内外タイムス（ないがいタイムス）は、かつて存在した日本の新聞社・株式会社内外タイムス社が発行していた東京都の夕刊地方紙である。創刊当初より題号末尾の「ス」は濁らない（英単語「Times」の正統な発音「タイムズ」とは異なる）。2009年9月2日付（9月1日発行）から創刊60周年を機に一般公募で決定したリアルスポーツ（REAL SPORTS）、略称「リアスポ」に題字を改めたが、同年11月30日発行分を以て発行元・内外タイムス社の倒産に伴い廃刊した。なお、改題後も発行元の企業名は「内外タイムス社」のままだった。1946年1月に華僑向け新聞「国際中日公報」（間もなく「中華日報」と改題）として創刊された。ただ、これは表向きのもので、実際は読売新聞のダミーであった（#読売との関係）。1949年6月1日、正式に読売新聞傘下に入り「内外タイムス」と改題、報知新聞とともに読売新聞の夕刊代替紙として発行された。しかし同年12月には読売内部に夕刊紙発行体制が整ったことから、内外・報知ともにその役割を終えた。後ろ盾が無くなった両紙のうち、報知新聞は読売系列の朝刊スポーツ紙へ方向転換したが、当紙は読売傘下から独立し大衆娯楽紙の道を歩むことになった。当初のスタッフは、旧報知新聞の社会部と政治部の面々で、これが現在の内外タイムスの第一歩である。石原裕次郎・北原三枝の婚約をスクープした。1970年にプロ野球で起きた黒い霧事件において、1969年11月に永久追放処分を受けた後行方をくらませていた西鉄ライオンズの元投手永易将之が元気に暮らしていたと3月24日発行の一面で報道。以後、「独占スクープ」と称して永易が西鉄球団から口止め料の名目で約550万を貰っていたこと、自分以外に西鉄が八百長に関わった選手が5，6人いた、と報道を続けた。これらの記事はいずれもルポライターの大滝譲司の手によるものであった。行方不明状態の永易から連絡を受けた大滝が永易にインタビューし、それを録音したテープを内外タイムスに持ち込み、同紙が「独占スクープ」と称して第2弾、第3弾、第4弾と小分けして一面で報道した。また、4月14日には東映フライヤーズの森安敏明が暴力団と関係があったとスクープ。これは、暴力団の男から借金を申し込まれたため、銀座のバーのマダムを通じて経営者から借りたが、その女性から返済を迫られたことを恨んで彼女を怒鳴り散らしたというものである。1999年6月、創刊50年を迎えた。だが、過去の経営者による乱脈経営で生じた水面下の莫大な負債等から経営は非常に苦しく、発行部数も低迷の一途であった。その状況を打開すべく、「週刊文春」創刊チーム梶山軍団長として名を馳せた恩田貢（おんだ みつぐ、1929年 - 2003年1月31日）が社長に就任し、紙面および体制の変革を試みた。印刷所も徳間プレスセンターより東証、大証の一部上場企業廣済堂へ変更し、新社屋を廣済堂有明印刷工場に併設させ即応性を高め、時代に乗り遅れない新体制の確立に取り組むも、志半ばにして癌に倒れた。これにより経営権は廣済堂へと移譲され、恩田貢の子息・恩田将葉が社長に就任。更にその後の紆余曲折を経て、2008年11月には株式会社アムス・インターナショナルへ経営権が再移譲された。このように脆弱な経営基盤の上に成り立つ当紙が2009年まで存続できていた理由としては、官庁等に存在するいわゆる記者クラブへの加盟を認められていたことが大きかった。また、駅売りルートも安定しており、首都圏の駅売店では同紙と日刊ゲンダイ、夕刊フジ、東京スポーツの夕刊専門4紙が長らく新規参入を寄せ付けない状態にあった。同年4月1日付から、前述の理由で風俗関係の記事や“三行広告”と呼ばれる風俗店の広告の掲載を廃止したが、風俗記事を撤廃したことで読者や広告主から苦情や復活を求める意見が相次ぎ、部数激減や内外タイムス社の経営悪化の恐れも懸念され、結局、5月22日付から1ヶ月半振りに風俗記事と風俗店の広告掲載を再開した。同時に、風俗記事の復活に伴い“甦る 内外タイムス”のキャッチコピーを1面に記載している。同年6月1日に創刊60周年を迎え、同日、東京都内で“故 内外タイムス新聞葬”と称した創刊60周年記念イベントが行われ、アントニオ猪木や田代まさし他芸能・スポーツ関係者が大勢出席した。当イベントは、内外タイムス社が業績不振であることから、生まれ変わって一から出直すという意味を込めて「新聞葬」とした。また、田代まさしは同年6月17日付（6月16日発行）から毎週火曜日発売の内外タイムス紙面にコラムの連載を始めた。また、創刊60年を機に、1面と最終面の割り付けを、従来の縦組みから横組みにしたが、題字が「リアルスポーツ」に改題された際に再び割り付けを縦組みに戻した。2009年8月31日発行分を以って、創刊以来長く親しまれた「内外タイムス」は“終刊”となり、翌日の9月1日発行分から「リアルスポーツ」として“新創刊”した。創刊からの紙齢（バックナンバー）も内外タイムス時代からの物を継承せず、2009年9月2日付（9月1日発行）には「第00001号」と表記されている。2009年11月30日の帝国データバンクによると、11月30日付けで内外タイムス社が東京地裁へ自己破産申請。債権者数195名、負債は約26億7700万円と発表された。新聞としての「リアルスポーツ」は同日付けで休刊、またWEBサイトは「リアルライブ」と改められ、同社のサイト運営を委託していたコンテンツメーカー「株式会社フェイツ」（所在地：東京都新宿区高田馬場）のもとで存続することが決まった。インターネット展開についても、引き続き他社ポータルサイトへの記事提供などを引き継いでいる。「内外」とは国の内外という意味と解され、外国情報も当初は力を入れようとしたことがうかがえる（創刊当初は華僑による華僑向けの新聞だった）。また、なかにし礼をはじめ、無名時代の多くの作家たちが当紙でペンを取っていたことも知る人ぞ知る事実である。今日でも名の残る大手新聞は太平洋戦争中、悉く日本軍部を翼賛する報道を（新聞紙法の規制を受けて）繰り返してきた為、連合国GHQはそれら大手新聞を戦争犯罪人（戦犯）と考え、新聞の新旧交代を図るために物資枯渇による新聞用紙の割当配給制を背景に、戦後創刊された（敗戦によってそれまでの新聞統制が無くなったことで、新聞社の設立も自由になった）倫理的に無傷な新興新聞社に新聞用紙を優先的に配給することで発行を容易にし、戦犯かつ旧勢力としての既存大手新聞の力を削ぐことで立場を入れ替えさせようとしていた。この施策に対し既存の大手新聞各社は「自紙のダミー会社を（GHQが喜びそうな）新興新聞社として設立する」という極めて脱法的な方法で密かに抵抗していた。内外タイムスもまた、当初は華僑向け新聞を口実として創刊された新興新聞社のひとつであったが、実態は読売新聞社のダミー会社である（内外タイムスへの割当+読売新聞への割当＝読売新聞が実際に使うことができる用紙量となる）。そのようなダミー紙としては同紙のほか以下に挙げるものがあるが、いずれも現在までに廃刊となっている。この経緯から、当時の内外タイムスは銀座に本社があり、読売新聞の印刷工場で印刷されていた。その後GHQによる用紙割当配給制度が廃止されると大手新聞はダミー紙を抱える必要がなくなり、同紙の独立にもつながることとなった。しかしその後も読売新聞販売店で取り扱うなど一定の繋がりはあった。かつてはプロレス記事を扱っている数少ない日刊紙として知られた（1980年代までは、同紙と東京スポーツ・デイリースポーツのみ）。輪島のプロレス入り以降、多くの新聞がプロレスを扱うようになったが、本紙も継続してプロレスを扱い続けており、ケータイでのコンテンツとするなど目玉商品となっている。なお、新オーナーのアムス・インターナショナルもかつては格闘技（スマックガール）のスポンサーをしていたが、スマックガールの崩壊もあり、紙面とは関係ないと思われている。ライバル紙の東京スポーツと同様に、UFO、宇宙人、ゴム人間などの捏造スクープ記事などが一面を飾ったり、夕刊紙お定まりのギャンブル情報、野球・芸能ゴシップなどにも紙面の多くが割かれている。なお、競馬と競艇では冠レース「内外タイムス杯」も提供。特筆すべきは、性風俗店情報の豊富さである。紙面のみならず、広告も含めて日刊各紙の中で最も充実している（特にストリップ）。いわゆる三行広告のメッカであり、現在のようにインターネットが普及する前には、三行広告ページだけを目当てに購入していた読者もいたほどである。以下の二紙は当紙とよく似た紙名であるが（いずれも後発で、わざと似せた、あるいは連想させる紙名にした可能性もある）関係は一切無い。現在は両紙とも廃刊となっている。また、いずれも内外タイムス同様にプロレスと深い関わりがあった。

出典:wikipedia