ベースボール・チャレンジ・リーグ（Baseball Challenge League）は、日本の北陸・信越地方5県と関東地方2県、東北地方1県を活動地域とするプロ野球の独立リーグ。略称は「BCリーグ」。株式会社ジャパン・ベースボール・マーケティングが運営を行っている。地域のスポーツ活性化を目的として、四国アイランドリーグ（現：四国アイランドリーグplus）に続く日本で2番目の野球の独立リーグとして2006年に設立され、2007年より試合を開催している。その運営理念として、野球興行だけでなく、野球選手の指導・マネジメント業務と野球教室・各種スポーツイベントの企画運営も事業内容に含まれている。球団の運営費は1チームあたり年間1億5,000万円程度と言われる。開設初年度の2007年シーズンは、リーグ名称を北信越ベースボール・チャレンジ・リーグ（ほくしんえつ・－、北信越BCリーグ）とし、北信越地方の新潟県・富山県・石川県・長野県の4県にそれぞれ1チームずつ本拠を置き、4球団でリーグ戦を行っていた。その後、翌2008年シーズンから関東地方の群馬県および北陸地方の福井県に本拠を置く2つの新球団が加入するのに伴い、2007年11月1日から「北信越」を外して現在の名称となり、2008年から2014年までは6球団でリーグ戦をおこなった。2014年シーズンより、オフィシャルパートナーであるルートイングループがリーグとの契約に基づいて命名権者となり、リーグ名称が「ルートインBCリーグ」となる。2013年12月24日に埼玉県（主に熊谷市を中心とした県北エリア）を本拠とする新球団武蔵ヒートベアーズが、2014年5月21日に福島県を本拠とする新球団（加盟発表後の7月18日に球団名を福島ホープスと発表）が、それぞれ2015年からの加入予定で設立準備を開始したと正式に発表され、同年6月24日に2015年度からの加盟が正式承認された。これにより、2015年シーズンからは8球団での運営となっている。2016年3月23日、2017年度からの参加を前提にして栃木県および滋賀県を本拠地とする球団の準加盟と、球団準備室の発足が発表された。同年6月28日に、両球団の2017年シーズンからの加盟が正式に決定した。BCリーグは2004年、NPB加盟のオリックス・ブルーウェーブと大阪近鉄バファローズの球団統合問題をきっかけに起こったプロ野球再編問題に端緒を発する。この問題の渦中、新潟県と石川県で新プロ野球球団の設立構想が起こったが、その後両球団の統合によるオリックス・バファローズの設立と東北楽天ゴールデンイーグルスの新規参入によって事態が収束したため、新潟側が「独立リーグの創設」に方針を転換。石川側と合流して検討を進め、2006年春に計画が具体化したものである。公式戦は原則として毎週金曜・土曜・日曜に開催し、雨天中止などが生じた場合予備日の水曜か木曜に順延する。平日はナイトゲームで、休日はデーゲームを原則とする。2013年以前は公式戦以外に、不定期で日本野球機構（NPB）所属球団（ファーム）との交流戦を開催することがあった（後述）。2014年以降はNPBファームとの交流戦は公式戦日程の一部として勝敗・個人成績の対象となっている。発足当初は各チームとも特定の本拠地球場は設けず、所属各県内の主要野球場を巡回してホームゲームを行うとしていた。県庁所在地の野球場や球団の拠点に近い自治体での開催が多かった。しかし、2014年から群馬が高崎市城南野球場を本拠地と定め、2015年に加入した武蔵も熊谷運動公園野球場を本拠地とするなど、現在では本拠地を定めることを容認している。指名打者制度を採用している。予告先発は2010年までは実施していなかったが、2011年より採用する様になった。延長戦は最大11回まで行う。ただし時間制限が設けられており、試合時間が3時間20分を経過した場合は新たなイニングを行わない。新たなイニングに入るか否かは、当該イニングの裏が終了した時点で判断し、制限時間を超えて同点の場合はイニング終了時点で引き分けとする。なお、リーグ発足から2008年のシーズンまでは9回終了時点で同点の場合は引き分けとし、延長戦は行わなかった。2009年のシーズンからは、3時間20分を経過した場合は新たなイニングを行わない条件で延長戦を行う方式（イニング制限なし）に変更され、2010年から現在の方式となった。2011年シーズンは、延長戦はなしとなった（東日本大震災発生のため）。NPB2軍との交流戦に限っては、試合が中止となった場合に引き分け扱いとする特別規定がある。順位は引き分けを除いたベースでの勝率で決定する。シーズン終了時点で上位2チームが同じ勝率の場合は、1試合のプレーオフを行い、優勝チームを決定する。リーグ初年度の2007年は、観客動員の目標値を1試合あたり有料入場者2000人、招待客3000人の合計5000人に設定し、入場料はシーズンパスを含め平均単価600円を目安に設定。リーグ・各球団とも株主・スポンサーなどの協力企業や後援会組織などからの収入も含めた黒字運営を目標とした。だが、シーズン終了後の10月19日に公表された観客動員実績は、当初の目標値を大幅に下回るものであった。数値こそ四国アイランドリーグ初年度の約1.7倍という数字だったものの当初の目標値には遠く及ばず、集客策が大きな課題となった。なおチーム別の動員数は、シーズン最下位に終わった新潟が4球団中トップ。対して最も少なかったのはリーグ優勝した石川で、チーム成績とは正反対の結果となった。収益面においても、開設初年度ということもあって初期投資コストが多額で、またリーグのオフィシャルスポンサーの数が目標に達せず、分配金が当初の予定より減額された事などからリーグ・各球団とも厳しい決算となり、リーグ5法人の総経常損失額は約1億7400万円にも及んだ。そんな中でも石川と信濃は球団スポンサーや株主を数多く確保し、また県内メディアと業務提携を締結するなど収支安定化に努めた結果、他2球団よりも赤字を大幅に圧縮できた。リーグ2年目となった2008年の観客動員実績が10月31日に公表された。それによると1試合の平均観客動員数は1,318人で、前年比で25%減少した。リーグの村山代表は、目新しさで初年度に集まった観客を十分リピーターにできなかったことや、無料券の配布を減らしたことなどを原因に挙げる一方「有償率は上昇しており、地域に根付いている手応えを感じた」としている。チーム別の動員数は新加入の群馬が6球団中トップ。最少は前年に続いて石川で、1試合平均では1000人を割り込んだ。また2009年7月1日にはリーグ・各球団の収支報告が発表された。リーグ7法人の総経常損失額は約1億3700万円と、前年よりも若干圧縮された。既存4球団はコストの圧縮に努めるなどした結果、収支の改善に成功。新規加入2球団のうち群馬は大口スポンサーを確保するなどし、経常損失額は設立初年度ながら既存球団並みであった。しかし、一方の福井は運営環境を充足できるだけのスポンサーを確保できず、前期・後期とも最下位に終わるなどチーム成績も低迷して観客動員数も伸び悩み、2009年5月末時点で約5300万円の累積赤字を計上した。このため、福井の運営会社「スポーツコミュニティ福井」は7月2日の臨時株主総会で旧経営陣を刷新。取締役6名のうち5名が福井新聞社の関係者となり（もう1名はBCリーグ代表の村山哲二）、同社から全面支援を受けることになった（詳細は福井ミラクルエレファンツ#2009年の経営危機問題を参照）。リーグ3年目の2009年は、新潟が7月12日の対信濃2回戦（ハードオフ新潟）で国内独立3リーグ史上最多となる15,311人の観客を集めるなど動員数を大幅に伸ばしたが、リーグ全体では開幕前の目標であった「前年比500人増」には届かず、前年比で動員数を増やしたのは新潟と石川の2球団のみで、他4球団はいずれも減少した。その要因としては、天候不順で週末に予定していた試合を平日ナイター開催に振り替えた事、球団毎に無料招待券の配布数を削減したり、配布そのものを取りやめた事などが挙げられている。また経営面でも前年秋のリーマン・ショック以来の不況の影響を受け、リーグ・各球団とも大幅な減収となることが見込まれているが、様々な経費削減策を講じている事から、リーグ7法人の総経常損失額は1億円前後となる見通しである。村山代表は2010年12月のインタビュー記事「社会を変えよう ソーシャルベンチャーの挑戦」（リソウル株式会社が運営するビジネスを通じた社会貢献、ソーシャルベンチャー、NPOを紹介するサイト）の中でリーグ運営会社が「2009年度は1900万円の黒字」と明らかにしている。ただし累積は前年度までで1億1400万円であり、債務超過を脱した状態としている。2015年現在、各チームの登録人数は上限27名。給与は、3月から10月までの8か月間を対象に、月10 - 40万円が支給（個別決定、シーズン中の変動あり。最終月はプレーオフ出場のみ日割り支給）される。選手はそれぞれ個人事業主として扱われ、国民健康保険ならびに国民年金に各自加入することとなる。この報酬は四国アイランドリーグplusとほぼ同水準である。シーズンオフとなる11月から2月までの4か月間には、球団からの給与は支給されない。BCリーグでは雇用支援策として「キャリアサポート制度」を設け、提携する人材派遣会社がオフ期間の就業先を選手に紹介し、選手は派遣された各地域の企業で働き収入を得ながら、並行してトレーニングを続ける。主な派遣先は旅館、スキー場、食品加工業、酒造業など。また球団のスポンサー企業で就業するケースも多い。このキャリアサポート制度は所属選手の生活基盤の安定に加え、退団・引退後のセカンドキャリアを身に着けてもらうという目的も兼ねている。但し選手の中にはこの制度を利用せず、郷里に帰ってアルバイト等で収入を得ながらトレーニングを続ける者も多い。指導者には元プロ野球選手を中心に、各チーム監督1名とコーチ（選手兼任も含む）2名が常任している。BCリーグ発足以降、2008年シーズンから群馬ダイヤモンドペガサスと福井ミラクルエレファンツの2球団が参加している。また群馬県の球団が参入したことによって、リーグ名称の「北信越」という地域名の整合性が取れなくなったのに伴い、2007年11月からリーグ名を現名称に改称している。両球団の設立・加盟に関する経緯は両球団の記事を参照。2013年12月7日、埼玉県を本拠地とする「埼玉県民球団」を作るために、設立準備室が設置されたことが明らかになった。2015年シーズンから参戦する。12月24日、リーグより正式に「武蔵ヒートベアーズ」として2015年加入を目指した設立準備を開始したと発表された。埼玉に続き、福島県を本拠地とするチームが、埼玉と同じく2015年シーズンからの加入をめざして準備を進めていることが2014年5月に報じられた。この両球団については、前記の通り2014年6月24日に2015年度からの加入が正式に承認された。同年7月18日に福島球団の名称が「福島ホープス」に決定した。2012年8月31日に元読売ジャイアンツの四條稔らが記者会見をおこない、四條や地元の会社経営者などを発起人とした運営会社「山梨風林火山球団」（2012年10月発足予定とされた）をベースに、山梨県を本拠地とするチームを2014年にリーグに加盟させる意向を表明したことがある。しかし、記者会見以降、加入予定とされた2014年を過ぎても、チーム名やチーム編成等についてはチーム関係者・リーグのいずれからも何の発表もなされていない。また、浜松を拠点とし、リーグへの参入を目指すブラジル人の受け皿を兼ねた野球チームの創設が検討されたことがある。2016年3月には栃木県や滋賀県で参入の構想が報じられた。3月23日にリーグは2017年度からの参加を前提に「栃木県民球団」「滋賀県民球団」の準加盟承認と、球団設立準備室の開設を発表した。6月28日のリーグの代表者会議で、両球団の2017年シーズンからの加盟が正式に決定され、滋賀県の球団については「滋賀ユナイテッドベースボールクラブ」という名称も公表された。8月1日に、栃木球団の名称が「栃木ゴールデンブレーブス」に決まった。四国アイランドリーグplusとの間では、2007年よりシーズン終了後に両リーグの優勝チーム同士による「日本独立リーグ・グランドチャンピオンシップ」（5試合制）が開催されている。四国・九州ILとはこの他、BCリーグ初年度の2007年にはシーズン中に交流戦を開催したものの、翌2008年以降は開催されていない。2014年9月には、この両リーグの合同組織として一般社団法人日本独立リーグ野球機構を設立した。またNPB12球団のファームとは2007年以降、不定期で交流戦を開催している他、2009年にはオーストラリアのクラブチーム選抜とも交流戦を開催した。2012年には横浜DeNAベイスターズファームチームとの練習試合18戦を公式戦として開催した。2013年には海外独立リーグとの公式戦も開催され、パシフィック・アソシエーションの2球団マウイ・イカイカ、ハワイ・スターズが来日、合計12試合を行った。2014年には巨人、オリックス、広島の各ファームチームとの計12試合が公式戦として開催された。2015年は前記の通り、中日を除くNPBファームとの試合（東地区3試合・西地区2試合）が公式戦として実施され、2016年は巨人3軍とは各チーム年間6試合、それ以外のNPBファーム（楽天・西武・ヤクルト・ロッテ・阪神・ソフトバンクのうちの1または2球団）とは年間2試合を実施する。スコアに関わらず、左側がホーム（後攻）・右側がビジター（先攻）。BCリーグのオフィシャルパートナー企業は下記の通り（2014年4月9日現在）。

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