ハイジャック（）は、元来、乗物や運送中の貨物を強奪することで、1920年代のアメリカで密造酒を輸送するトラックや船舶から積荷を強奪する行為を指した。現代では、武器による脅迫などの暴力的手段を用いて交通手段（航空機、鉄道、船舶、バスなど）を占拠する行為を指す。日本では、特に航空機の占拠行為を指してこの語を用いることが多い。セッションハイジャックなど交通手段以外でも不正に何かを乗っ取ることをハイジャックと呼ばれる。また、「メディアジャック」など正式な手段で対象を占拠した場合もハイジャックと呼ばれる。ハイジャックの目的は様々で、政治的迫害による亡命、刑務所で服役している仲間（政治犯やテロリストなど）の釈放、テロリズム、身代金の要求など目的意識の明確なものから、乗り物自体に対する異常な興味や精神的錯乱、テロに便乗した模倣犯といったものにまで及ぶ。1931年に初の飛行機ハイジャック事件が起きて以降、1940年代後半-1950年代後半はいわゆる東側諸国において西側諸国への亡命を目的としたハイジャックが多発した。1960年代後半-1980年代前半にかけてはパレスチナ解放人民戦線（PFLP）、日本赤軍やバーダー・マインホフ・グループなどの左派過激派によるハイジャックが頻繁に起きるようになった。また、アメリカ合衆国では犯罪者などがキューバ行きを要求する通称「キューバ急行」が多発していた。近年ではイスラム過激派によるアメリカ同時多発テロ事件における同時ハイジャックのように、政治的要求をするのではなくテロ実行の手段としたハイジャックがある。ハイジャックの語源は様々に述べられている。有名なものは以下のとおり。したがって、対象が船でも車でも、乗り物を乗っ取る行為はすべて「ハイジャック」である。しかし、日本においてはよど号ハイジャック事件の際に「Hi」を「高い(high)所を飛ぶ＝飛行機」の意味と捉え、「jack」を「乗っ取り」の意味として捉えたため、その後「バスジャック」、放送電波への重畳を「電波ジャック」、番組への乱入を「番組ジャック」と呼ぶなど多数の「ジャック」を使った和製英語が生まれることになった。同様の造語は英語圏でも一部存在し、航空機乗っ取りを描いた「スカイジャック」なる小説が実在するように、この後に「スカイジャック（skyjack）」という言葉も生まれている。また、自動車を狙った「カージャック（carjacking）」という言葉も用いられることがある。このほか一般的とまでは言えないが「シージャック」に相当するseajackingも見られる。パキスタン・カラチの空港で、パンアメリカン航空73便がアブ・ニダルにハイジャックされ、同国軍部隊との銃撃戦などにより、乗客・乗員20人が死亡。日本においては、特に1970年3月31日の赤軍派によるよど号ハイジャック事件（よど号乗っ取り事件）が初のハイジャックとして有名である。これは運輸政務次官・山村新次郎が人質の身代わりになり、犯人グループが北朝鮮への亡命に成功するなど、解決に際して非常に問題の多い事件であった。さらに、この時点ではハイジャック自体を処罰する法律は存在しておらず、この事件を受けて、航空機の強取等の処罰に関する法律、いわゆる「ハイジャック防止法」が成立し施行された。なお、日本航空のハイジャック事件は日本航空ハイジャック事件、全日空のハイジャック事件は全日本空輸ハイジャック事件もそれぞれ参照。1970年代初頭に過激派などによるハイジャックが頻繁に起きるようになり、各国はその対応に追われ、空港でのセキュリティチェックの強化やハイジャックに対応した特殊部隊の創設などを行った。また、1978年、西ドイツのボンで開催された第4回7カ国首脳会議では、「航空機ハイジャックに関する声明（ボン声明）」が採択された。1978年3月に新東京国際空港は日本発のハイジャック防止組織として成田国際空港に財団法人空港保安事業センターを開設した（なお、センターの本部は東京国際空港である）。1980年代-1990年代にはその勢いは一時的に収まったものの、アメリカ合衆国で2001年9月11日、ハイジャックされた航空機によるアメリカ同時多発テロ事件が発生したことから、ハイジャックの防止は再び世界的課題となる。各国の空港で手荷物・身体検査・本人確認の徹底や乗客名簿の公安当局への提出、鋏付きソーイングキットやミニ爪切りなどあらゆる“刃が付いた・棒状鋼”の機内持ち込み禁止、果ては機内食のカトラリー（スプーン・フォーク・ナイフ）がスチール製から樹脂製へ変更されるなど（エコノミークラスのみ。ビジネスクラスやファーストクラスでは現在もステンレスを採用している航空会社もある。）、警備が大幅に強化されるようになった。2007年2月23日、アメリカ合衆国国土安全保障省は、ヒト一人の全身を透視出来る、大型全身X線スキャナを空港に試験導入（被検者は金属探知で異状ありとされた人物に限るという）。これにより危険物持込や薬物密輸阻止に資するとしているが、アメリカ自由人権協会は“搭乗予定者を裸に剥くも同然であり人権侵害”として、議会に完全実施の禁止措置を要請している。ハイジャックに対応する保安要員として、スカイマーシャルが搭乗する国もある。アメリカ（連邦航空保安局）やイスラエルにおいては、ハイジャックに際してはスカイマーシャルに犯人への対処を任せつつ、パイロットは強化ドアに護られたコクピットに篭って、一刻も早く機体を緊急着陸させることとなっている。2010年1月、イギリスはヒースロー空港を始めとする全ての空港に全身スキャナーを導入、搭乗者に搭乗前通過を義務付けている。航空機の奪取や航空機内での犯罪に関しては、各国とも重大な事案と認識されており、その対応に関して複数の国際条約が制定されている。

出典:wikipedia