店したことで、5年ぶりに旧高松市内に再進出したものの、1年後の2013年9月には閉店に追い込まれ、再び旧高松市内から店舗が消滅した。愛媛県ではセブンイレブン進出の影響を受け、2014年5月に完全撤退、香川県内の残存店舗も2015年2月6日に綾南町陶店が閉店したのを最後に四国からは完全撤退した。ホットスパーの地域フランチャイズ業者（北陸ホットスパー）と地元コンビニチェーン「チックタック」の買収を足がかりに、富山県（15店舗）と石川県（6店舗）の2県で21店舗を出店している。福井県には2007年（平成19年）5月24日にポプラ福井下河北店（福井市）を出店したが、2010年（平成22年）3月1日に閉店したため、現在は店舗がない。ポプラのもう一つの特色として、総店舗数に比べて特殊立地施設内など立地条件に特色のある店舗が多いことが挙げられる。この点についてはポプラ側も出店時のニュースリリースで「ポプラでは、これからも特殊立地施設内の店舗やホテル内ショップ・病院や高速道路、PAなどの様々な立地への出店を推進してまいります」と表明している。店舗名の前のアルファベット (S・R・K) は店舗タイプを示す。SA・PA併設の店舗では、飲酒運転防止のため、酒類は販売されていない。また、はわいSA・道の駅ポート赤碕を除くすべての店舗にイーネットATMが設置されている。なお、バスタ新宿への出店を計画し国土交通省関東地方整備局が2016年8月1日に実施した入札にて落札者となったが、国交省側との意見の食い違いから2016年9月5日に出店辞退している。いずれも自衛隊員向けの福祉厚生施設で、自衛隊関係者以外の利用は出来ない。そのため、ポプラの店舗検索からも除外されている。事業所の売店を転換したもので、大半の店舗では一般客の利用は出来ない。鳥取県島根県岡山県

出典:wikipedia