旅順虐殺事件（りょじゅんぎゃくさつじけん、英語：Port Arthur Massacre）は、1894年(明治27年)11月日清戦争の旅順攻略戦の際、市内及び近郊で日本軍が清国軍敗残兵掃討中に発生したとされる事件で、ピューリツァーのニューヨークワールド紙特派員ジェイムズ・クリールマンなどが、中国人の肉は切り刻まれ、ほとんどの住民は虐殺され尽くされた、とセンセーショナルに報道した。アメリカのジャーナリズム史研究では、クリールマンはこの旅順虐殺報道で扇情主義報道(イエロー・ジャーナリズム)のやり方を身につけて、4年後の1898年の米西戦争でも活躍したとされている。一方、日本の歴史学では便衣兵以外の無実の市民が虐殺されたのは史実であると主張する研究者も多い。中国では「旅順大屠殺」と言う。1894年(明治27年)より朝鮮半島の覇権をめぐり日清戦争が勃発したが、軍備の優位など諸要因によって日本軍が戦況を有利に進めた。黄海の海戦勝利の後、10月に入るといよいよ清朝の国内に攻め入り、11月には旅順を陥落させんとした。当時遼東半島の先端に位置する旅順は、対岸の威海衛とならんで 北洋海軍（李鴻章の実質私兵）の基地となっており、それに加え清朝の海上輸送ににらみをきかすためには是非とも落とさねばならない要衝であった。旅順攻略にあたったのは、大山巌率いる第二軍であった。11月18日、土城子という旅順近郊での戦闘では、秋山好古少佐の騎兵第一大隊が清軍と遭遇し、死者11名・負傷者37名を出すなど苦戦を強いられた。この戦いは後々大きな影を落とすことになる。しかし11月21日の攻撃では旅順の大部分を占拠するに至った。東洋のジブラルタルといわれた旅順の攻略は、大変な困難を極めるだろうという欧米側の予想を裏切る迅速さであった。ただ不平等条約改正を悲願とする日本は戦争冒頭よりこの戦争を「文明戦争」と呼び、清側の態度に関わりなく戦時国際法を絶対遵守することを国内外に宣伝してきたが、旅順占領後、自らこの言に背く事態を引き起こすこととなった。それがこの事件である。なお、この第二軍には幾人か著名人も参加していた。たとえば軍医として派遣された森鴎外。そして事件直後には記者として国木田独歩が旅順の土を踏み、生々しい爪痕を目撃している。西洋画家として著名な浅井忠も新聞画家（新聞の挿絵を描く）として参加している。後に袁世凱の顧問となる有賀長雄は国際法顧問として参加し、戦後この事件や日清戦争そのものの正当化活動に深く関与している。この事件発生は大きく分けて二段階ある。すなわち占領直後とそれ以降である。午後二時、第二軍司令部は旅順陥落と判断し、これを受けて第一師団師団長である山地元治中将が市内掃討を歩兵第二連隊連隊長の伊瀬知好成大佐に命じた。伊瀬知好成大佐は歩兵第一師団配下の歩兵第二連隊と同十五連隊第三大隊を率いて任務を遂行したが、この二つの部隊が事件第一段階時点での当事者となった。この部隊は、土城子戦後に日本軍死傷者に加えられた陵辱行為であった鼻や耳をそがれた生首が道路脇の柳や民家の軒先に吊されているのを、二つの部隊が掃討の際に目撃したていた。大山巌は「我軍は仁義を以て動き文明に由て戦ふものなり」という訓令を発していたが、これ以後旅順の日本軍は文明とは反する敵討ち的感情にとらわれていくことになる。なお、こうした清兵の死体損壊は、敵兵の首級や体の各部分を戦果の証拠とし、それに対し懸賞金を支払ったためであった。この事件の目撃者となった外国人記者は、首級に対し賞金が払われるのを見たと証言していることからもそれが分かる。旅順市内に入り掃討作戦に二つの部隊は従事したが、このとき日本軍側は清兵が軍服を捨てゲリラ的戦闘をしたと主張し、住民も標的にした掃討作戦を行った。「終に民家に闖入して兵士と覚しき年齢の男子は引出して殺戮するの止むを得ざるに至れり」いう事態となった。戦後、パリにて『日清戦役国際法論』を出版し日清戦争の正当化工作を担った有賀長雄（第二軍付国際法顧問）でさえ、この事件を隠蔽できるものではなかった。彼は事件第一段階の時には旅順郊外にて戦勝祝賀会に参加していたが、翌22日午前10時に旅順に入り、その時見た状況を「市街に在りし死体の総数は無慮二千にして其の中の五百は非戦闘者なり。湾を渉りて西に逃れんとしたる者は陸より射撃せられたり、是れ水中にも多く死体を存せし所以なり」と述べている（引用は可読性を鑑み片仮名を平仮名に変えて掲載。以後同じ）。有賀の見た惨状は前日の戦闘のものであると思われるが、最も日本軍を擁護する任を負った彼ですら、『日清戦役国際法論』においてこの事件を触れざるを得なかったのである。さらに総責任者大山巌も弁明書において「二十一日に於て市街の兵士人民を混一して殺戮したるは実に免れ難き実況」と述べている。ただこの掃討戦は同じ日に行われた旅順要塞（市街の背面に位置）への攻撃と連動した作戦であり、清兵も全く戦意喪失していたわけではなく、市街でも激しい抵抗が試みられていた点は考慮を要する。そのため事件第一段階が戦時国際法に明確に悖る行為がどの程度あったかについては、研究者の間でも分かれている。虐殺行為として特に国際的・歴史的に問題とされたのは以下に述べる第二段階である。事件の第二段階は第一段階の翌日から数日間にかけて起こった。この時旅順市内および近郊は、有賀が「旅順市街は昨夜（21日夜）既に攻略し了（おわ）り」というように、すでに清兵の組織的な抵抗はなくなってきており、そのような中で発生した事件第二段階は第一段階よりも虐殺といわれる状況に近づいている。この段階では掃討任務を引き継いだ歩兵第十四連隊及び第二十四連隊（両部隊とも混成第十二旅団所属）という九州で徴兵された部隊が当事者であった。戦争中より従軍兵士の手紙が新聞などに掲載されることはよくあったが、上記の第二十四連隊の軍曹の手紙も掲載されている。「夜明けて敵の敗兵十三名を捕す、然れども下士哨にて悉く之を剣殺す、予も三人やりつけたり。・・・敗兵及負傷者毎戸二三人つつ在らさるなし、皆な刀を以て首を切り、或は銃剣を以て突き殺したり、予等の踏所の土地は皆赤くなりて流るる河は血にあらざるなし」（『福岡日日新聞』12月19日付）。この他当事者ではない第一師団野戦砲兵第一連隊付き輜重輸卒であった小野六蔵は、日記に「11月25日　・・・毎家多きは二三名の敵屍有り、白髭の老爺は嬰児と共に斃れ、白髪の老婆は嫁娘と共に手を連ねて横たわる、其惨状実に名状すべからず」と目撃したことを書き記している。こうした虐殺を伴う掃討作戦によって、市内には中国人がまばらとなり、さすがに慌てた第二軍司令部は各人・各家の安全を保証する措置を講じることとなった。すなわち紙あるいは布に「此者殺すべからず、何 々 隊」、「此家男子六人あるも殺すべからず」といった文もまちまちな書き付けを中国人に与えたのである。ただこうした措置は新嘗祭にあたる11月24日以降出され、その遅さ故に司令部の不作為の罪として、後に外国人従軍記者に弾劾されることになる。そしてこのことは、このような書き付けがなければ、非常に市街が危険であったことを示している。以上のように第二段階における掃討は、もはや捕虜を取るということをせず、殺害に重きを置いていたといえる。問題はこうした虐殺が組織的なものだったのか否かという点である。戦中・戦後出版された民間人の戦争実記の一つに三田村熊蔵の『日清戦争記　金州旅順の大戦』があるが、そこには土城子戦に激怒した上官が命じたという記述、「師団長は各将校に諭すに報復を以てし各隊又現に其の惨状を視て進み旅順の進撃は鏖殺を期せしなり」がある。また関根房次郎の『征清従軍日記』の近年発見された第一稿には「山地将軍より左の命令あり」「今よりは土民といえども我軍に妨害するものは不残殺すべしとの令あり」と山地元治第一師団長の命令によるとの記述がある（決定稿では「団体長｣とぼかされている）。第一師団司令部付き通訳官向野堅一も山地師団長の命令によって虐殺が行われたことを証言している。「余談ニナリマスガ旅順デ山路（山地の誤記・以下同）将軍ガ非戦闘員ヲモ捕ヘテ惨殺シタト云フコトガ当時新聞デ大分(だいぶ)八ヶ間敷(やかましく)ナッタコトガアリマシタガ是レハ旅順戦ノ初メ我ガ騎兵斥候隊約二十名ガ旅順ノ土城子デ捕ヘラレ隊長中萬(名は徳次)中尉ヲ初メ各兵士ハ皆首級ヲ切リ落サレ且ツ其ノ瘡口(そうこう)カラ石ヲ入レ或ハ睾丸(こうがん)ヲ切断シタルモノモアルト云フ実ニ言語ニ絶スル惨殺ノ状ヲ目撃セラレタル山路将軍ハ大ニ怒リ此(カク)ノ如キ非人道ヲ敢(あえ)テ行フ国民ハ婦女老幼ヲ除ク外全部剪徐(せんじょ)セヨト云フ命令ガ下リマシテ旅順デハ実ニ惨亦惨、旅順港内恰(あたか)モ血河ノ感ヲ致シマシタ」旅順陥落後の犠牲者はどの程度の数に上るのか。この犠牲者とは基本的に民間人及び戦闘終了後の捕虜、戦闘放棄した者を指すが、その被害者数については諸説ある。被害者は「万忠墓」という墓に葬られ、その碑には「一万八百余名」と記されているが、他の中国史料ではこれは「一万八千余名」とし、大陸の諸研究でもこの数を支持している。これは虐殺を生き残って死体処理に当たった中国人の証言に基づいている。一方その他の証言は大きくそれを下回る。以上は事件発生当時からさして年数が経過していない期間の証言であるが、現代の中国側の研究では2万名弱という数が定説となっている。一方日本の研究では2000名弱～6000名という風にばらつきがある。被害者数の認定に大きな差異が生じているのは、正確な資料がないこともあるが、その事件の発生期間やどのような人を虐殺された人として認定するかについて懸隔があるからに他ならない。旅順攻略は戦勝に慣れていた日本国民にとっても、重大な関心事であった。11月24日には大山巌からの電文が広島に置かれた大本営に届いていたが、国民には翌日の新聞によってはじめて知らされた。たとえば『自由新聞』は「旅順陥落の大快報は万雷の響きを為して正さに吾が頭上に墜ち来たれり」と報じている。これを受けて日本各地で戦勝祝賀会が開かれた。日本の従軍記者達は旅順における虐殺事件を否定的に報じていないこともあって、日本中が戦勝ムード一色に染まっていたといってよい。日本人従軍記者達が否定的に報道しなかったのは、軍による検閲があったこともさることながら、「殺せしものは余一人に止まらず他従軍記者の内にも数多有之由」（『東京日日新聞』12月12日付）とあるように自らも住民殺害に手を貸したためであった。しかし戦勝祝いのさなか、事件告発を胸に期した外国人ジャーナリストが来日しつつあった。旅順での事件を目撃した外国人ジャーナリストたちは、記事を打電するために日本に引き揚げていた。彼らは第二軍に従軍し取材していた記者達で、この事件報道に深く関わるのは『タイムズ』の特派員トーマス・コーウェン、『ニューヨーク・ワールド』のクリールマン（James Creelman）、『ヘラルド』のA・B・ド・ガーヴィル（ゲルヴィル）、『スタンダード』及び『ブラック・アンド・ホワイト』のヴィリアースの4人である。11月26日以降、旅順占領が報じられるようになる。タイムズはイギリス極東艦隊のフリーマントル中将に同行して旅順に上陸した将校の目撃談や、旅順から戻ったコーウェン記者の記事を発表し、事件が海外に知られることとなった。しかし注目を集めるようになったのは12月12日の新聞『ニューヨーク・ワールド』のクリールマンの記事によってであった。「日本軍は11月21日に旅順入りし、冷酷にほとんど全ての住民を大虐殺した。無防備で非武装の住人達が自らの家で殺され、その体は言い表すことばもないぐらいに切り刻まれていた」と述べている。その後も彼は旅順占領後の詳細を報じ続けた。彼の報道にその他の新聞・雑誌も追随し、日本政府は苦境に立たされることになる。最もセンセーショナルな報道は『ノース・アメリカン・レヴュー』 1895年3月号におけるフレデリック・ヴィリアース(ウィリアース)の「旅順の真実」記事で、三日間の虐殺によって「僅か36人の中国人だけが生き残った」と書いている。ヴィリアースの記事は、後に国際法の権威であったホランドの論文（1895年）に引用されて大きな影響があった。陸奥宗光の『蹇蹇録』にも引用されている。この記事を元に中国では教科書に記載している。J.アランも1898年の著書で「虐殺（massacre)」と述べている旅順陥落を目撃したニューヨークヘラルド特派員のアメデ・バイロ・ド・ゲルヴィルは、1895年1月3日のレズリーウィークリーで、クリールマンの報道するような虐殺は発生していないと主張し、さらにゲルヴィルは1904年の著書『Au Japon』で虐殺は捏造されたものであったと論じた。また、ベルギー公使アルベール・ダネタンの本国への報告調査では、事件は「ニューヨーク・ワールド紙の記者によって多分に誇張されたもの」で、フランス武官ラブリ子爵は、殺された者は軍服を脱いだ中国兵（便衣兵）であり、婦女子は殺されていないし、旅順港占領の数日前にほとんどの住民は避難しており、町には兵士と工廠の職工たちだけであったと述べている。明治政府首脳陣の伊藤博文や陸奥宗光が頭を悩ませたのは、事件そのものよりも当時進行中であったアメリカとの不平等条約改正交渉への影響で、アメリカで躓けば他国との条約交渉にも影響を与えかねなかった。事件の露見後、アメリカやロシアの駐日公使が陸奥を訪ね善後策を問い質し、アメリカの上院では調印された日米新条約の批准に反対する声が沸き上がった。明治政府は国際世論対策を戦争当初から画策しており、陸奥宗光と各国公使の電報のやり取りからそれがうかがえる。これを「外国新聞操縦」と称した。たとえばニュース配信会社ロイターやそのライバルであるセントラル・ニュース社、デバ、マタン、エスタフェット、チャイナ・ガゼットといったマスコミに契約した料金を払うことで日本に都合の良い情報のみを流すようにした。こうした工作は明治政府に雇われていた欧米人が担っていたのであるが、旅順での事件についても、日本はマスコミ対策を積極的に活用しようとした。欧州における対外宣伝活動を担ったのは、青木周蔵公使とお雇い外国人のシーボルトであった。当時外相だった陸奥宗光は青木からのロイター工作のための資金として年間約600ポンド支払うという提案を許可した。『タイムズ』の報道以後、日本政府は情報収集に努めつつ、虐殺報道に対し逐一反駁を行い、沈静化に努めた。口火をきった『タイムズ』の報道に対し、11月29日付けの『セントラル・ニュース』は正当な戦闘以外での殺傷はなかったと報道した。大谷正によれば、これも陸奥の意を受けた内田康哉（駐英臨時代理公使）が工作した結果であった。内田はイギリスにおける事件報道を陸奥に伝える電文の中で、マスコミ対策用の資金の上積みを求めている。陸奥もこれに応えて、二千円ほど送るよう指示している。しかし、当初マスコミ対策は功を奏せず、アメリカの新聞の中には条約改正延期もやむなしという論調が出てくる。これに対し、伊藤博文は政府として正式な弁明をすることを以下の通り決定した。この伊藤らが作成した弁明書は、第七項を省いたものが12月の17日・18日の両日にアメリカの各新聞に掲載された。陸奥が直接アメリカの新聞に弁明するというやり方は、アメリカ側から好感を以て迎えられた。一方第二軍への処分であるが、やはり海外マスコミ対策に動いていた伊東巳代治が井上馨に書き送ったものには「戦捷の後とて何となく逡巡の色相見え候」とあるように、難攻不落と見られていた旅順を落とし意気軒昂な軍隊をこの事件で処分することは不可能と政府首脳は判断した。伊藤博文も「取糺すことは危険多くして不得策なれば此儘不問に付し専ら弁護の方便を執るの外なきが如し」との断を下している。結果、第二軍にはお咎めはなかった。海外の論調は次第にこの旅順虐殺事件のようなものは戦争ではつきものであって、欧米でも例がないわけではないという風に変化していったと、工作に当たった伊東巳代治は報告している。ただ事件が全くの無根拠とされたわけではなく、虐殺そのものがあったことは認められ、アメリカにおける親日報道は無くなっていった。最大の懸案であったアメリカとの条約改正は、 2月5日にアメリカ上院で批准された。これは同時に明治政府首脳にとっての旅順虐殺事件の終焉を意味するものであった。4月17日、 下関条約が締結されると有賀長雄はフランスに飛び、著作‘La Guerre Sino-Japonaise au point de vue du droit international.1886,Paris’(和名『日清戦役国際法論』)を刊行し、日清戦争及びこの事件が正当なものであると論じた。大江志乃夫は「（死者の）過半数約六〇〇〇以上が戦闘と関係がない無辜の住民であることは絶対に動かしようがない事実である」と主張している。一ノ瀬俊也『旅順と南京』や原田敬一『日清戦争』（吉川弘文館、2008）は、『征清従軍日記』の「山地将軍より左の命令あり。・・・今よりは土民といえども我軍に妨害する者は不残殺すべしとの令あり」や、有賀長雄『日清戦役国際法論』での「当時市内に逃げ後れたる小商人及貧民等は敗残兵と混入して類害を被り非命の死を致したるもの一万五六百名の多きに至りたり」、「二十一日に於て市街の人民を混一して殺戮したるは実に免れ難き実況なるをしるべし」との証言を引用して虐殺であったとする。菊池秀明は「日本軍は多数の市民を虐殺」したとする。一方、欧米でのジャーナリズム史研究では、旅順虐殺を報道したクリールマンや、掲載された新聞ニューヨークワールド紙がライバル紙と競い合って、イエロー・ジャーナリズムと呼ばれた扇情主義報道を行っていたことが定説となっている。ニューヨークワールド紙はピューリツァーによって経営され、ハーストのニューヨーク・ジャーナル（ニューヨーク・モーニング・ジャーナル）紙との扇情主義報道で競争し、両紙はイエロー・ジャーナリズムと呼ばれていた。ニューヨーク・モーニング・ジャーナルやニューヨークワールドの戦争特派員はギリシア、東南アジア、キューバ、南アフリカに派遣され、センセーショナルな報道を互いに競い合った。またハーストは特に日本に対する戦争ヒステリー（War Histeria)を盛り上げるのに精力を傾け、ファシズムや人種的憎悪を育成させ、殺人や婦女誘拐や酔っぱらいの喧嘩や全ての不道徳な行為に対する病的な好奇心を激励させていると非難されたニューヨークワールド紙でのクリールマンの毒々しい旅順虐殺報道は、4年後の1898年の米西戦争での扇情主義報道の先駆であり、旅順虐殺報道でクリールマンは扇情主義報道のやり方を身につけることとなった。クリールマンの、毎日のように中国人の男、女、子供の人肉は切り刻まれ、ほとんどの住民は虐殺され尽くされた、とのセンセーショナルな報道は、ゲルヴィルによってそのような虐殺は一切なかったとの反論を受けている。ゲルヴィルはニューヨーク・タイムズで「私は現地にいたが、女性や子供の遺体は一切見なかった。したがってクリールマンたちのいうような虐殺を信じることはできない」と述べた。秦郁彦は旅順虐殺事件を1937年の南京大虐殺(南京事件)と比較して研究している。

出典:wikipedia